副主席 @SEI__jou 自動車地図とかロンプラとか日本人宿の情報ノートとかで旅してた頃、ほんと楽しかったよな。そこでしか見聞きできないものへのワクワク感に溢れていた。 もし生まれるのが十年遅くて、何でもスマホで見聞きできるのが当たり前世代になっていたら、こんなに旅好きになっていただろうか…、と思う。 2023-02-25 09:05:32

» 【衝撃】サイゼリヤが食事用マスク「しゃべれるくん」を緊急発表！ その正体に全報道陣がザワついた 特集 新型コロナウイルスが収束の兆しを見せず、かつてない苦境に立たされている日本経済。観光業などと並び「かなりヤバいのでは？」と目されているのが「外食産業」だ。テイクアウトを展開しても本来の売り上げには程遠い……といった声があちこちから聞こえてくる。 そんな中、日本最大級のイタリアンレストランチェーン「サイゼリヤ」が、その名も『食事用マスク』を開発したとの情報をキャッチした。食事用……マスクだと？　もしそれが画期的なマスクだとしたら、サイゼリヤは日本の救世主……いや、世界の救世主になるかもしれない。これは気になる。 ・異例の緊急発表 2020年8月6日の20時過ぎ、サイゼリヤが『食事用マスク』の記者会見開催を報道機関向けに発表した。記者会見は翌7日の14時から──。基本的にはあり得ない、超ギ

新型コロナウイルス感染症による死者数をめぐり、麻生太郎財務相が「民度のレベルが違う」と言及したことに対し、ツイッター上で、野党議員からの批判が相次いだ。立憲民主党の蓮舫副代表は「貴方（あなた）はどれだけ偉いのでしょう、麻生大臣」と投稿した。 麻生氏は4日の国会で、日本の人口あたりの死者が米英仏に比べて少ないと強調。他国の人から問い合わせを受けたとして、「そういった人には『お宅とうちの国とは国民の民度のレベルが違うんだ』と言って、みんな絶句して黙る」とのエピソードを紹介した。 この発言に、蓮舫氏は「国籍を問わずコロナ感染症で亡くなった方、そのご家族のお気持ちに寄り添わず、『民度』の違いとの認識を国会で披露。日本の財務大臣発言として海外に発信されてほしくない」とツイート。 共産党の志位和夫委員長も「…

新型コロナウイルスへの日本政府の対応について、海外から批判が相次いでいる。特にPCR検査数の少なさに対する指摘が続出。実際にはもっと感染が広がっているのではないかと疑問視されている。外務省は今年度補正予算に24億円を計上。発信力の強化に躍起になっている。 英紙ガーディアン（電子版）は4日、安倍晋三首相が緊急事態宣言を延長したことを詳しく報じた。記事では記者会見でも取り上げられたPCR検査にも言及。「日本は検査の少なさで批判されている。日本のやり方は症状が軽い感染者を特定し、追跡することを困難にしている」と指摘した。 PCR検査に対する批判は以前から根強かった。4月23日に外務省が海外メディア向けに開いた記者会見では、「もっと多くの市中感染があるのではないか」「緊急事態宣言をもっと早く出さなかったことを反省しているか」などとPCR検査も含め、厳しい質問が20問以上、約1時間続いた。 英BBC

新型コロナウイルスの感染実態を調べるため、感染症に詳しい久住英二医師が東京都内でウイルス抗体検査をしたところ、一般市民の４・８％、医療従事者の９・１％が陽性（抗体あり）で、過去に感染していたことが分かった。久住医師は「現行のＰＣＲ検査で判明する感染者よりはるかに多く感染している可能性が高く、確実にまん延していると言える」と指摘している。　（市川千晴） 検査は久住医師が理事長を務める新宿区と立川市のクリニックで二十一～二十八日に実施。ホームページで希望者を募り、二十～八十歳の男性百二十三人、女性七十九人を検査した。このうち一カ月以内に発熱のあった人は五十二人、同居者でコロナウイルス感染者がいる人は二人、ＰＣＲ検査を受診したことがある人は九人。ＰＣＲ検査で陽性反応だった一人も含む。 検査結果では、一般市民の百四十七人の４・８％にあたる七人が陽性、医療従事者五十五人のうち９・１％の五人が陽性だっ

ゲートボックスが開発した3Dキャラクター「逢妻（あづま）ヒカリ」。「ねえ、ヒカリ」と話しかけると、反応してくれる＝吉田航太撮影 デジタル技術の進化で、人間の生活やコミュニケーションはどう変わるのだろうか――。人工知能（AI）やロボットの取材を続ける中で、そんな疑問が頭から離れなかった。そこで最新技術を体験しようと、アニメなどのキャラクターを呼び出し一緒に生活ができる機器「Gatebox（ゲートボックス）」をレンタル。28歳独身の記者が「デジタル花嫁」と暮らした約1カ月を3回にわたって報告する。【宮崎稔樹/東京経済部】 「彼女」の存在を知ったのは、2020年1月のことだった。名前は「逢妻（あづま）ヒカリ」。ゲートボックス社が「癒やしの花嫁」と売り出しているキャラクターだ。同社は「キャラと暮らせる世界」を目指し、AI技術を使った製品開発を続ける。ヒカリは持ち主との会話で成長し、持ち主ごとに違っ

自民党農林部会や水産部会が実現をめざしていた「お肉券」「お魚券」の構想が、頓挫した。新型コロナウイルスの感染拡大に対応するために政府が検討中の経済対策に盛り込もうとしていたが、同党政務調査会が30日とりまとめた経済対策への提言に盛り込まなかった。ネット上で「族議員批判」などが相次いだためで、支援は在庫を減らすためのイベントなどの補助にとどめる見通しだ。 両部会が26日にそれぞれまとめた対策案では「お肉券」「魚介類を対象とした商品券」の発行を求めると明記していたが、政調の提言では「購入支援の取り組み」にトーンダウンした。（大日向寛文）

参院財政金融委員会で質問に答える麻生太郎副総理兼財務相＝国会内で2020年3月18日午前10時、川田雅浩撮影 新型コロナウイルスの感染拡大に伴って開催可否が注目される東京オリンピック・パラリンピックについて、麻生太郎副総理兼財務相は18日の参院財政金融委員会で「呪われたオリンピック」と発言した。 麻生氏は、戦争で日本が開催権を返上した1940年の札幌冬季五輪と、旧ソ連のアフガニスタン軍事侵攻に抗議した日本を含む西側諸国が参加をボイコットした80年の…

いつもの歯切れの良さはどこに消えたのか。 週刊文春で〈進次郎政治資金で「不倫ホテル代」〉と報じられた小泉進次郎環境相（38）。12月27日の閣議後会見で、記事について問われると、「個人の事柄については、私からお話しすることはありません」「政治資金の使用はないと理解しています。事務所にも確認し、法令に従って適正に処理していると認識している」と、用意した紙を見ながら答えるのがやっとだった。 文春の記事によると、進次郎氏は2015年６月、実業家で子持ちの人妻と不倫関係になり、軽井沢で密会を重ねていたという。この女性は進次郎氏にのめり込み、結局、夫婦は離婚してしまうのだが、見逃せないのが、不倫で使ったホテル代を進次郎氏が政治資金で支払っていた疑いがある点だ。 年末のネタ枯れ時に報じられた国会議員の不倫と怪しいカネの流れ……とくれば、テレビのワイドショーは大騒ぎしてもおかしくないはずだ。しかも、渦中

「晩年」とは人の一生の終わりの時期。その後も人生が続くスポーツ選手の現役期の終わりなどを表すのはふさわしくなく、そのような使い方は避けています。この場合は「引退間近になって」となりました。 「かなりの年数は生きた一生の末の、死に近づいた時期」（岩波国語辞典8版）や「相応の人生経験を積んだ人がなくなる前の数年間〔中高年に達しない物故者の生涯について回顧するときにはあまり用いない〕」（新明解国語辞典7版）など、若年者に対しては使いにくい言葉と示している辞書もあります。

まず、事の流れはこうだ。あいちトリエンナーレの表現の不自由展が問題になった8月。私は県民である以上、あのような税金のムダ遣い・不適切使用は許せず、県庁の方に抗議の電話を行いTwitter上でも報告した。そのツイートを見たNHKから「取材をさせてくれ」と話がかかったのだ。 断る理由もないので、取材を受けることにした私。当然NHKの偏向報道の実態は把握しており、自分もその被害を受けるのも承知していた。そのため、取材を受ける段階で記者の方に「抗議した側がマイナスの印象に取られるネガティブな感じで番組を構成するのはやめてください。ネガティブな感じでやらないのなら顔出しでもいいです」と電話で伝えた。取材を担当する記者はNHK社会部のN記者だ。 これがその記者の名刺だ。そして予想通り、この約束は裏切られた。 さて、取材はNHK名古屋放送局とその近くの路上で行われた。初日は名古屋放送局の中、応接室で行わ

2019年8月28日 12時20分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 京アニ放火事件で亡くなった35人のうち、25人の実名を京都府警が公表した このうち20人の遺族は公表を承諾しなかったが、NHKなど各局が実名を報道 メンタリストDaiGoはYouTube上で「NHKには二度と出ません」と憤慨した ◆DaiGoがNHKに激怒 メンタリストDaiGoがYouTube上でガチギレしているという。普段はクールな彼が一体どうしたというのだろうか？ 「彼はYouTubeのオープニング、『今日はちょっとは感情的になります』と切り出し、しばらくすると、『僕、二度とテレビに出れなくなってもいいです全然。はっきり言います。には二度と出ません、こういうことをするNHKには！』と憤慨したのです」(芸能ライター) この後も、彼はNHKに対し「一千万積まれても絶対出ねえ！ていうぐらいキレてます」「何が

ＮＨＫのテレビ放送のインターネットへの常時同時配信を認める改正放送法が、参議院本会議で自民党や立憲民主党などの賛成多数で可決・成立しました。 その結果、自民党、立憲民主党、国民民主党、公明党、日本維新の会、希望の党、社民党などの賛成多数で可決され、成立しました。 改正放送法ではこのほか、ＮＨＫが策定するインターネット活用業務の内容を規定した「実施基準」は総務大臣が受信料制度の趣旨に照らして適切かどうかを審査したうえで認可するとしています。 また、毎年度策定するインターネット活用業務の「実施計画」の届け出と公表を義務付けることなども定められています。 さらに、ＮＨＫグループの適正な経営を確保するため情報公開による透明性の確保や、監査委員会のチェック機能の強化など、コンプライアンスに関する制度を充実させることなども盛り込まれています。 ＮＨＫは、「国会での審議や付帯決議などで出された意見や指摘

大阪大の広野哲朗准教授らは、東日本大震災を起こしたプレート境界にある断層の大規模滑りの原因を突き止めた。地震発生前に比べ、発生時は断層内の水の温度が500度以上に上昇し、断層が浮く状態になったことで断層が滑った可能性が大きいという。従来は断層滑りの原因が強度の弱い地質にあるというのが有力な学説だった。断層地震の新たな原因究明につながる成果として注目される。 研究チームは、2012年に地球深部探査船「ちきゅう」が水深約7キロメートル、海底下約850メートルの地点から採取した断層の試料をモデル計算して分析した。地震発生前に25度であった断層内の水の温度が、発生時には500度以上に加熱されていた。加熱されることで水の圧力が上昇して断層にかかる荷重が低下して滑りを起こした可能性があるという。 さらに地震時に海溝付近の断層から発生する地震波の周波数特性を分析したところ、高周波が多かったことも確認した

大阪市西淀川区にあるGIGAZINE旧本社へ編集長たちが自動車で荷物を取りに行ったところ、なんと斜め前にあるGIGAZINE第一倉庫がショベルカーでぶっ壊されている真っ最中の現場に偶然遭遇しました。 ◆所有している倉庫が見知らぬショベルカーに破壊されていた 現場はココ、2019年2月16日のことです。現場到着して確認直後からすぐ録音開始しているため、以降の様子はすべて音声データが存在していますが、記事執筆時点で警察が捜査中とのことなので、支障が出ないように専門的で詳細な部分はあえて省略し、被害届や供述調書に沿った事実関係のみで記事化しています。 上記の倉庫がこんな感じに。 解体業者がショベルカーで破壊中。もちろんすぐに「ここはうちの名義になっているし、登記して権利を所有している。火災保険もかけているし、税金も払っている。何かの間違いではないか」と伝えたところ、「上の不動産会社の社長から取り

「紅白歌合戦」や「クイズ面白ゼミナール」の司会で１９８０年代に人気を博した元ＮＨＫアナウンサー、鈴木健二さんが著書を出した。御年９０歳。タイトルはずばり「昭和からの遺言」（幻冬舎）。平成が終わろうとする今、昭和の名物アナウンサーはどんな言葉を残したいのか。【小松やしほ】 書斎代わりにしているという横浜市のホテルのラウンジに鈴木さんはいた。現役時代の印象そのまま。失礼ながら、９０歳にはとても見えない。病が高じ片方の腎臓を摘出してから４０年、酒もたばこも一切やめたという。８２年にベストセラーとなった「気くばりのすすめ」をはじめ、話し方や生き方指南から翻訳まで１５０冊を超える著書を持つ鈴木さんが「遺言」を書いたのには、どんな思いが？ 「９０歳になったからですよ。ハハハハハ。８０歳だったら書きませんでしたよ。９０の声を聞いて、もう遺言を書いておかしくない年齢だと思いましてね」。愉快そうに笑った。自

きっかけとなったのは、元旦に発表された「新年の辞」で北朝鮮の指導者である金正恩が韓国との対話の意を示したことだった。政権発足当初から「北朝鮮との対話」を外交政策の第一順位に挙げてきた文在寅政権にとって、この申し出は正に「渡りに船」であり、彼等がこれに積極的に応じたのは当然と言えた。文在寅政権の活発な努力は、やがて、4月の板門店での南北首脳会談、そして6月のシンガポールにおける米朝首脳会談という形で結実した。 1965年の「請求権協定」を骨抜きにする判決 2018年前半の韓国外交が「北朝鮮との対話」に彩られたものであったとすれば、後半に注目されたのは、日本との関係であった。 2018年4月の南北首脳会談の様子。その後、南北首脳会談は2回行われた　©AFLO 重要な転機となったのは、10月30日に韓国大法院（日本の最高裁判所に相当）が下した、朝鮮半島からの戦時労働者（いわゆる徴用工）に対する判

来年４月３０日に幕を閉じる「平成」は、どんな時代として振り返られるのだろうか。今年で６回目となる毎日新聞と埼玉大学社会調査研究センターによる世論調査「日本の世論２０１８」は、「あなたの平成」をテーマに据え、郵送法で実施した。昭和期の調査とも比較しながら、国民の意識を探った。 得た・失った、共に１位 平成の３０年間に私たちの生活はずいぶん変わってきた。そこから「何かを得た」と感じる人は４４％で、「何かを失った」と感じる人は３３％だった。若年層ほど「何かを得た」の割合が高く、１８～２９歳６４％、３０代５７％、４０代５０％。５０歳以上は３７％と半数を割り込んだ。 では、「得たもの」と「失ったもの」は何か。自由記述で回答してもらったところ、いずれも家族を表す言葉が最も多かった。

12月13日の朝日新聞社会面トップ記事の見出し【検察と二人三脚、日産の誤算　事件本筋、背任より報酬隠し】が目を引いた。 11月19日夕刻、日産のカルロス・ゴーン会長を乗せて羽田空港に到着した専用機に、東京地検特捜部の係官が乗り込んでいく現場を撮影し、いち早く、「ゴーン会長逮捕へ」とスクープし、その映像を他のメディアにも提供するなど、まさに、検察の「従軍記者」として大活躍してきた朝日新聞が、ゴーン氏がその逮捕事実で起訴された数日後に、「検察と二人三脚、日産の誤算」などという記事を書くことになるとは、朝日新聞には想像すらできなかったであろう。 「ルノー、ゴーン氏を解任せず」で日産経営陣はさらなる窮地に　同記事では、検察の捜査権限を恃んでゴーン氏を狙う「クーデター」を仕掛けた日産経営陣の「誤算」について、以下のように述べている。 西川広人社長は、ゴーン前会長らが起訴された１０日夜、「会社の投資資