2018年4月14日、5月12日、6月2日にNHK文化センター梅田教室にて講師を務めた 【ゼロから学ぶゲーム理論】 という全3回の講義で使用したスライドです。講義の詳細については、以下のウェブサイトをご参照下さい! https://sites.google.com/site/yosukeyasuda2/home/lecture/game18nhkRead less
前回の記事 >>経済学的思考2 流行のエセ経済学についてのお話です。 それらしく聞こえる提言は、なぜ経済学的に間違いだとされてしまうのでしょうか。 家賃規制と最低賃金を例にとって説明したいと思います。 「(1)貧しい人たちでもちゃんとした家に住めるよう、住宅家賃の上限を制限する必要がある」 これは家賃規制の問題です。 家賃を規制することは住宅供給の量と質に悪影響を及ぼし、本当に援助を必要とする人々を助ける政策のなかでもきわめて非効率的な方法だ、とほとんど全ての経済学者が考えています。なかには家賃規制を「爆弾以外で都市を破壊する最良の方法」と批判する人もいるくらいです。 しかし、多くの自治体は経済学者の意見を無視して家賃規制を実施しています。 家賃の上限が決まっていれば人々は安く家を借りられるし、貧しい人でもちゃんとした住宅に住めるはずだ、と規制賛成派は主張します。 残念ながらこの意見は短絡
現代貨幣理論(げんだいかへいりろん、英語: Modern Monetary Theory, Modern Money Theory、略称:MMT[1])とは、ケインズ経済学・ポスト・ケインズ派経済学の流れを汲む理論の一つである[2][3][4][5]。 変動相場制で自国通貨を有している国家の政府は通貨発行で支出可能なため、税収や自国通貨建ての政府債務ではなく、インフレーションを尊重した供給制約に基づく財政規律が必要であるという主張をしている[6]。MMTはその名の通り現代の貨幣についての理論が支柱となっている。管理通貨制度に伴う政府の通貨発行権に焦点を当て、政府が法定通貨での納税義務を家計や企業に課すことによって、法定通貨に納税手段として基盤的な価値が付与されて流通するという表券主義が基軸である[7]。 さらに主権通貨国の財政政策について、完全雇用の達成・格差の是正・適正な物価上昇率の維持
メールマガジン(経済用語・経済統計解説) 新規登録およびオススメ 【特別編】きょうの発言(熊本日日新聞夕刊コラム) 第155回 第153回 ローンの計算* 第152回 Google Scholar(グーグル・スカラー) 第150回 新タイプのサーチエンジンとブラウザ 第147回 ニュージーランド引率日誌 その3 第144回 ニュージーランド引率日誌 その2 第143回 ニュージーランド引率日誌 その1 第74回 低下する日本の貯蓄率 第73回 経済数学の基礎(マクロ経済学編) 常用対数と自然対数 第72回 上通商店街と電子マネーEdy(エディ) 第71回 ネット3種の神器 経済数学の基礎(マクロ経済学編) 等比数列 経済数学の基礎(ミクロ経済学編) 最大・最小化問題 Mathematicaのススメ 花見酒経済 ニュージーランド海外研修特集号2003* ニュージーランド海外研修2004写真集
<大蔵省財政金融研究所「フィナンシャル・レビュー」June−1992> 時系列分析とその経済分析への応用 山 本 拓* 要 約 本稿は,時系列分析とその経済分析への応用を概括したものである。 時系列分析は,1970年に刊行されたボック ス=ジェンキ ンズの大著 により,その 実用性 が再確認され, さ まざまな分 野 で用いられる こととなった 。経済学に おい ても,データ 解 析の新手法とし て ばかりでな く,同 じころ注 目を受け始め た合理的期 待仮 説に基づ くマ ク ロ経済理論における部品としても取り上げられた。 当初は 経済学 に おけ る伝統 的 な分 析手法 で ある 計量経 済 学と ,新し い時系 列分析 との 折 り合いは,必ずしも良くなく,計量派と時系列派に分かれて論議が行なわれたこともある。 しかし,80年代に入って一部の 人々を除き両 陣営は
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