高い枕で寝ると脳卒中になりやすい？ 国循が「殿様枕症候群」を提唱：朝日新聞デジタル
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時短営業の奇策「朝ラー」 開店早めたら…直後に満席：朝日新聞デジタル
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外山滋比古さん死去 96歳、「思考の整理学」など：朝日新聞デジタル
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- Section BGN -->\n<div class=\"Section jukentokushu_naka6_list pc\">\n<div class=\"Title\">\n<h2><a href=\"https://www.asahi.com/edu/exam/\">受験ニュース</a></h2>\n<ul class=\"SubLink\" style=\"float:right;font-size:.8rem;\">\n<li class=\"Fst\"><a href=\"https://www.asahi.com/edu/kyotsu-exam/\">大学入学共通テストへ</a
（社説）藤井新棋聖 「感想戦」に学びたい：朝日新聞デジタル
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乳がん、卵巣がんの予防切除に保険適用へ ４月から：朝日新聞デジタル
将来がんになるリスクを下げるため、遺伝性の乳がんや卵巣がんの患者が予防的に、がんのない方の乳房や卵管・卵巣を切除する手術に、来年４月から公的医療保険が使える見通しになった。１３日の中央社会保険医療協議会（中医協＝厚生労働相の諮問機関）に方針が示され、大筋で了承された。今後、対象となる患者や実施できる施設の要件などを決める。 対象は、ＢＲＣＡ１やＢＲＣＡ２という遺伝子に変異があり、遺伝性乳がん卵巣がん症候群（ＨＢＯＣ）と診断された、乳がんや卵巣がんの患者。家族にこれらのがん患者がいることも要件で、国内に数千人いるとされる。この変異がある人は生涯で乳がんになる割合は４０～９０％と、日本人全体の９％と比べ高く、卵巣がんになる確率も高い。 切除や乳房再建のほか、遺伝…
会長注意のＮＨＫ経営委、議事録作らず 放送法違反か：朝日新聞デジタル
かんぽ生命保険の不正販売を報じたＮＨＫ「クローズアップ現代＋」への抗議を巡り、ＮＨＫ経営委員会が昨年１０月に上田良一会長を厳重注意していた問題で、経営委が注意を決めた際の議事録を作成していないことがわかった。４日に国会内で開かれた野党合同のヒアリングで、高橋正美経営委員（前損保ジャパン日本興亜副社長）が明らかにした。 クロ現を巡っては、昨年４月の番組放送後、抗議してきた郵政側に対し番組担当者が「会長は番組制作に関与しない」などと説明。郵政側にガバナンス（統治）が全く利いていないと指摘された経営委が、その対応を問題視し、昨年１０月２３日に上田会長を厳重注意している。 野党議員は前日からこの件の議事録公開を求めていたが、高橋委員は「非公表を前提に議論したので議事録がないのが実態」などと発言。「経営委事務局の人間が備忘録として記載しているメモはあると思う」としつつ、「誰がどういう発言をしたかにつ
骨折治療の患者、抗がん剤を３９日連続投与され死亡：朝日新聞デジタル
山口県下関市の国立病院機構関門医療センターは１０日、誤って抗がん剤を投与した７０歳代の男性患者が死亡したと発表した。連続投与に制限がある薬であることに、医師も薬剤師も気付かずに投与を続けたためとみられる。 センターによると、男性は２月に骨折の治療で入院した。他の病院で脳腫瘍（しゅよう）の治療を受けており、親族が持参した服用薬に抗がん剤「テモダール」が含まれていた。整形外科の男性主治医（５３）ら複数の医師は、抗がん剤であることを十分に認識しないまま処方箋（せん）を書いたという。 テモダールは副作用が大きく、連続投与が５日間までに制限されているが、主治医らは３９日間連続して投与。男性は血液中の白血球などが減少する症状を起こし、６月４日に多臓器不全などで死亡した。院内の薬剤師はテモダールが取り扱いに注意を要する薬であることは認識していたが、連続投与に制限があると気付いていなかったという。会見した
倒壊の塀「存在しない」の記号記載 市教委、理解せず：朝日新聞デジタル
大阪北部地震で大阪府高槻市の寿栄（じゅえい）小学校のブロック塀が倒れ、４年生の女児（９）が死亡した事故で、同小を点検した業者がまとめた報告書に、倒壊した塀が存在しないとする記号が記されていたことが分かった。市教育委員会は記号の意味を把握せずに報告の不備を見逃し、適切に点検したか確認していなかった。 学校の建物や塀、外壁などは、建築基準法に基づき、３年に１度点検することになっている。点検結果の報告書には、塀について「耐震対策の状況」「劣化及び損傷の状況」の２項目があり、２０１４、１７年の報告書にはいずれも「－」と記されていた。 大阪府内建築行政連絡協議会が監修する手引「建築基準法定期報告調査・検査者必携」には、点検業者が項目ごとに「指摘なし」か「要是正」の欄に「○」をつけ、点検対象がない場合は「指摘なし」の欄に「－」を記入することになっている。協議会によると、「塀」の欄に「－」とした場合は、
「節税保険」実態解明へ 金融庁、商品設計を問題視：朝日新聞デジタル
生命保険各社が「節税」をアピールして中小企業経営者に売り込む保険について、金融庁が商品の設計などを問題視し、実態調査に乗り出した。保険料支払いで課税所得を減らし、将来解約すれば保険料の多くが戻って節税効果を上げる商品。最近は保険会社の営業が過熱しており、金融庁は保険の趣旨を逸脱するおそれがないかも調べる。 問題になっているのは、「法人向け定期保険」。主に中小企業が契約し、経営者や役員の死亡の際に保険金が支払われる。いくつかの条件を満たせば、保険料は全額経費扱いになる。 企業は保険料支払いで利益を圧縮し、法人税支払いを減らせる。加入後１０年程度で解約すれば、支払った保険料の多くが「解約返戻金」として戻る。利益を上げて税金を払うより、保険に入って返戻金を受け取った方が手元にお金が残る。返戻金は課税されないように、役員退職金などの経費に充てる。 日本生命保険が昨年４月に発売した「プラチナフェニッ
「逃走論」、ネット社会でも有効か 浅田彰さんに聞く：朝日新聞デジタル
社会や思想の枠組みが揺らぐ時代、人々は前向きに逃げたり、自身の立ち位置をずらしたりして、新しい創造や取り組みへ向かおうとしている。そんな２１世紀における「逃走」のあり方について、『逃走論』（１９８４年）の著者で批評家・京都造形芸術大教授の浅田彰さん（６０）に話を聞いた。 ◇ ８０年代は消費社会・情報社会が訪れ、新しいライフスタイルが次々と提案されるなか、旧来の「家族」「男らしさ／女らしさ」といった価値観が変化しつつありました。 背後には重厚長大型から軽薄短小型に、定期雇用型から不定期雇用型に、という資本主義の変化がある。ただ相変わらず古い価値観やアイデンティティーに固執する人々も多い。６８年以後の新左翼運動さえ、自己の「総括」にこだわり、７２年の連合赤軍事件のような袋小路に入ってしまった。それくらいなら、資本主義を半ば肯定しつつ、そんなパラノ（偏執）的な鋳型を捨てて、スキゾ的（分裂）に逃走
マグネシウム多くとれば心筋梗塞リスク減 追跡調査結果：朝日新聞デジタル
魚や豆類、海藻類などに多く含まれるマグネシウムを多くとると心筋梗塞（こうそく）のリスクが下がるとの調査結果を、国立がん研究センターや国立循環器病研究センターなどのチームがまとめ、専門誌に発表した。 循環器疾患やがんを発症したことがない岩手や高知など８県に住む４５～７４歳の男女約８万５千人の食べた物や量を調べ、とったマグネシウムの量を推計。量に応じて５群にわけて１５年間追跡した。 カルシウムなど他のミネラルの量が与える影響が出ないよう分析すると、男性では最も多くとる集団は、最も少ない集団に比べ、心筋梗塞のリスクが３４％低かった。女性では関連が弱まった。女性は心筋梗塞の発症者が少なく、他のミネラルも多くとっていることが一因とみられるという。 マグネシウムは骨の形成や筋肉の収縮などに関わる。国は成人男女に１日２７０～３７０ミリグラムの摂取を推奨するが、２０１５年の調査では平均摂取量は約２５０ミリ
月２日勤務で年収１千万円「職務に見合う報酬だった」：朝日新聞デジタル
文部科学省の天下りあっせん問題で、仲介役を務めた人事課ＯＢを顧問として雇い、多額の報酬を支払っていた明治安田生命保険の根岸秋男社長は１７日、「文科省での経験を生かして法人営業全般の指導、助言を受けていた。職務に見合う報酬だった」と述べた。生命保険協会長として、東京都内で開いた記者会見で話した。 明治安田が顧問として雇っていたのは、同省人事課ＯＢの嶋貫和男氏。嶋貫氏は就任した２０１４年１月から月２日程度の勤務で、年間約１千万円の報酬を受け取っていた。 根岸氏は採用した経緯について、「個人情報なので詳細は差し控える。法令にのっとった適切な対応だった」と述べた。嶋貫氏は明治安田の顧問職にありながら、他のＯＢの天下りをあっせんしていたが、この点について根岸氏は「会社として承知していなかった。残念としか言いようがない」と話した。（真海喬生）
トランプ氏「米軍を受け入れてくださり感謝」 首脳会談：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相とトランプ大統領は１０日昼（日本時間１１日未明）、米国のホワイトハウスで会談し、その後、共同記者会見に臨んだ。 両氏は日米同盟が重要で、アジア太平洋地域の安定の礎になるという認識で一致したと発表。トランプ氏は在日米軍について、「米軍を受け入れてくださり、（日本に）感謝している」と述べるとともに、「日本の安全保障に関与する」とした。 また、首相は会談で、沖縄県の尖閣諸島が米国の日本防衛義務を定めた日米安全保障条約第５条の適用範囲であると確認したことを明かした。北朝鮮による核・ミサイル開発や中国の南シナ海、東シナ海への海洋進出などに連携して取り組むことでも一致した。 会談では、経済関係強化の具体策を検討するため、麻生太郎副総理とペンス副大統領をトップとする対話の枠組みを作ることで合意したという。自由な貿易や投資の拡大をめざす。 トランプ氏が「不公平」と批判してきた自動車貿易について
「メディアは黙って聞いていろ」 トランプ大統領の側近：朝日新聞デジタル
「メディアは恥ずかしい思いをし、屈辱を与えられるべきだ。黙ってしばらく聞いていろ」。トランプ政権のバノン大統領上級顧問兼首席戦略官が強い言葉で、政権に批判的なメディアを威嚇した。ニューヨーク・タイムズ紙が２６日、電話インタビューとして伝えた。 バノン氏は、人種差別的な記事を多く掲載するニュースサイトの会長を務めた経歴を持つ。インタビューでは「主要メディア」「エリートメディア」との表現を使って批判を展開。「米国のメディアは野党だ。国のことを理解していない。なぜドナルド・トランプが米国大統領なのか、まだ理解していない」とした。 大統領選でトランプ氏に反対姿勢を示した多くのメディアを念頭に、「屈辱的な敗北は拭いされない」とし、「正直さはゼロ、知性もゼロ、勤勉でもない」と痛烈に批判した。 米国ではトランプ氏の大統領就任後も、主要メディアを中心に政権に批判的な論調が目立ち、緊張関係にある。トランプ大
皿傾けルー放流… ご当地ダムカレー続々、地域おこしに：朝日新聞デジタル
水をせき止める堤体にご飯を見立て、カレールーを湖に模した「ダムカレー」。ダム近くのレストランのご当地メニューとして、人気を集めている。ダム見学のマニアが火付け役で、地元も地域起こし効果に注目する。 遊び感覚 岐阜県揖斐川町の徳山ダム湖畔にある徳山会館。昨年１０月に「徳山ダムカレー」を売り出した。カレー皿の下にプラスチック製の台をはさみ、皿を傾けるのがミソ。「放流」と唱えながらカレーを注ぐと、ご飯につけた溝を通って流れ出す。放流シーンを再現する遊び感覚が受け、ゴールデンウィーク中は１日４０食注文があり、一番人気のメニューになった。 会館は、水没した故郷を見に来る旧村民向けの町施設として造られた。ダム建設前には、村から岐阜市の中心部までは車で４時間近くかかったが、ダムに伴う道路整備で今は２時間弱で着く。ツーリングや「ダムマニア」ら一般の見学者が増えたことを受け、ダムを管理する水資源機構の提案で
ＬＩＮＥ、純損失７９億円 役員４人は韓国ネイバー出身：朝日新聞デジタル
ＬＩＮＥが１０日、関東財務局に提出した有価証券届出書によると、ＬＩＮＥは急成長しているものの純損益は赤字であることがわかった。非上場のためこれまで詳細な財務データや役員報酬などを開示しておらず、届出書によって実態が明らかになった。 ２０１５年１２月期決算（国際会計基準）は売上高が前年同期比３９％増の１２０６億円だったが、純損益の赤字は７９億円に達した。１５年３月に買収した音楽ストリーミング事業に失敗し、撤退などに伴う損失１１８億円が響いた。 役員１１人のうち親会社である韓国ネイバー社出身は４人。執行役員１７人のうち７人が韓国系だ。役員報酬は慎ジュンホ取締役（４４）がストックオプションを含めて５２億円。出沢剛社長の同１億３千万円、舛田淳取締役の同１億円を大きく上回った。 ＬＩＮＥ単体の従業員１１２２人（平均年齢３４・２歳）の平均年間給与は７９５万円。新興企業らしく社員の平均勤続年数は３年に満
人工知能ホワイト・ジャック、医師の診療支援 自治医大：朝日新聞デジタル
人工知能（ＡＩ）が医師の診療を支援するシステムを開発したと、自治医科大（栃木県下野市）と医療機器メーカーなど５社が２８日、発表した。患者の症状などを入力すると、人工知能は考えられる病名とその確率を計算する。新年度にも自治医大で運用試験を始めるという。 自治医大によると、これまでも人工知能が一つの病気についての治療法を見つけ出す試みはあるが、患者の症状や検査結果などから、複数の病気を提示する仕組みは世界でも珍しいという。 システムは主に、ロボットも活用して電子カルテに入っている多数の患者の診療データなどを集約したビッグデータの医療データバンクと、それを使って個々の患者の病気の候補を挙げる人工知能からなる。 患者は診察時に自分のＩＤカードをかざした後、症状や発症時期などをたずねる「予診票」を紙ではなく、ロボットの指示で画面に入力。過去の診察結果や服用中の薬などとともに電子カルテに表示される仕組
元祖「座り読み歓迎」、閉店へ ジュンク堂大阪１号店：朝日新聞デジタル
大阪・ミナミの繁華街にあるジュンク堂書店千日前店（大阪市中央区）が２１日、閉店する。２０年前にオープンした同書店の大阪１号店で、「座り読み歓迎」を掲げた書店の先駆けだった。常連客から惜しむ声が上がっている。 １９９６年１１月に開店（当時の名称は難波店）。ビルの１～３階に広がる約３千平方メートルの店内はミナミで最大規模で、天井まで届く本棚も特徴だ。 フロア内にはイスとテーブルが置かれている。専門書を数多く取りそろえているため、「店内でよく吟味して購入してもらえれば」という狙いだ。今は他の書店にも広がっているこの配慮は同店が元祖とされ、開店当時の新聞広告には「立ち読み禁止 座り読み歓迎」のキャッチコピーも。 目の前に「なんばグランド花月… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有
保湿クリームもう不要？ 帝人が「着られる」化粧品開発：朝日新聞デジタル
帝人は３０日、衣類にしみ込ませた化粧品成分で肌の潤いを保ち、荒れを防ぐ「着られる」化粧品を開発したと発表した。女性用肌着やアームカバーなどの６品を「ラフィナン」のブランド名でつくり、来年３月ごろから自社の通販サイトなどで売り始める。 肌の表面を健康な状態の弱酸性に保つ効果を持つ「リンゴ酸」をポリエステル繊維にしみ込ませた。５０回洗濯しても成分がほぼ落ちないよう工夫した。医薬品医療機器法に基づく化粧品の製造販売許可を東京都から５月に取得。肌着などの形をした化粧品は「国内初になる」（同社）という。 運動や入浴後の肌が乾燥しやすい時に着ると、保湿クリームや乳液を塗る必要がなくなるという。３０～４０代の女性がターゲット。１５００～４千円前後で直接小売りするほか、素材もアパレルメーカーに売り込む。 スポーツ衣料大手のデサントも同日、「ラフィナン」を使った新商品群を立ち上げると発表。ヨガ向けのＴシャツ
再就職に高い壁 シャープ退職者、１年後も２割弱が無職：朝日新聞デジタル
雇用状況が良くなっているといわれるなか、希望退職を募る企業が相次いでいる。国内での販売不振など企業側の理由はさまざまだが、働く人にとって職探しが簡単ではないことはどこも同じだ。 シャープは９月末で３２３４人が会社を去った。２０１２年１２月にも約３千人が辞めたが、１年以内に仕事が見つからなかった人は２割弱に上る。今回の平均年齢は１２年の時より高く、再就職には高い壁がある。 シャープは主力の液晶事業が数年前から不調で、希望退職を２回実施した。１２年に辞めた人のうち大半は、シャープが指定する再就職の支援会社に登録。そのうち１年以内に仕事が見つかったのは８割強だった。数百人は１年以上「無職」だったことになる。今年８月末では５％弱が再就職できておらず、いまも１００人前後の人が仕事を失ったままとみられる。 シャープの拠点がある奈良や広… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけ
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