約1億人を調べた史上最大規模の研究で新型コロナワクチンの健康リスクが明らかに - ナゾロジー
約1億人を調べた結果です。 デンマークの国立血清研究所（SSI）をはじめとした国際研究によって、新型コロナウイルスワクチンの健康リスクが示されました。 9900万人を対象とした史上最大規模の研究で、主としてファイザーとモデルナの開発したmRNAワクチンおよびアストラゼネカが開発したウイルスベクターワクチンの3種類でみられた、副反応13種が調べられています。 なお今回の記事はワクチンの有害性を強調するものではありません。 また最終的な結論として、ワクチン接種の利点が健康リスクを上回っていたことも、あえて先に述べてさせて頂きます。 その上で、新たに判明した副反応を報告します。 対象となる副反応は、心臓にかんする「心筋炎（MYO）、心膜炎（PER）」。 脳脊髄や末梢などの神経系にかんする「ギラン・バレー症候群（GBS）、横断性脊髄炎（TRM）、顔面麻痺（BP）、急性散在性脳脊髄炎（ADEM）、熱
コロナワクチン開発中止、大阪大発ベンチャー「アンジェス」12億円返還へ
新型コロナウイルスワクチンの開発を中止した大阪大発の製薬ベンチャー「アンジェス」（大阪府茨木市）が、大規模生産体制整備のために受けた国の助成金約９３億円のうち、未使用分の約１２億円を返還する見通しであることが２０日、厚生労働省への取材で分かった。 アンジェスは、ウイルスの遺伝情報を利用する「ＤＮＡワクチン」というタイプのワクチンの開発を進め、宝ホールディングス傘下の「タカラバイオ」（滋賀県草津市）が生産する計画だった。 令和２年に助成を申請して採択され、臨床試験（治験）を実施したが、期待された結果が出ず、昨年９月に開発を中止した。 厚労省が今月１０日に公表した事後評価報告書によると、この事業では年間推定１７５万回分とされる生産体制を構築。「国産ワクチン向けの生産設備を整備したことは一定の評価ができる」とされたが、開発中止を踏まえ体制整備に使われた８１億円を除く約１２億円が返還される予定だと
新型コロナウイルス感染症に関して国立感染症研究所所長の見解とする一部SNSにおける投稿について
2023年10月30日 国立感染症研究所 所長 脇田 隆字 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、ウイルスゲノムの変異を繰り返しながら世界中に広がっています。日本国内でも数次に渡る流行を経験し、感染管理や行動自粛、ワクチンなど様々な対策が実施されてきました。今年5月8日に感染症法上5類に指定されましたが、現在も市民の皆様をはじめ、医療従事者や高リスク者のケア従事者、自治体など様々な人々による感染対策が行われています。 10月28日に私たちは感染研の業務やサイエンスの楽しさを知っていただくため、戸山庁舎の一般公開を実施しました。私は4年ぶりに来場者と直接お話する機会を得ました。私にとって生の声を伺うことは大変貴重であり、500人以上の来場者の方々とお話をさせていただくことができました。 その中で、私の意図とは異なる内容が、私の言葉としてSNS等で広まることとなってしまったため、ここ
コロナの後遺症でゲームが解けなくなって恐怖した話と、更新再開のお知らせ
コロナに対策する警戒心も薄れてきたのか、そんなコロナが身近でもまた流行っているので、身近な人への警告の意味を込めて私がコロナにかかった経験をここに記録しておきます。
ウィズコロナは「手首マスク」「腕マスク」で
【読売新聞】編集委員 山口博弥 新型コロナウイルスの感染症法上の分類が５月８日に「５類」に引き下げられてから、すでに２か月以上が過ぎました。 今、あちこちの繁華街や観光地は人があふれて活気を取り戻し、飲食店もお客さんでにぎわっていま
体温計をバラしただけなのにテレビに出ました - honeylab's blog
honeylab.hatenablog.jp たいへん話題になりました↑の話、ブログの記事から２週間ほど経って読売新聞の記者さんから連絡いただき、5/24付の社会面にデカデカと掲載していただきました。 www.yomiuri.co.jp 新聞に掲載されると自動的にヤフーニュースとかに配信されるようですね。 で、終わるのかなと思ってたら、新聞の力っていうもんは まぁこっちの方面には強いんですね。 当日朝、新聞読みのテレビで紹介されたらしいので、 え⁉これまでのコロナ禍時代に使ってた検温カメラ、そんなことになってるん⁉💦 pic.twitter.com/TNNCyueBK0 — はっかい (@aizu_hakkai0114) May 23, 2023 こんなこと言ってみたら おw 新聞載るとそっからテレビに行くのかw ナンボでも喋るから来てくれればいいのにw https://t.co/3y0
新型コロナ 専門家「インフルのような病気になったと言えず」 | NHK
新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが、8日、季節性インフルエンザなどと同じ「5類」となったことについて、コロナ対策にあたる政府分科会のメンバーで東邦大学の舘田一博教授は、NHKの取材に対し、「治療薬は非常に高価な上、どの医師でも処方できるようにはなっておらず、季節性インフルエンザと同じような病気になったとは言えない。できる範囲の感染対策は維持してほしい」と話しています。 コロナ対策にあたる政府分科会のメンバーで東邦大学の舘田一博教授は、「WHO＝世界保健機関も新型コロナの感染拡大を受けて出していた『国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態』の宣言を終了したと発表し、世界的に見てもコロナ対策は大きな節目を迎えていると言える。しかし、ウイルスはまだ世界中に潜んでいて、日本でも1日に1万人以上が感染し、少なくなったとは言え、死亡者も毎日報告されている」と指摘しました。 高齢者や基礎疾患がある
新型コロナウイルス 感染から1年半後も4人に1人が“後遺症” | NHK
新型コロナウイルスに感染したあとで続く症状について、国立国際医療研究センターが調べたところ、感染から1年半後の段階でも4人に1人が記憶障害や嗅覚の異常など後遺症とみられる症状を訴えていたことが分かりました。 コロナ自体の症状は軽くても、その後に出る症状が続くこともあるとして注意を呼びかけています。 国立国際医療研究センターは2020年2月から2021年11月までにセンターや各地の病院を受診するなどした新型コロナ患者で、回復した20代から70代の502人からその後の症状を聞き取って分析しました。 その結果、何らかの症状があると訴えた人の割合は、 ▽半年後では32.3％、 ▽1年後は30.5％、 ▽1年半後でも25.8％と、およそ4人に1人でした。 このうち1年後の段階での症状をみると、 ▽記憶障害が11.7％、 ▽集中力の低下が11.4％、 ▽嗅覚の異常が10.3％、 ▽頭に「もや」がかかっ
コロナ専門家、5類移行に最後まで抵抗 分科会議事録公表、厳しい条件次々 | 西日本新聞me
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを「5類」に引き下げることを了承した政府の専門家分科会の議事録が16日、公表された。会合では5月8日に5類へ移行する政府案を容認したものの、医療関係の委員らは「まだ侮れない病気だ」と指摘。政府にさまざまな条件を突き付け、危険性がなくなったかのようなメッセージにならないよう厳しく注文を付けていた。 会合は1月27日に新型コロナ対策分科会と基本的対処方針分科会が合同で開催。感染対策を季節性インフルエンザ並みに緩和するに当たり、専門家の同意を取り付けるために政府が開いた。 ...
コロナ感染示す抗体 東京や大阪で約3割の人に 大幅に増加 | NHK
新型コロナウイルスに感染したあとでできる抗体を持つ人の割合は、東京都や大阪府では去年11月からの2か月間ではおよそ3割で、前回、去年2月からの調査の5倍ほどと、大幅に増加したことが厚生労働省が行った調査で分かりました。 厚生労働省は感染の「第8波」のさなかの去年11月から12月にかけて、5つの都府県の合わせて8000人余りを対象に抗体の保有率を調査し、結果の速報値を8日の専門家会合で示しました。 それによりますと、新型コロナに実際に感染した場合にだけ得られるタイプの抗体の保有率は東京都で28.2％、大阪府で28.8％と、それぞれ前回の調査のおよそ5倍となっていました。 また、宮城県では17.6％、愛知県では26.5％、福岡県では27.1％で、前回のおよそ9倍から12倍になっていて、抗体の保有率は5都府県ともに去年の間に大幅に増加し、調査時点でのそれぞれの地域の人口に占める累計の感染者数の割
米 ファウチ博士 “状況に応じてマスク着用の推奨継続すべき” | NHK
アメリカで新型コロナの感染対策を主導してきたファウチ博士がNHKの単独インタビューに応じ、日本では、いわゆる「3密」の回避とマスクの着用が比較的、定着したことが、感染対策として有効だったと評価したうえで、今後も状況に応じて、マスク着用の推奨を継続すべきだと提言しました。 アメリカのアンソニー・ファウチ博士は、感染症研究の第一人者で、当時のレーガン大統領以降、歴代7人の大統領のもとで感染症対策に取り組み、先月までアメリカ政府の首席医療顧問として、新型コロナの感染対策を主導してきました。 ファウチ博士は、このほど、NHKの単独インタビューに応じ、世界の今の感染状況について、各国で状況は異なるとしながら、「私たちはまだパンデミックのまっただ中にいる」という認識を示しました。 日本のこれまでの新型コロナ対策については「『3密』の回避とマスクの着用が社会の中で比較的、定着したことが日本の感染対策に有
新型コロナが5類に移行 メリットとデメリットは？（忽那賢志） - 個人 - Yahoo!ニュース
2023年1月20日に、岸田総理は今春にも新型コロナを5類感染症に移行することを発表しました。 大きな節目となるこの5類への移行ですが、必ずしも良いことばかりではありません。 現在の「新型インフルエンザ等感染症」から「5類感染症」に移行すると、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。 すでに感染症法上の措置の緩和は進んできている新型コロナに対する初期の対応と現在の対応（第110回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料） 新型コロナ流行初期には、病原性や感染経路など未知の部分が大きかったことから厳しい対応が行われていました。 例えば、感染者は全例入院し、感染者の隔離期間や濃厚接触者の待機期間も14日間と厳しく設定されていました。 現在は、感染者の入院は原則として重症例に限られており、自宅療養も7日間にまで短縮しています。濃厚接触者の対応も家庭内感染など限られた状況に限
新型コロナウイルス 1か月余りで死者1万人超 その背景は | NHK
新型コロナウイルスに感染して亡くなった人の数は感染拡大の第8波で急増し、先月以降の1か月余りで全国で1万人を超えています。 国内で感染拡大が始まった3年前、2020年1月以降、新型コロナに感染して亡くなった人は10日までで6万411人で、累計の死亡者数のおよそ6分の1の人が1か月余りの間に亡くなったことになります。 厚生労働省によりますと、新型コロナに感染して亡くなったと発表された人の数は去年10月には全国で1864人でしたが、11月に2985人、先月には7622人と急増し、今月は10日の時点ですでに3145人と先月を上回るペースで増加しています。 また、先月7日から今月3日までのおよそ1か月間に亡くなった人のうち、年代や性別が明らかになっている5825人について年代別にみると、 ▽10歳未満が4人で全体に占める割合は0.07％、 ▽10代が4人で0.07％、 ▽20代が5人で0.09％、
中国からの航空便、乗客の半数が新型コロナ陽性－伊ミラノ当局
Italy, Milan, Malpensa airport. Photographer: Giovanni Mereghetti/UCG/Universal Images Group/Getty Images 中国での新型コロナウイルス感染再拡大で同国からの渡航者に検査を義務付ける動きが広がっており、米国とイタリアもこれに加わった。新たな変異株出現のリスクに対する懸念が強まっている。 日本と台湾は水際対策を強化する措置を今週発表。韓国なども同様の措置を検討している。実際の数字はなお不透明だが、中国では先週、コロナ新規感染が１日当たり3700万人近くになった可能性があることを国家衛生健康委員会の内部資料に掲載された推計が示した。そうした中で中国当局は26日、コロナ対策として入国者に義務付けてきた隔離措置を来年１月８日から撤廃すると発表した。 中国では、新型コロナを徹底的に抑え込む「ゼロコロ
吉村知事「コロナに効く」から２年、うがい薬研究ひっそり終了…専門家「推奨できる結果なし」（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
２０２０年８月、大阪府の吉村洋文知事の発言を機に、各地で市販のうがい薬が姿を消した。新型コロナウイルス対策に有効かのように発表し、使用を推奨した一件だ。物議を醸した効果について当時、吉村知事が期待を表明していた研究が最近、ひっそりと終了した。あの騒動から得られる教訓とは何だったのか。（辻田秀樹）
ママごめん、私コロナ禍にホスト通ってる。 - 朝賀庵 | 少年ジャンプ＋
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「笑いが止まらん」月収1億…!?「無料コロナ検査」税金でボロ儲けの実態と「検体を捨てる」非道な業者たち（週刊現代） @gendai_biz
「極論言えば、陰性の結果だけ出してれば絶対に損しないんですよ、この事業はね」 新型コロナウイルスの「無料検査センター」を東京都内で運営するある業者は、取材にこう語った。 無料検査センターは全国で1万3000ヵ所以上が展開される一方、検査費用が税金でまかなわれることから、すでに存在しない病院の名前で架空申請し検体を捨てる業者が出るなど、不正も明るみになっている。その知られざる実態を明かそう。 「波」が来るたびに儲かる 新型コロナの無料検査事業は2021年末から事業者の募集を開始し、今年の春ごろから全国各地に拡大してきた。国は検査費用として3200億円を計上しており、全国の都道府県が実務を担う建て付けだが、現場で検査を行うのは自治体から委託を受けた民間の事業者である。委託を受けられるのは「医療機関」「薬局」「衛生検査所」のいずれかに認定された業者で、その多くは医療法人だ。 センターでは、PCR
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厚生労働省 新型コロナワクチン 令和5年秋開始接種 第1報 9月20日以降、希望するすべての方を対象にXBB対応ワクチンの接種が始まります。詳しくは市町村からの案内をご確認ください。
マスク着用の有効性に関する科学的知見 | 第116回（令和５年２月８日） 新型コロナウイルス感染症対策 アドバイザリーボード 西浦先生提出資料
「緩和しても流行は終わらない」イギリスの教訓から探る、日本の選択肢
