マルコメマルコメ~マルコ~メみそ――。おなじみのCMソングに合わせて登場する丸刈り頭の男の子「マルコメ君」。みそ大手マルコメ(長野市)の有名キャラクターを最近見かけなくなった。縮小するみそ市場と会社のイメージ転換が背景にあるようだ。 同社によると、マルコメ君はもともと、みそづくりが年少僧の修行の一つだったことから生まれたアニメキャラクターだった。1977年からは3~6歳の男の子をマルコメ君としてテレビCMに起用。公募に5万人近くが応じた時もあった。初代以降は1~4年ほどで交代。2008年に選ばれた14代目を最後に、同社は新たなマルコメ君を募集しなくなった。 理由は、みそ消費の減少だ。総務省の家計調査によると、みその年間購入量(2人以上の世帯)は、1978年に約12・9キログラムだったが、2015年には約5・5キログラムまで減った。同社は「みその消費量が年々減り、もはやCMで社名を連呼するよ
イギリスのテスコ、フランスのカルフール、アメリカのウォルマート――。圧倒的な調達力と優れた小売り技術を持つ彼らが、日本では苦戦を強いられたのはなぜか。 ------------------- ■イギリスの綿が日本を席巻できなかった理由 現在、静岡県知事を務められる川勝平太氏には、『日本文明と近代西洋──「鎖国」再考』(NHKブックス)という名著がある。明治初期のわが国近代工業の曙をテーマとするものだが、内容はわくわくさせる面白さがある。 イギリスに100年遅れてスタートした明治期の日本の近代化。当のイギリスは、産業革命を契機とし綿工業の生産力を高め、19世紀から20世紀にかけて世界の市場に進出した。その圧倒的な力による攻勢に耐え、逆にアジア市場で主導権を奪ったのは日本の綿工業であった。100年遅れてスタートしたにもかかわらず、日本の綿工業は、どうして巨大な生産力と販売力を併せ持った
11月に、ある大手M新聞社が出版している経済週刊誌から、「日本のテレビ産業壊滅」についての記事執筆を依頼された。筆者は、まず2004年および2007年にすでに壊滅の兆候があったことを指摘した。そして、その兆候から窺える根源的な問題が今日に至って何も解決されていないから、壊滅したのだと結論した。 しかし、編集委員からは「話が古すぎる」と苦言を呈され、すったもんだのやり取りがあった。筆者としては、テレビ産業界に巣食う根源的な病理をえぐったわけで、それにいちゃもんをつけられるとは思わなかった。 話が新しいか古いかなんて、全く本質的な問題ではない。というより、2004年にすでに壊滅の兆候があったことは、今、考えると大きな発見であり、それこそ記事に取り上げるべき大問題であるように思う。 しかし、編集委員は頑なに書き直しを要求した。結局、筆者は、全てを書き直す時間も気力も体力も喪失したため、こちらから
「嫌消費」世代 経済を揺るがす「欲しがらない」若者たち2009.12 代表 松田久一本稿は、「週刊ダイヤモンド」2009年12月26日号掲載記事のオリジナル原稿です。 印刷用PDF(有料会員サービス) 「クルマ買うなんてバカじゃないの?」。こんな話を東京の20代の人達と話しているとよく耳にする。車がなくては生活ができない地方でも「現金で買える車しか買わない」と言う。これはクルマだけの話ではない。衣食住などの様々な市場で、欲しがらない若者達が増えている。「アルコールは赤ら顔になるから飲みたくない」、「化粧水に1000円以上出すなんて信じられない」、「大型テレビは要らない。ワンセグで十分」、「デートは高級レストランより家で鍋がいい」などの発言を聞く。 20代の彼らは、非正規雇用が多く、低収入層が多いからだと思われがちだが、実際は、他世代に比べて、男性の正規雇用率は65%、年収も300万円以上が
うつ病患者が100万人を超え、この10年間で2・4倍に急増している。不況などの影響はもちろんだが、新規抗うつ薬の登場との関係を指摘する声も強い。安易な診断や処方を見直す動きも出つつある。 東京の大手事務機器メーカーでは、約1万2000人いる従業員中、心の病による年間の休職者が70人(0・6%)を超える。2か月以上の長期休職者も30人を超えた。多くがうつ病との診断で、10年前までは年間数人だったのが、2000年を境に急増した。 この会社の産業医は、「『うつ病は無理に励まさず、休ませるのが良い』との啓発キャンペーンの影響が大きい」と話す。うつ病への対処としては正しいが、「以前なら上司や同僚が励まして復職させたタイプにも、何も言えなくなった。性格的な問題で適応できない場合でも、うつ病と診断されてしまう」と、嘆く。 国の調査では、うつ病など気分障害の患者は、2000年代に入り急激に増えており
地元から東京に引っ越して、10年ほどになる。雑踏の中を、ぼやぼや歩くのが好きだ。でもこんな風景を見るのは、初めてだと思う。 東口、出てすぐ左を向くと見えるビル群。気温を表す電光掲示板以外、稼働していない…。 看板は広告が入っていないらしく、真っ白だ。 都内の一等地がこんなことになってるとは。 いつも歩いているのに、全然気がつかなかった。 ひょっとして、もしかして、他の場所も…?
1. 。 2009年10月24日 14:12 ID:Jj7VeneDO クンツォ 2. 2009年10月24日 14:35 ID:p88WE.NrO またマスゴミが適当な造語を流行らせようとしてるよwww 3. 名無しワイドガイド 2009年10月24日 14:36 ID:cFMtOA9wO シンプル族をプッシュしてるヤツらの頭の中身はシンプルだってことは分かった。 4. 名無しワイドガイド 2009年10月24日 14:39 ID:RfBYBwqs0 シンプルなキモヲタw 5. 2009年10月24日 14:42 ID:kneiA4fCO 質素な暮らしがかっこいいなど誰が言い出した? 金がないだけなんだよ! この記事書いたの誰だよ? よく「シンプル族」なんて恥ずかしいネーミングが浮かぶな。 6. 名無しワイドガイド 2009年10月24日 14:46 ID:24PR0mqL0 シンプルな
「買うことだ。どんなものでも」――アイゼンハワー元米大統領(1950年代後半の大恐慌以来の不況時に、景気回復のため国民は何をするべきか、と聞かれて) 60年代に電通PRセンター社長が著書で公にした、以下の「わが社の戦略十訓」(註1)が我々を戦慄させるのは、まるでアイゼンハワーの景気対策のように、それが今も変わらずこの社会に生きているからだ。 ただし念のために言うと、これはひとつの企業やPRの世界だけが使っている戦略ではない。売るという行為があれば、どこにでも潜んでいる手口なのだ。 1.もっと使用させろ 2.捨てさせ忘れさせろ 3.むだ使いさせろ 4.季節を忘れさせろ(註2) 5.贈り物をさせろ(註3) 6.コンビナートで使わせろ 7.キッカケを投じろ 8.流行遅れにさせろ 9.気安く買わせろ 10.混乱をつくりだせ これらの元になったとされる、アメリカの社会学者V・パッカードがまとめた「浪
個人の収入は支出と貯蓄に分かれます。 収入=支出+貯蓄 昨日書いた個人金融資産とは、この貯蓄部分が蓄積したものです。金融機関各社はこの部分を、「預金してください」「保険に加入しませんか」「株を買いましょう」などと奪いあいます。 一方、家電メーカーも旅行会社も携帯電話会社も出版社もレストランも、つまり金融以外の一般企業は「支出」部分を奪いあいます。消費者は「携帯代が高いから外食費を減らす」とか、「食事代を切り詰めて服を買う」という行動をとるので、企業側から見ればまさに「消費支出の取り合い」です。 金融業は貯蓄側を取り合うビジネスですから、リテール金融、資産運用の世界では個人金融資産の年代別の保有比率はよく知られたデータです。一方「支出」側を取り合う一般企業は、「誰が一番資産を持っているか」より、「誰が一番多く支出するか」に関心を持っています。 総務省の家計消費状況調査2008年によると、年代
これだけ警戒されているのにいっこうに減る兆しが見えない“振り込み詐欺”。 彼らは、 ・最もお金を持っている層にターゲットを絞り、 ・次々と効果のある創造的な話法を編み出しながら、 ・手下達に高い動機付を与えて事業の推進力を高めています。 合法なビジネスの中には、 ・完全にターゲティングを間違えているビジネスや ・ニーズに合わなくなった商品を売り続け、全く新しい商品やサービス開発をしない会社、 ・従業員の動機付けに失敗し、有望な人材を雇えず、組織が荒廃している会社 も珍しくないのに、皮肉なことに詐欺集団のほうがよほど頭を使い、努力をしているようで、結局のところそれが、警察の意地と威信を注ぎ込んでもこの犯罪が全く下火にならない大きな理由なのでしょう。あまりにも“仕組みとしてよくできている”というわけです。 ★★★ こういった犯罪が隆盛な背景としては、ATMなど振込みインフラの普及に加え、日本で
さてiPhoneという「革命的」「モンスターデバイス」が現れたおかげで、久々にフルーツ信者とそうでない人の間に横たわる深くて暗い断層が顕在化したわけです。 わたくしも、iPhoneのデザインはおもしろいね、とは思う。ボタンのほうがぜったい使いやすいのに、タッチパネルにこだわって指紋を増やさせるあたり、いかにもジョブズ期のアップルらしい思い切りだよね、これまでのユーザ経験の蓄積なんてなにも考えてないよね、という。まあ、そういう創造的破壊も誰かがやらねばならぬのでしょう。一方、肝心の機能は…今となっては普通かな。インフラが同じなんだから当然か。信者もiPhoneには「ダントツにスゴイ!みたいなものはない」と認めている。もたないバッテリーとか、バカ高い修理費とかいうバッシングもあるけれど、これはマックでもiPodでも繰り返されてきた、もはやアップルさまの伝統芸でしょう。今さらそのあたりを叩くのも
パソコン見放す20代「下流」携帯族 第二のデジタル・デバイド出現。パソコンは30~50代限りで、高機能携帯でもう十分。 2007年3月号 DEEP 衝撃だった。パソコン(PC)が使えない団塊世代以上の高年齢層の断層を「デジタル・デバイド」と呼ぶが、第二のデバイドが出現したのだ。20代の若年層である。まさか、と思うなかれ。高額のパソコンを持たない彼らは、インターネット利用を安価な携帯電話で済ませてしまう。PC族と携帯族の「デバイド」――それはネットにも「下流社会」が出現したことを意味する。 第二のデバイドが裏付けられたのは、ネット利用動向の調査サービス会社ネットレイティングスが昨年11月に公表した「データクロニクル2006・ファクトシート」。 2000年4月から06年3月までの6年間でのPCサイト利用者の年齢構成比のグラフがショッキングだった。これまでネット利用を牽引してきた20代の比率が劇
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