水原一平通訳の父「知らないよ」賭博問題で解雇受け ドジャース職員名簿からも名前削除｜FNNプライムオンライン
アメリカ・メジャーリーグのドジャースは21日、大谷翔平選手の通訳、水原一平氏を解雇したと発表した。違法賭博で借金がかさみ、大谷選手の口座から送金させた疑いが浮上している。 FNNがアメリカ・ロサンゼルスで水原氏の父に賭博について聞いたところ「知らないよ、俺は」との答えだった。 また水原氏の名前が、ドジャース公式サイトの職員リストから削除された事が確認された。 水原氏は幼少期にアメリカに渡り、ロサンゼルスで育った。北海道日本ハムファイターズで通訳をしていた縁で大谷翔平選手の専属通訳となった。エンゼルス時代には、大谷選手のが活躍するにつれて、常に大谷選手のそばにいる水原氏の知名度も上昇。大谷選手が出場した、オールスター前に開催されるホームラン競争のキャッチャーに抜擢されたり、通訳であるにも関わらず水原氏の「ベースボールカード」まで作られるほどの人気となっていた。 この記事に載せきれなかった画像
「羽生結弦」電撃離婚が大波紋…「バイオリニスト妻」の地元が抱く「違和感」の正体（週刊現代） @gendai_biz
たった105日の結婚生活 11月17日深夜、衝撃が走った。羽生結弦が公式X（旧ツイッター）「羽生結弦official_Staff公式」で突如離婚を発表したのだ。世間を驚かせた電撃結婚発表からわずか105日。まさかの結末となった。 羽生はXに寄せた文書でこう明かした。 「現在、様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして、私の親族、関係者に対しても、誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています」 その上で自身の決断について次のように説明した。 「私が未熟であるがゆえに、現状のままお相手と私自身を守り続けることは極めて難しく、耐え難いものでした。このような状況が続いていく可能性と、一時改善されたとしても再びこのような状況になってしまう可能性がある中で、これからの未来を考えたとき、お相手に幸せであってほしい、制限のない幸せでいてほしいという
羽生結弦の離婚のきっかけを作ったのは日刊新周南
羽生結弦さん離婚発表「誹謗中傷やストーカー行為…お相手と私自身を守り続けることは極めて難しく」決断 https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2023/11/17/kiji/20231117s00041000773000c.html 「現在、様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして、私の親族、関係者に対しても、誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています」 一番最初に結婚相手の実名を報じたのは日刊新周南 『まゆちゃんよかったね』羽生結弦の妻を実名スクープ 8歳年上のバイオリニスト…なぜわかった？ 山口県の地元紙記者に聞いた https://news.yahoo.co.jp/articles/9ce396ca99b1d933f3400f46c94e97cda434568a 「そんな『
＜社説＞全銀ネット 慢心が障害を起こした：東京新聞 TOKYO Web
全国銀行協会の関連団体、全国銀行資金決済ネットワーク（全銀ネット）で起きた大規模な送金障害。復旧までに500万件以上の取引に影響が出た。
ジャニーズ会見で「望月衣塑子記者の暴走」にヤクザまがいの怒声をあげていた“謎の男”は「産経新聞記者」だった | デイリー新潮
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鈴木エイト氏が疑念「ＮＧ記者」らに怒号・罵声浴びせる大柄男性いた、質問挙手せず「私の直感だがメディア関係者ではない」（デイリースポーツ） - Yahoo!ニュース
ジャーナリストの鈴木エイト氏が８日にＸ（ツイッター）に投稿。ジャニーズ事務所が１０月２日に開いた会見を運営したコンサルタント会社が記者の指名ＮＧリストを作成していたことが発覚するなど、疑念が生じている件で、「当日、私が抱いた最も大きな違和感は”客席”上手側の後ろの方に座っていた男性の存在とその言動だ」と指摘した。 【写真】会見場で待機する報道陣…のはずだが、メディアでないものが？ ２日の会見では、司会者の指名などを巡って、不規則発言や怒号が飛び交う場面があった。 鈴木氏は「大柄なこの男性は質疑応答の際も手を挙げることなく、ＮＧリストの記者が質問者指名選別に異論を唱えていた時、被せるように『捌けよ、司会がぁ！』『司会がちゃんと回せよ！』などと罵声を浴びせていた」と記した。 「私の直感だが、この男性はメディア関係者ではない」と記した。 「各報道において『指名されない記者からの不満の声が～』『加
【速報】ハラスメント苦に自殺か｜北海道新聞・編集局次長が急逝 – HUNTER（ハンター）
北海道新聞社（札幌市中央区、宮口宏夫社長）で７月上旬、現職の編集局幹部がパワーハラスメントを苦に自殺したとみられる状況で亡くなっていたことがわかった。同社では本年１月中旬にも常務取締役の男性（62）がパワハラ自殺を疑われる状況で亡くなっており（既報 ）、およそ半年間に２人の役員が相継いで急逝する異常事態となっている。 ◇ ◇ ◇ ７月９日午後に亡くなったのは、道新札幌本社に勤める編集局次長の男性（53）。同本社や支局などに所属する複数の記者によれば、次長は先週半ばごろに編集局長から激しい叱責を受け、出勤できなくなるほどのショックを受けたという。亡くなったのは日曜日で、週が明けた翌10日には逝去の情報が会社に伝わった。一般の社員に周知されたのは、さらに一晩を経た11日午前だった。 筆者に届いた情報を総合すると、叱責の理由は編集局人事。同局が示した７月の人事案に宮口宏夫社長が激怒し、これ
当社メディアにおける不適切な記事についてのお詫び
2023年7月10日 株式会社ソシオコーポレーション メディア事業部 ロケットニュース24編集部 2023年7月7日付けにて配信いたしました記事につきましては、取材方法及び記事内容について不適切な事象が確認されましたので削除させていただきました。 飲食店舗のスタッフ様に個人的な好みをお尋ねしたこと、また、回答いただけることを当然のことのように表現したことにつきましては、配信事業者として不適切であったといわざるをえず、執筆者及び編集部ともに深く反省しております。 当該記事によりご迷惑をお掛けした飲食店舗のスタッフ様、運営会社様及び不快な思いをされた皆様に深くお詫び申し上げます。 なお、現在、飲食店舗のスタッフ様、運営会社様に対しては、本件記事配信に至った経緯のご報告及び謝罪の機会をいただけるよう申し入れをさせていただいております。 また、執筆者及び編集部においても、現在、当該記事の執筆から配
ジャニー喜多川の性加害問題は日本人全員が「共犯者」である
＜ジャニー喜多川「性加害」の問題について、メディアの責任は確かに大きい。でも、週刊文春が99年にキャンペーン報道をしても、日本人の多くは大して関心を持たず、深刻に捉えなかった。その意味で、すべての日本人はジャニー喜多川の罪を黙認し続けた共犯者である＞ ジャニーズ事務所の創業者、ジャニー喜多川（本名：喜多川擴）が生前行っていた子供へ性的虐待が、世の中を揺るがせている。 14日夜に藤島ジュリー景子社長が「世の中をお騒がせしていること」について謝罪。15日夜には櫻井翔がキャスターを務める「news zero」でも放送され、16日には新聞各紙が社説などで大きく報じ、元ジャニーズJr.の男性2人が国会で法整備を訴えた。17日にはNHK「クローズアップ現代」が取り上げ、19日には元ジャニーズの近藤真彦がジュリー社長の動画について「うそはだめ。正直に話して」などと述べた。21日には現役ジャニーズタレント
TBS『 #がっちりマンデー 』、実は国産工場品特集で加茂市のREGALを燕三条市という存在しない市の工場として紹介し県民激オコ
まとめ内でも言ってますが、燕三条駅や三条燕インターチェンジは存在しますが燕市も三条市も別の地域名ですし、そもそもの工場が両市に隣接する加茂市であるというマトモな神経してたら編集作業の時点で弾かないといけない初歩の初歩で間違えてるミス。 思い込みとかだとしても少しは確認しろよ…と県民として呆れずにはいられません。
国産ロケットH3の打ち上げは「失敗」である
固体ロケットブースターへの着火信号が出ず、打ち上げられなかったH3ロケット（JAXAのライブ中継動画から） ＜国産ロケットH3の打ち上げは「中止」か「失敗」か。共同通信記者が炎上しているが、同じことをアメリカや中国がやれば、どう表現するのか＞ 国産ロケット「H3」の打ち上げが、......と書き始めたところで、どのような言葉を続けるべきなのか、分からずにいる。というのも「中止」か「失敗」か、どちらの言葉で形容すべき事態なのか判然としないからだ。そう思って2月18日付の朝刊各紙の見出しを比べると、次のようになっていた。 ＜朝日新聞＞ 新型「H3」打ち上げ中止 ＜毎日新聞＞ H3発射直前で中止 ＜読売新聞＞ H3打ち上げ直前中止 ＜日経新聞＞ H3打ち上げ「中止」 ＜産経新聞＞ H3打ち上げ中止 ＜東京新聞＞ H3ロケット発射できず なるほど、世論の趨勢はすでに「中止」ということで片が付き始め
なぜメディアはColabo問題に沈黙するのか
一般社団法人「Colabo」（仁藤夢乃代表理事）の会計処理問題を巡り、東京都監査委員が、この問題を追及している男性からの住民監査請求を認め「不当が認められる」と通知した。この問題で、既存オールドメディアがなぜ沈黙しているのか、誰もが不思議に思うだろう。この疑問を考えたい。 男性は12月29日、「暇空茜」の名称で発信中のツイッター、ウェブで請求結果の通知文をアップした。「Colabo住民監査請求結果全文とその解説」 文章によると、監査委員は、男性の指摘を認め、公金について過重な請求が行われていた可能性を指摘。東京都に対し、必要な経費の再調査や、不適切な支払いが判明した場合には返還請求するように勧告した。 住民監査請求で、一方的に税金の使い道が疑問があるとされる例は珍しい。ちなみにこの団体には国、都など4600万円の支出を21年度に行ったという。 Colaboは男性を訴える、代表が各所で人を批
花街告発の元舞妓がメディア初登場！ 16歳でハレンチ宴席、騒動後には「京都は怖いよ」と恐怖の“忠告”電話が - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
花街告発の元舞妓がメディア初登場！ 16歳でハレンチ宴席、騒動後には「京都は怖いよ」と恐怖の“忠告”電話が 社会・政治 投稿日：2022.07.12 06:00FLASH編集部 「私が『桐貴清羽（きりたかきよは）』であり、先斗町の置屋にいた『市駒』です」 彼女は6月26日の夜、ツイッターで衝撃的な“告発投稿”をした。 「当時16歳で浴びるほどのお酒を飲ませられ、お客さんとお風呂入りという名の混浴を強いられた（全力で逃げたけど）。これが本当に伝統文化なのか今一度かんがえていただきたい」（投稿を一部抜粋） 【関連記事：「舞妓の実態」告発が柴咲コウ、上白石萌音らの「舞妓作品」にも飛び火“美化”演出への非難轟々】 芸妓を目指して修業する15歳から20歳までの女性が「舞妓」と呼ばれる。多くは中学校を卒業して「置屋」に入る。住み込みで日本舞踊（日舞）などの芸事を習い、白塗り化粧と華やかな着物姿で踊りを
![花街告発の元舞妓がメディア初登場！ 16歳でハレンチ宴席、騒動後には「京都は怖いよ」と恐怖の“忠告”電話が - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/4e58674ed27b515080b480ab86075d926cac4543/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdata.smart-flash.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2022%2F07%2F12003155%2Fmaiko3_1_thumb_Y.jpg)
最近の「主張している」っていう言葉の使い方
最近ニュースで「○○は△△と主張している」という言い回しをよく聞く。 そのたびに、この「主張」は正当性が無い言動なんだな、と言外に込められている意味合いを感じるわけだけど、 「主張」って言葉は、元々からこういう使い方してたんだっけ？ 元々の「主張」っていう言葉は、「青年の主張」的な、強いメッセージ性を持つ言動のことだと思ってたんだけど、 最近の「主張」という言葉の、正当性の無い言動を揶揄するような使い方って、いつ頃から生まれてきたんだろう。 「主張」って言葉のベースが、メッセージ性の強さじゃなく、正当性の無さになったのは、いつ頃からなんだろう。 （追記） 正当性の有無とは関係なく、端的事実としての表現なのでは。是非の判断とは距離をおいた中立的な表現として解釈している。 うーん。 「是」とする場合は、普通「主張している」なんて表現を使わないと思うので、個人的には中立的表現とは思えんのよね。
「ちゃんと開催しようという努力が感じられない」海外メディアが東京五輪に“大憤慨”ワクチンは自己申告、書類は不備ばかり、取材体制は大学以下… | 文春オンライン
筆者は普段はアメリカで陸上などを中心に取材をしているジャーナリストで、東京オリンピックの取材パスは個人で取得した。取材パスを取得したジャーナリストやメディアには、組織委員会から入国手続きやコロナ検査に関する資料、入国してからの行動規制、取材規則など膨大な資料が連日送られてくる。しかしメディアの担当者によると、その対応が「オリンピック史上最高の難易度」だというのだ。 海外メディアが取材のために日本へ渡航する場合、搭乗前96時間以内に2回の検査が必要となる。しかし日本政府が指定する検査を行う医療機関に限りがあるため、メディアの「コロナ対策責任者」は各医療機関への連絡、書式の確認、予約を行う必要がある。検査から入国日までに週末をはさむ場合などは、検査結果が間に合うかヤキモキさせられる。 問い合わせをしてもまともな応答はない 入国前には、入国後2週間の取材予定表や出国予定の提出が義務づけられている
五輪スポンサーに雁首揃える大新聞6社に「開催に賛成なのか」直撃してみたら「すごい回答」が返ってきた（NEWSポストセブン） - Yahoo!ニュース
『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担
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【検証】 「ゼレンスキー氏がヨット購入」 親ロ派の流言はいかに米軍事支援に影響したか - BBCニュース
急いで準備したラーメン「一口だけ食べて帰られた」 メディア取材に店激怒「撮影の為の道具と思うなら、来なくて結構です」（J-CASTニュース） - Yahoo!ニュース
テレビ局の「失礼な取材依頼」はなぜ繰り返されるのか？ 背景に「行きすぎた分業制」プロデューサー指摘 - 弁護士ドットコムニュース
mtmt on Twitter: "こちらの表は、日本将棋連盟が毎年公表しているデータをまとめたものです。ゴルフなど、賞金が発表されている分野では生涯獲得額などがまとめられ、トピックとなります。念のため弁護士に相談したところ、こちらのツイートは法的に特に問題ないとい… https://t.co/QAjMP13Ys1"
