東京など4大市場で10月中旬までに取引された2020年産ブドウの中で、「シャインマスカット」が流通量全体の31%を占め、「巨峰」を抜いて初めてトップに立ったことが分かった。ブドウの生産量は減少傾向だが、黒系ブドウからの改植が進み、品種構成は大きく変化している。(高梨森香) 日本園芸農業協同組合連合会(日園連)によると、2020年産シャインの流通量は、10月中旬までで8901トンだった。一方、巨峰は7363トンで全体の25%。前年はシャインと27%で同率だったが、今年初めてシャインが31%で首位になった。シャインは11月以降も出荷があるためシェアはさらに高くなる可能性がある。 「シャインマスカット」は06年に品種登録されると、種なしで皮ごと食べられる手軽さや食味の良さから人気に火が付き、取引価格が上昇した。4大市場での1キロ当たり価格は11年に1574円だったが、18年以降は2000円前後の
無料通信アプリ「LINE(ライン)」で画像を送れば、AI(人工知能)がかんきつ類の病気や害虫を自動診断してくれるサービスが注目されている。5秒ほどで返信があり、対処方法なども教えてくれるため人気で、これまで延べ約2000軒のかんきつ農家が利用しているという。5月からはかんきつ類のほかにトマトなど3種類が追加された。 サービスは2018年、最先端技術で「スマート農業」を目指す会社「アグリショット」(和歌山市)が開発した。ラインでアグリショットを友だち登録すると、無料で利用できる。アグリショットに病害虫が疑われるかんきつ類の写真をラインで送ると、AIが過去の事例から原因を診断。予想される病害虫と対処法などを返信してくれる。
農林水産省は4月14日、令和元年産西洋なし、かき、くりの結果樹面積、収穫量および出荷量を公表した。西洋なしの収穫量は前年産に比べ7%増加、かきは前年産並みで、くりは同5%減少した。 西洋なし、かき、くりの結果樹面積、収穫量及び出荷量(全国) 調査結果によると、 西洋なしの結果樹面積は、1450ヘクタールで、前年産比20ヘクタール(1%)減少した。収穫量は2万8900トンで同2000トン(7%)増。出荷量は2万5500トンで、同1800トン(8%)増加した。 かきは、結果樹面積が1万8900ヘクタールで、前年産比200ヘクタール(1%)減少。収穫量は20万8200トンで前年並みとなり、出荷量は17万5300トンで、前年産に比べ3100トン(2%)増加した。 くりの結果樹面積は、1万7800ヘクタールで、前年産比500ヘクタール(3%)減少。収穫量は1万5700トンで同800トン(5%)減少。
日本協同組合連携機構(JCA)は3月12日、農畜産物等の消費行動に関する調査結果を発表した。それによると、既婚者や若年層を中心に農畜産物(食品)購入の際の判断が変わりつつあることが分かった。「価格の安さ」の割合が高まり、「国産」や「鮮度」など、その他の関心が薄れている。 旬・鮮度へのこだわり後退か 食生活全般では、既婚・単身・年齢を問わず、「食事のおいしさ」に最も関心が高いが、若年層は「食費削減」、中高年齢層は「健康」にも高い関心を示し、多様化している。また米を主食とする食事の回数は、朝・昼・夜とも減少傾向にある。 米でみると、購入の際に100円以内の価格変動であれば、値上げ・値下げのいずれであっても「ランク・質ともに変わらない」との回答が多いが、「値下げ」に比べ、「値上げ」の方が「変える」の比率が高くなる傾向がみられる。 1週間の炊飯回数は7回が最も多く、炊き方の決め手は「品種」「精米し
農業の現状を知る代表的な指標といえば全国の農業産出額だ。2015年以降3年連続で増加していたが、18年は9兆558億円で、前年比2・4%減った。 ところで、都道府県ごとの農業産出額は全国の動きと一律ではなく、独自の傾向がある。09年から18年までで産出額が2割以上伸びた自治体は八つある。北海道と青森、山形、山梨、長野、和歌山、高知、鹿児島の各県だ。北海道と鹿児島県は畜産の産出額の伸びが貢献し、その他の県は野菜や果実の産出額の伸びが影響している。強みとする農産物の生産振興を図り、農業者を支援してきた成果の表れといえる。 一方、米への依存度が高い地域は産出額の伸び方が鈍い。09年から18年までに全国では約10・6%増加したが、米の産出額の構成比が全体の5割を超える6県を合計すると、約1・5%増にとどまり、近年の米の需要低迷が伸び率を抑えている。
県は16日、2018年の農業産出額が前年比1・6%増の2480億円で4年連続増となったと発表した。全国順位は12位で東北では3番目。生産農業所得はコメ農家への直接支払制がなくなった影響で、同11・8%減の1080億円と4年ぶりに減少した。 県農政企画課や東北農政局経営・構造統計課によると、農業産出額のうち、最多は米の835億円。都道府県別では(1)新潟1445億円(2)北海道1122億円(3)秋田1036億円(4)茨城868億円――に次ぐ5位。 果実は過去最多の709億円(前年比4億円増)。主力のサクランボが374億円(同6億円増)、ブドウが118億円(同7億円増)と好調だった一方、リンゴは98億円(同10億円減)、西洋ナシは56億円(同1億円減)と減った。
プレスリリース (研究成果) ミカンゲノムデータベース(MiGD)の公開 - 品種鑑定や新品種育成に用いるDNAマーカー開発を効率化 - ポイント カンキツのDNAマーカー1)開発支援用のデータベース「ミカンゲノムデータベース(MiGD)」を開発・公開しました。10種類のカンキツ及びその近縁野生種について、DNAマーカーの開発に必要なDNA多型情報2)を容易に探索できます。本データベースは、カンキツの有用遺伝子の特定や、新品種育成過程での優良個体の選抜、品種鑑定の効率化に役立ちます。 概要 次世代シーケンス技術の進展によりさまざまな植物でゲノム配列が解読されています。カンキツでは農研機構が2017年にウンシュウミカンの全ゲノム配列を解読し、今回新たにカラタチ3)の全ゲノム配列を解読しました。またこれまでに他の研究機関が、オレンジ、クレメンティン4)など、8種類のカンキツ及びその近縁種のゲノ
山梨県は2018年の農業生産額が約29億円増え、1032億円になったと発表した。4年連続の増加だった。モモやブドウの単価が上昇し、2つの品目だけで28億円増えるなど、果実が約33億円増加した。野菜や米はほぼ横ばいで、畜産は2%減った。ブドウでは、甘く皮ごと食べられ
東京大学大学院農学生命研究科生産・環境生物学専攻の南川舞特任研究員と岩田洋佳准教授らは、大量のDNAマーカーの情報から特性を予測するゲノミックセレクション(GS)が、カンキツの品種改良に役立つことを見いだした。Scientific Reports誌で2017年7月5日に論文発表した。論文の共著者は計17人。農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)果樹茶業研究部門カンキツ研究領域の野中圭介主任研究員と清水徳朗上級研究員、情報・システム研究機構(ROIS)国立遺伝学研究所生命情報研究センター大量遺伝情報研究室の神沼英里助教を含む。 この記事は有料会員限定です 会員の方はこちら ログイン 2週間の無料トライアルもOK! 購読に関するご案内 ※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。(学生や個人の方はご利用いただけません)
プレスリリース (研究成果) DNAの違いから、芽生え段階でカンキツの様々な果実特性を高精度に予測 - カンキツ品種改良へのゲノミックセレクションの有効性を確認 - ポイント 大量のDNAマーカー1)情報から特性を予測する「ゲノミックセレクション2)」が、カンキツの品種改良に有用であることを明らかにしました。 ゲノミックセレクションの利用により、従来のDNAマーカー選抜では難しかった、果実の重さや色、果皮のむきやすさなどの重要な特性を、芽生えの段階で高い精度で予測できます。 ゲノミックセレクションは、消費者などの新たなニーズに応える、カンキツの品種改良の加速化・効率化に役立つと期待されます。 概要 近年、果樹の品種改良では、DNAの違いから特性を予測し個体を選抜する「DNAマーカー選抜」の利用が進んでいます。しかし、DNAマーカー選抜の利用は少数の遺伝子が関わる特性に限られており、果実重な
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