健康な子の死亡、後絶たず＝オミクロン株流行で―識者「ワクチン、正しい情報を」・新型コロナ
新型コロナウイルスのオミクロン株流行に伴い、健康な子が感染して亡くなる例が後を絶たない。死亡幼児らの半数に基礎疾患がないとの調査結果もあり、専門家は保護者らにワクチン接種に関する正しい情報を得た上での判断を求めている。 国立感染症研究所などによると、同株流行前の昨年末時点では、亡くなった２０歳未満の感染者は累計３人だった。しかし、同株流行による感染者総数の増加に伴い、今年１～８月では４１人に急増した。 このうち詳細に調査できた２９人を分析すると、１４人には中枢神経疾患や先天性心疾患などがあった一方、残る１５人は基礎疾患がなかった。 １５人の内訳は０歳４人、１～４歳２人、５歳以上９人で、医療機関到着時の症状は発熱や意識障害などが目立ち、６割超が発症後１週間未満で亡くなっていた。死亡に至る主な経緯は、多くの例で中枢神経系や循環器系の異常が疑われたが、呼吸器系異常はなかった。 厚生労働省によると
そして、妻は去った｜こちら診察室
筆者が話を聞いたアルコール依存症の本人や家族は13人だ。その中で、既婚者のすべてが離婚していた。アルコール依存症は本人だけではなく、家庭を壊し、家族を痛める。これは、「ある日突然、彼女は２人の息子を連れて家から姿を消しました」と語るアルコール依存症の男性の物語。 ◇怒り狂った男性 男性が「彼女」と呼ぶ妻が家から姿を消したことを知ったのは、何度目かの入院中だった。 「私は怒り狂いました」 アルコール依存症は無自覚の病気だ。 「確かに酒をたらふく飲んで、家族に不自由をかけたことがあるかもしれないけれど、酔っ払って彼女や子どもを殴ったことはなかったし、家具を壊したこともない。なぜ、彼女が逃げるように姿を消したのか、その時はまったく分からず、怒りしか湧いてきませんでした」 妻と子どもに逃げられ、怒りで我を忘れたのは男性が42歳の時だった。男性によると、30代半ばくらいまでは、妻は酒を飲むことにあま
「糖尿病」の名称変更へ ～患者の９割が不快感—糖尿病協会～
日本糖尿病協会は７日、「糖尿病」という名称の変更を検討する方針を明らかにした。患者の大半が不快感を抱いていることなどを踏まえたもので、今後１、２年のうちに新たな病名を提案したい考えだ。日本糖尿病学会とも連携し、具体的な検討を進める。 都内で同日開いたセミナーで説明した。患者を対象としたインターネットによるアンケート調査（２０２１年１１月８日～２２年９月３０日実施）によると、回答者１０８７人の９割が病名に何らかの抵抗感・不快感を持ち、変更を希望する人が８割に上った。「尿」という言葉が持つ負のイメージへの懸念が多かったという。 同協会の清野裕理事長はセミナーの冒頭、「糖尿病に対する誤った認識が偏見を助長し、差別を生んでいる」と指摘。具体例として「生命保険や住宅ローンに加入できない」「就職が不利になった」「怠け者のような目で見られる」などを挙げた上で、医療従事者やメディアが事態改善に力を注ぐ必要
犬の検疫、特例で隔離免除＝ウクライナ避難民に―政府
政府は１８日、ウクライナ避難民のペットに対する狂犬病の検疫手続きを緩和したと発表した。入国前にワクチンを２回接種したことなどを示すウクライナ政府の証明書がなくても、日本の動物検疫所の検査で抗体が一定量確認されれば、条件付きで隔離措置を免除する。 通常、証明書がない場合は最長１８０日間、動物検疫所で隔離される。隔離期間中、飼い主は管理費を支払い、検疫所に通うなどしてペットを世話しなければならない。政府は既定ルールを適用すれば避難民の負担が大きいと判断。ペットの健康状態を検疫所に週１回報告することなどを条件に、隔離なしで滞在先や支援者宅に連れて行けるようにする。 農林水産省によると、避難民とともに日本を訪れたペットは今のところ犬５匹。ワクチン接種後の抗体量が十分か確認できていないケースもあり、検査している。 （Ｃ）時事通信社
コロナ後遺症で浮き彫り、6割が復職に問題
オランダの前向き多施設コホート研究で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の集中治療室（ICU）治療後1年が経過しても、身体症状（74.3%）、精神症状（26.2%）、認知症状（16.2%）が高率に見られることが示された。COVID-19患者では復職に問題を抱えている例が6割近くおり、他の疾患例より多いという課題も浮き彫りになった。同国・Radboud University Medical CenterのHidde Heesakkers氏らが、2020年3～7月にICUに入室したCOVID-19の生存者が対象の質問票調査に回答した246例の解析結果を、JAMA（2022年1月24日オンライン版）に発表した。（関連記事「急増するコロナ後遺症の実態」） ICU生存者の1年後の転帰を調査 集中治療後症候群（PICS）は、①身体機能、②精神機能、③認知機能―の3領域の障害に分類され、1年死
新型コロナ、３カ月で抗体減少＝集団免疫困難か―スペイン保健省｜最新医療ニュース｜時事メディカル
【パリ時事】スペイン保健省は６日、新型コロナウイルス感染後に体内で作られる抗体が短期間で減少したとする研究結果を明らかにした。パイス紙（電子版）が報じた。一定率以上の人が感染すればそれ以上は拡大しないとされる集団免疫が、新型コロナでは獲得できない可能性がある。 同紙によると、研究はスペイン人約７万人を対象に、３カ月にわたり３回の抗体検査を行った。１回目の検査で陽性だった被験者の１４％が、３回目の検査では陰性だった。最終的に抗体を保有している人は、被験者全体の５％にとどまった。 保健省が管轄するカルロス３世保健研究所の所長は「抗体は一時的なものにすぎず、不十分な可能性がある」と指摘。人口の９５％が依然として感染の恐れがあるとして、「気を緩めることはできない」と警戒を呼び掛けた。 （Ｃ）時事通信社
新型コロナ１年で収束せず 専門家は厳しい見方、五輪にも影響
新型コロナウイルス感染症の拡大で、政府は緊急事態宣言の対象地域を全国に拡大した。外出自粛や休業などがいつまで続くか、という国民の不安は大きい。そういう中で、専門家は感染確認から１年程度では収束しないだろうと警鐘を鳴らす。２０２１年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックの行方にも影を落としそうだ。 ◇外出自粛の効果、限定的 「ここまで感染が拡大すると、今から１年では国内だけでも収束するのは難しい。一時的に感染者数が減少して収束し始めたかと思える時期も来るだろうが、それは『感染の波』ともいうべきもので、再び感染者の増加が来るだろう」 昭和大学（東京都品川区）の二木芳人客員教授（感染症）は、こう現状を厳しく分析する。感染経路の追えない患者が増え、医療機関の受け入れ能力が逼迫しているなど、まさに「医療崩壊の危機」と呼び得る状態だ、と言う。 政府の緊急事態宣言などによる外出自粛の効果も、専門
ＰＣＲ検査、軽症者に推奨せず―新型コロナ 感染２学会「考え方」まとめる
新型コロナウイルスの感染拡大が続き、政府は７都府県だった緊急事態宣言の対象地域を全国に拡大した。日本感染症学会と日本感染環境学会は、感染症診療のあり方を変えていく必要があるとして、診療に携わる臨床現場などに向けて「新型コロナウイルス感染症に対する臨床対応の考え方」を発表した。ポイントの一つが、軽症の患者に対してはＰＣＲ検査を勧めていないことだ。さらに、医療崩壊を防ぐために重症患者の治療に特化することを提言している。 ◇治療のあり方柔軟に 「考え方」では現状を踏まえ、感染者が感染症病棟のベッドを占拠する率が高まっていく中で感染症診療の在り方を柔軟かつ適正に変えていくことが必要だとしている。 感染の有無の判定に欠かせない一方で、「検査を受けさせてもらえない」といった批判が続くＰＣＲ検査を最初に取り上げた。 検査対象を改めて「入院治療の必要な肺炎患者で、ウイルス性肺炎を強く疑う症例」と規定。同時
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