ロシア兵、略奪品を母国へ発送　洗濯機、テレビ、エアコン他 1 名前：ブギー ★：2022/04/09(土) 19:07:05.19 ID:BPLDsb7I9 洗濯機にテレビ、電動スクーター、エアコン―。ウクライナに侵攻したロシア軍兵士らが、市民の自宅や商店から略奪したとみられる品物を隣国ベラルーシから母国へ送っていた疑いが浮上した。発送手続きの様子を収めた映像が流出した。英紙タイムズが9日までに伝えた。 映像は3時間ほどで、ベラルーシにあるロシアの宅配サービス会社の支店で、軍服姿のロシア兵ら10人以上が興奮気味に品物を包装し、発送する様子が捉えられていた。 https://nordot.app/885405544909733888 4: ニューノーマルの名無しさん 2022/04/09(土) 19:07:51.75 ID:W537Nss50 火事場泥棒 10: ニューノーマルの名無しさん

新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、開催の是非が問われている東京五輪。そうした中、IOC（国際オリンピック委員会）の最古参委員、ディック・パウンド氏（79）が、「週刊文春」の単独インタビューに応じ、「菅首相が中止を求めても、大会は開催される」などと述べた。 【画像】2016年10月、現在の上皇、上皇后両陛下に謁見したバッハ氏 パウンド氏はカナダの元競泳代表選手。1978年からIOC委員を務めており、バッハ体制下では最古参委員だ。ファン・アントニオ・サマランチ会長時代には副会長を務めるなど、IOCの要職を歴任してきた。「現会長のバッハ氏にも直言することを厭わない重鎮委員」（IOC関係者）だという。 そのパウンド氏が「週刊文春」の取材に応じたのは、日本時間の5月23日（日）深夜。以下、本人との主なやり取りだ。 ――日本の世論調査では今夏の開催に8割が否定的だ。 「昨年3月、延期は一

19日の衆院外務委員会で、在日米軍や隊員が長年にわたり、NHKの受信料を支払っていないことが取り上げられた。出席したNHKの理事は「米軍が基地内へのNHKの立ち入りを認めていないため、居住する米軍関係者からは受信料をいただいていない」と述べた。1978年から協力を求めているとした。 NHK理事は在日米軍や外務省、総務省などとの会合開催を申し込んでいるが、米軍から回答がないとした。 質問した立憲民主党の渡辺周氏は、在日米軍駐留経費負担（思いやり予算）が年間約2千億円と高額に上るとして「思いやり予算に納税者の理解が得られなくなる」と政府に求めた。

急浮上してきたBEV至上論菅政権が2020年10月26日の施政方針演説で打ち出した「2050年のカーボンニュートラル」。12月3日にはマスコミを通して「政府、2030年代後半のガソリン車禁止を検討中（ハイブリッドは許容）」という情報が繰り出された。以前の記事で書いたように、約15年かけて徐々にハイブリッドを含む電動車に移行していくのは至極リーズナブルな政策である。軽自動車にしても、数万円程度の価格アップで済むマイルドハイブリッドであればハードルは決して高くない。高価なスーパーハイト系が主流を占める軽自動車の現状を考えれば、数万円程度の価格アップが軽自動車マーケットを潰すことになるとは考えにくい。 問題は、上記の動きに乗じて急浮上してきたBEV至上論だ。曰く「二酸化炭素を一切出さないEVこそが地球温暖化防止の切り札なのにハイブリッドを許容するとは生ぬるい！」。彼らが言うEVとはバッテリーのみ

架線がなくなったアングラース駅。地元の若者たちがホームで談笑していた＝南アフリカ・ヨハネスブルクで2020年10月26日、平野光芳撮影 日本で見慣れているはずの鉄道の風景なのに、どこか違和感があった。例えて言うなら、「間違い探し」をしているような感覚と言えばいいだろうか。それもそのはず、ここは世界で最も厳しいと言われるロックダウン（都市封鎖）を経た南アフリカ・ヨハネスブルクの「略奪現場」なのだから。 私がその現場に立ったのは、10月26日のことだった。視界のかなたまで続く電柱とはりには、どこまで行っても電線が架かっていない。足元を見ると雑草が枕木の間から生え、ひざ丈ほどまで伸びている。半年以上も電車が走っていないのだから無理はない。雑草は日本で見かけたことがないケシの一種で、黄色いかれんな花が妙にいとおしく思えた。「ここまでとは」。その荒れた光景に私は目を疑うしかなかった。そして、自分が赴

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インド北部でヒマラヤ山脈と交差するウッタルカンド州の切り立った断崖絶壁に造られた未舗装の道路を行くトラック。 ジョハール渓谷に続く唯一の道路は、海抜3400メートルのここだけで、住民や旅行者を満載したトラックは毎日この道を往復するが、心臓の弱い人にはとても勧められないコースだ。 *誤字を訂正しました。 （インド、ジョハール渓谷、6月1日、映像：Caters/アフロ）

新型コロナウイルスへの日本政府の対応について、海外から批判が相次いでいる。特にPCR検査数の少なさに対する指摘が続出。実際にはもっと感染が広がっているのではないかと疑問視されている。外務省は今年度補正予算に24億円を計上。発信力の強化に躍起になっている。 英紙ガーディアン（電子版）は4日、安倍晋三首相が緊急事態宣言を延長したことを詳しく報じた。記事では記者会見でも取り上げられたPCR検査にも言及。「日本は検査の少なさで批判されている。日本のやり方は症状が軽い感染者を特定し、追跡することを困難にしている」と指摘した。 PCR検査に対する批判は以前から根強かった。4月23日に外務省が海外メディア向けに開いた記者会見では、「もっと多くの市中感染があるのではないか」「緊急事態宣言をもっと早く出さなかったことを反省しているか」などとPCR検査も含め、厳しい質問が20問以上、約1時間続いた。 英BBC

アニメ「異種族レビュアーズ」の北米版が、配信サイト「Funimation（ファニメーション）」から、2月1日までに削除されていたことが分かりました。Funimationは海外ニュースサイト「AnimeNewsNetwork」に対し、「基準から外れたため」と削除理由を説明しています。 (C)天原・masha／株式会社KADOKAWA／異種族レビュアーズ製作委員会 AnimeNewsNetworkに掲載された、Funimationの回答は以下の通り。それによると、同社としてはクリエイターに対し最大限の敬意を払っており、そのため大幅に内容を変更するよりも、削除することが最良の選択であると判断したようです。 After careful consideration, the series was removed from the service as it falls outside of our

Comic Con Russia 2022 @comicconrussia Вся суть Comic Con Russia в одной строчке: «Don't stop me now, I'm having such a good time». Ко второму дню конвента готовы! На взлёт! pic.twitter.com/sAspDB7KEm 2019-10-04 14:40:56

竹熊健太郎《地球人》 @kentaro666 ゴジラの海外展開がとやかく言われているが、日本のクリエイターとしては当然、「まず日本で」のヒットを考えるよね。その意味では「シン・ゴジラ」は日本で大ヒットしたのだから、文句はない。クリエイターはそれでいいと思う。しかし会社やプロデューサーは、本当はそれだけではいけない。 2016-09-17 17:28:26 バノイス @hkdic @kentaro666 レジェゴジとのシナジーさえ期待できたはずの今回の本家ゴジラがこの状態というのはよくないですよね…。「ゴジラというipを世界で活用できてるのはハリウッド側である」と明確化されてしまう。この辺のアジェンダがさっぱり加熱してなくて頭抱えてます。 2016-09-17 19:44:47 竹熊健太郎《地球人》 @kentaro666 .@hkdic 出版界も、漫画家たちも、一部の例外を除いて「作品を海

2019年12月16日 13時25分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 日本経済新聞が12日付で、米国の世帯年収を伝える記事を出した サンフランシスコにおいて、年収1400万円は低所得に分類されると紹介 日本と世界の差が大きい背景には、日本の経済成長の低迷があると筆者 日本経済新聞（2019年12月12日付）が「年収1400万円は低所得」という記事を出し、波紋が広がっている。米住宅都市開発省の調査によると、サンフランシスコでは年収1400万円（4人家族）を低所得者に分類したが、日本では2017年の世帯年収の平均は約550万円で、1000万円を超える世帯は10％強に過ぎないという内容だ。 人材の価値が低い日本ではエリート人材が海外に流出していく可能性があると指摘。ネットでは「日本人が海外に出稼ぎに行く時代が来るかもしれない」などという声も上がった。 OECD加盟国実質賃金で下が

「うそだろ」「ありえない」「気絶しそう」 防衛省の幹部たちは、その衝撃を隠そうともしなかった―― 韓国と日本との軍事情報包括保護協定＝「ＧＳＯＭＩＡ（ジーソミア）」の破棄。双方と同盟を結ぶアメリカも、韓国の決定に「強い懸念と失望」を表明した。 でも、「ＧＳＯＭＩＡ」がどんなものか、一般にはよく知られていないのではないだろうか。その仕組みと、破棄によって何が起きるのか、改めて取材してまとめてみた。 （稲田清、山枡慧） ＧＳＯＭＩＡ：その仕組み ３年前の2016年11月23日に、日本と韓国は「秘密軍事情報の保護に関する日本国政府と大韓民国政府との間の協定」を結んだ。 それが「ＧＳＯＭＩＡ」だ。弾道ミサイルの発射の兆候など、秘匿性の高い軍事情報を２国間で交換するため、情報を適切に保護する仕組みなどを定めている。 その主眼は、情報の「保護」にある。協定を結べば、相手に秘密を伝えても、同意がないかぎ

By Clker-Free-Vector-Images 下請けがさらに下請けを雇うという多重下請け構造は建設業界やIT業界だけではなく、殺し屋業界にまで及んでいるようです。中国で暗殺の多重下請けに関与した6名が逮捕されました。 南宁市中院对覃佑辉等人犯故意杀人罪抗诉案终审宣判 https://mp.weixin.qq.com/s/ibIkZBbnZb-menl7Xv4FAQ The five reluctant hitmen of China: group jailed over botched contract killing | World news | The Guardian https://www.theguardian.com/world/2019/oct/22/the-five-reluctant-hitmen-of-china-group-jailed-over-botch

サウジアラビアの世界最大規模の原油施設、10機のドローンで攻撃され火災　原油価格に影響 1 名前：エジプシャン・マウ(東京都) [CN]：2019/09/14(土) 18:22:19.64 ID:f2Awvpe50 サウジアラビア東部にある世界最大規模の石油施設などが、ドローンによる攻撃を受け、火災が発生したと国営通信が伝えました。隣国イエメンのサウジアラビアと対立する反政府勢力「フーシ派」が攻撃を行ったことを主張し、被害の状況次第では世界の原油価格への影響も出ることから注目が集まっています。 サウジアラビアの国営通信が14日伝えたところによりますとサウジアラビア東部のアブカイクとクライスにある国営石油会社「サウジアラムコ」の２か所の石油施設がドローンによる攻撃を受けて火災が発生したということです。 このうち、アブカイクで撮影された映像では施設から複数の煙が立ち上る様子が確認できます。 ア