低濃度二酸化炭素だけを還元して資源化する新触媒を発見 - 東工大
東京工業大学は、二酸化炭素(CO2)を捕集する機能を持つレニウム(Re)の錯体が、低濃度のCO2を還元できる電気化学触媒として機能することを発見したと発表した。 同成果は、同大学理学院化学系の熊谷啓 特任助教、西川哲矢 大学院生(当時)、石谷治 教授らの研究グループによるもの。詳細は、英国王立化学会誌「Chemical Science」に掲載された。 昨今、化石資源を燃焼させる際に排出されるCO2を電気エネルギーで還元する反応について、国内外で精力的に研究が行われている。研究で用いられるのは純粋なCO2であることが多いのに対し、実際に火力発電所や工場などの排ガスに含まれるCO2は数%から十数%であることから、効率よくCO2だけを還元できる方法が求められていた。 同研究グループでは、ある種のレニウム錯体が、高いCO2捕集機能とCO2を電気化学的に還元する触媒機能を合わせ持っていることを見出し
理研、水素生産量を2倍以上に増加させた「ラン藻」を遺伝子改変により作製
理化学研究所(理研)は9月11日、光合成を行う微生物「ラン藻」を遺伝子改変することにより、水素生産量を2倍以上に増加させることに成功したと発表した。 同成果は、理研環境資源科学研究センター 統合メタボロミクス研究グループ代謝システム研究チームの小山内崇客員研究員(JSTさきがけ専任研究者)、豊岡公徳 上級研究員、平井優美チームリーダー、斉藤和季グループディレクターらによるもの。詳細は、英国の科学雑誌「The Plant Journal」オンライン版に掲載された。 水素は、燃焼しても二酸化炭素を排出しないことから、化石燃料に替わる次世代のクリーンエネルギーとして期待されているが、現在の主な水素製造法は、天然ガスや石炭を水蒸気と反応させる「水蒸気改質」であり、資源の枯渇や環境問題などの観点から、そうした石油エネルギーを用いない水素の生産が求められている。 新しい水素製造法として近年、生物を利用
ヘリウムの出荷停止措置について - サイサン 医療ガス部東埼玉営業所 産業ガス部越谷営業所 （旧・大東医療ガス）
ヘリウムの出荷停止に関連して、日本のヘリウムの需要と供給の解説記事を書きましたので、参考にしていただければ幸いです。 ヘリウムガスの不足に関して お客様各位 平素は、格別のお引き立てを賜りまして、誠にありがとうございます。 数年来、ヘリウムの供給不足が取り沙汰されておりましたが、 今年に入りまして、その供給不足はさらに深刻の度合いを強め、 ここに至りまして、ヘリウムの出荷が困難な状況と相成りました。 本日、弊社が取引しておりますヘリウムガスの供給元から通達があり、 現時点での注文分のみの出荷をもって、 以降は出荷停止の措置をとるという連絡がありました。 これに伴いまして、本日以降のヘリウムガスのご注文に関しては お引き受けすることができない事態になりました。 お客様各位におかれましては誠に申し訳ありませんが、 何卒、ご理解ご協力をお願い申し上げます。 ヘリウムガスの供給が再開した場合は、再
藻類の超高速増殖で日本が産油国になる？：日経ビジネスオンライン
燃料の常識を一変させるもしれない研究が進んでいる。微小藻類だ。旺盛な繁殖力を生かして大量に培養した藻類から油分を搾り出し、石油やガソリンを代替しようというのである。 生物資源を原料とするバイオ燃料は、燃やしても大気中のCO2を増やさない再生可能エネルギーとして注目されてきた。 欧州では2012年1月から国際線の航空機に温暖化ガスの排出削減を義務付ける規制がスタート。規制強化をにらみ、航空会社などはCO2削減策として、これまでバイオ燃料を混合したジェット燃料による試験飛行を繰り返している。航空業界では品質とコストで競争力のあるバイオ燃料への期待が高まっている。 トウモロコシなどを原料にしたバイオ燃料はよく知られている。だが、作物の場合、耕作面積を急激に増やすことはできない。限られた作物の中から燃料利用が増えれば、穀物価格が高騰するなど食糧供給不安につながる。そこで、バイオ燃料研究の主流が非食
マリアナ海溝世界最深部に生息する超深海性ヨコエビの特異な生態の解明と新規セルラーゼの発見 プレスリリース＜JAMSTECについて＜独立行政法人海洋研究開発機構
1.概要 独立行政法人海洋研究開発機構（理事長 平 朝彦）海洋・極限環境生物圏領域の小林英城主任研究員らの研究チームは、マリアナ海溝チャレンジャー海淵の世界最深部（深度、10,900 m）に生息するヨコエビ（学名：Hirondellea gigas, 和名：カイコウオオソコエビ）の生態解明に取り組み、その食性究明において、タンパク質、脂質、多糖類などに対する分解活性を解析したところ、新規で有用性の高い消化酵素の検出及び精製に成功しました。 その結果、カイコウオオソコエビは、植物性多糖を分解するセルラーゼ、アミラーゼ、マンナナーゼ、キシラナーゼといった酵素を保持し、それら酵素の反応生産物であるグルコース、マルトース、セロビオースを大量に体内に含有しており、超深海において植物を分解、栄養としていることが明らかになりました。 また、各酵素の性質について調べたところ、これら酵素は高い反応性を有して
深海生物に木くず分解の酵素 NHKニュース
深海にすむエビに似た生物が、木くずを分解して栄養分を作り出す特殊な消化酵素を持っていることが、独立行政法人・海洋研究開発機構の研究で明らかになり、廃棄物から燃料を効率的に作り出す技術の開発につながると期待を集めています。 特殊な消化酵素を持っているのが見つかったのは、世界で最も深い太平洋・マリアナ海溝の、水深およそ１万メートル付近に生息する、エビに似た生物「カイコウオオソコエビ」です。 海洋研究開発機構の小林英城主任研究員たちのチームは、３年前から、この生物が、餌がほとんどない深海で、どのように栄養を摂取しているのか研究を進めていました。 その結果、この生物は、体内にある特殊な消化酵素で、深海にたまった木くずなどの、セルロースと呼ばれる成分を分解し、グルコースという栄養分に変えていることが分かりました。 グルコースは、再生可能エネルギーの一つ、バイオエタノールの原料で、従来は複数の酵素を使
レアアース使わない高性能磁石 東芝、３月までに投入へ(朝日新聞) - goo ニュース
東芝は１６日、熱に強い磁石を作るために不可欠だったレアアースの一種「ジスプロシウム」を一切使わない高性能磁石を開発したと発表した。鉄の配合量を従来より３〜７割増やし、焼き固める際の温度や圧力を工夫することで、高温でも高い磁力を維持できるようにしたという。自動車や鉄道、エレベーターなどのモーター向けに来年３月までに市場投入する。レアアースは産出量の大半を占める中国が輸出を制限し、価格が高騰している。
朝日新聞デジタル:脱石油へ事業化 間伐材から抽出の新素材-マイタウン三重
■三重大教授ら 木の繊維を結びつける「リグニン」と呼ぶ有機物の抽出に初めて成功した三重大教授らのグループが２０日、木材を化学的に分解して工業製品や医薬品をつくる技術の事業化に向けた研究を、来月から徳島県内で始めると発表した。 木材を硬い状態で保たせるリグニンをめぐっては、三重大の舩岡正光教授（６１）＝資源環境化学＝が１９８８年、新素材「リグノフェノール」として抽出に初めて成功した。 粉末状のリグノフェノールを加熱して冷やすと、硬化してプラスチックになり、車の部品などに使える。抽出過程で得られる糖質を発酵させるとエタノールになり、工業製品やバイオ燃料としても使える。 舩岡教授によると、石油製品の９５％は、木材から抽出したリグニンと糖質で代替可能といい、事業化が実現すれば石油への依存度を下げられる。 グループが徳島県那賀町に建設したプラントでは、１日で地元の間伐材など１０キロを分解。
東京大学生産技術研究所と新日鉄エンジニアリング株式会社の合同記者会見 バイオエタノール製造コストを大幅削減！ ―自己熱再生理論を用いた省エネ蒸留プロセス実証試験― | 東京大学
東京大学生産技術研究所と新日鉄エンジニアリング株式会社の合同記者会見 バイオエタノール製造コストを大幅削減！ ―自己熱再生理論を用いた省エネ蒸留プロセス実証試験― 平成24年2月2日 東京大学生産技術研究所と新日鉄エンジニアリング株式会社（以下 新日鉄エンジニアリング）は、生産技術研究所・堤研究室が構築した「自己熱再生理論」を、共同でバイオエタノール蒸留プロセスに適用し、バイオエタノール製造に必要なエネルギーを大幅に削減することに成功しました。 自己熱再生理論とは、従来のプロセスでは、燃料を燃焼させて熱を発生させ、加熱していたのに対して、一切加熱することなく自己熱を循環利用する省エネルギーなプロセス設計理論のことです。自己熱再生理論を用いることで、蒸留プロセスだけでなく、蒸発、濃縮、乾燥、反応、分離等、ほぼ全てのプロセスにおいて、燃焼加熱に比べてエネルギー消費を1/5～1/20と大幅に削減
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