COP26における温暖化対策に対する異常なCO2バッシングは実に見苦しいものである。これに同調したマスコミの度重なる異常な報道も、常識を脱しており、真犯人による「地球のゆで窯のカエル化」に全く気付いてないままである。 去る10月22日に行われたUネットのzoom講演(EMによる国づくりII)の質問で、気候変動に対するコメントを求められた。 時間の関係もあり、簡略に「要はすべて電気の使い過ぎであり、それに伴って発生する大量の陽電子が水分子と反応して破壊的になるためである。従って、石炭や石油火力発電を止め、すべて太陽電池や風力発電等々の自然エネルギーに切り替えても、電気を使っている間は、温暖化や気候変動を止めることは不可能である。」と述べたが、温暖化や気候変動の真犯人は、過去に地球全体に拡散し、現在も放出されている放射性物質や電気の使用に伴う過剰の陽イオンと、水を特異的に加熱する近年の大量のマ
■このコラムは非常事態における比嘉教授の学者としての立場から、EM技術の可能性について述べたものです 前号では、EM技術による自力でできる新型コロナウイルス感染病対策について、EMの様々な蘇生作用を活用し、人体や環境の免疫力強化法の具体例を提示した。新型コロナウイルスは、高温地域でも感染力を失わず、pH3.0の強酸性でも失活しない特性がある。そのため、EMのpH3.5での効果についての懸念は無きにしも非ずであるが、前号の「まとめと考察」に明示したように、pH3.5のEM1号をpH4.3のレベルに薄めても、インフルエンザウイルスは室温で5秒で不活性化するということである(100倍に薄めても効果あり)。 この機能的特性は、EM1号に含まれる光合成細菌の抗ウイルス作用が関与していると判断した方がよく、実際にウイルスに感染した動植物のウイルスも施用の回数と相関的関係にある。ウイルスに限らず、EMに
■このコラムは非常事態における比嘉教授の学者としての立場から、EM技術の可能性について述べたものです 中国の武漢で発生した新型コロナウイルスは、世界的なパンデミックとなり、人類は、今や第三次世界大戦に突入した状態になっている。端的に言えば、従来の医療技術では全く歯が立たず、新型コロナウイルスに完敗し、東京オリンピックも延期せざるを得ないという厳しい現実に直面し、世界中がパニックに陥っている。 一般的な対応として、マスクと手洗いの徹底と、ウイルスの飛沫に対し安全な距離を取る等々であり、免疫力の向上に効果がある食と生活というのが常識的な第一の道である。第二の道は、ワクチンや投薬による医学的対策であるが、ウイルスの種類によって対応が困難となり、今回のようにパンデミックとなる最悪のケースである。 残された第三の道とは、人体や環境の微生物相(マイクロバイオーム)を善玉菌化し、環境や生体の抗酸化力を高
すでに明らかなように、EMには放射性元素の著しい吸収抑制効果があり、幅広く実用化されている。同時に、EMは放射能を消滅する機能があり、本件に関する実用性も本DNDシリーズで繰り返し情報提供を行ってきた。 上記の件については、国際学会でも認められ、EMはエセ科学ではなく、科学の最先端に位置することが明確になったのである(参照:Journal of Environmental Radioactivity Vol192) 放射能の消滅は、別の視点から見ると、原子転換力があるということである。 生物による原子転換は、1960年代にフランスのケルブラン等によって多くの証明がなされ、その後も多方面で確認されているにも関わらず、いつの間にかエセ科学の代表的な存在となっている。 そのため、EMに原子転換力があると主張する当方も、いつの間にか、エセ科学の代表者格とみなされるようになったのである。ケルブランの
去る10月12日に郡山市の中央公民館で、第8回環境フォーラム「うつくしまEMパラダイス」が開催された。すでに本シリーズでも明らかなように、EMには、放射能を消す力があり、作物の放射性物質の吸収を顕著に抑制する機能がある。本件については、今年の6月と9月に関連する国際会議や国際学術誌に採択されたのである。 したがって、EMがエセ科学であるとする究極の根拠は、完全に払拭されたのである。それらの成果を踏まえて、今回から福島県知事、市長村長、マスコミに本フォーラムの案内状を送付したのである。反応は各々であるが、今後もこのフォーラムを続け、インドのシッキム州のように(DNDi NEWS Headline2018/10/18参照:2018/10/18EM技術を採用し完全オーガニックを実現したインド、シッキム州が国連「将来の政策賞2018オスカー」を受賞)、福島県の農業を有機化し、日本最大の有機農産物の
2018年10月12日、郡山市で第8回環境フォーラム「うつくしまEMパラダイス」が開催されるが、今回紹介するEMによる放射性セシウムの吸収抑制効果と、第132回で紹介した、EMによる放射性セシウムの原子転換は、国際誌や国際会議でも公式に受理、発表された。 この成果は、従来の学術的見地からは、あり得ない事である。すなわち、EMが万能的であることは容認できないことであり、EMはエセ科学であるという究極の根拠となっていたのである。EMが放射能汚染対策に効果ありということは、国際的に認められ、科学的証明が確立した今日、EMは最先端の科学となったのである。 2012年11月に開催された第1回環境フォーラムで、「有機物を投与し、EMが十分活動できる条件を整えて、EMの密度を高めるような栽培管理を行った農地では、作物による放射性セシウムの吸収は完全に抑制される。同時に作物の収量や品質が向上した。」と述べ
これまで、本件に関しては、ほぼ結論的な成果が出ており、第130回でも述べたように、福島 の居住地域における放射能対策は、理論値よりもはるかに早く進んでいる。 これまで、EM による放射能汚染対策の成果については、2012年から毎年日本で開催され ている環境放射能除染学会や、ベラルーシで開催される国際会議などで報告して来た。今回 、6月に米国で開催された第21回国際常温核融合会議(ICCF-21)において、EMによる放射能 汚染対策の根幹につながる研究成果をTransmutation(核変換)のセッションで報告する機会 を得ることができ、新展開に結びついている。 以下、ICCF-21で発表した内容について日本語訳を付して紹介したい。 今回、本国際会議には共同研究者であるベラルーシ放射線生物学研究所のニキティン博士 、EM研究機構の奥本氏、新谷氏が参加した。帰国した新谷氏からは以下の報告が私に
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