在華坊 @zaikabou 『ミシュラン8年連続掲載の天ぷら屋』を買収した運営元が、それを謳い文句に多店舗展開して、ぼったくり居酒屋なども入っていた繁華街の雑居ビルに出店を繰り返し、その後はミシュランを一度も取っていない、元の店主が出した店は再びミシュランを取っている、というのが実情なので、これくらいが妥当 x.com/pctal0/status/… 2024-05-12 11:25:28
Toji Komorin @tojikomorin 早期引退して養蜂を始めた叔父からハチミツが届いた 濃厚で美味しい こんなに美味しいのが採れるのか!と驚いた 叔父は証券リテールとして多くの客が地獄に落ちるのを見送った その無数の不幸を積み重ねた退職金で作られた養蜂場のハチミツ 「人の不幸の味の蜜」ってラベルで売って欲しい 2024-03-13 16:10:58 Toji Komorin @tojikomorin 「これ、理由は言えないんですが何故か同僚みんな買ってますね」銘柄に長年コツコツ働いた貯金を突っ込んでスったオジイチャン 数十年の水商売で貯めた貯金。年金もまともに払っていないからそれだけが頼りだったのに「◯◯さん、この会社じゃなくて私に賭けて下さい!」を信じて水道代すら払えなくなったお姉さん 「遺産、不動産で残しても子供は大変ですからね。今からちゃんとしてあげましょうよ。今なら多
「チームトポロジー」や「エンジニアリングマネージャーのしごと」「スクラム実践者が知るべき97のこと」の著者や翻訳者などで知られる吉羽龍太郎氏が、「ソフトウェアに関わる人が知っておくといいかもしれない法則10個(勝手セレクション)」という興味深いポストをX(旧Twitter)で公開しています。 ソフトウェアに関わる人が知っておくといいかもしれない法則10個(勝手セレクション) コンウェイの法則 パレートの法則 グッドハートの法則 パーキンソンの法則 ブルックスの法則 リトルの法則 ピーターの法則 ハインリッヒの法則 ピーク・エンドの法則 ホフスタッターの法則 — Ryutaro YOSHIBA (@ryuzee) January 23, 2024 これらの法則の多くは経験則だったりもしますが、いずれにせよ知っておくと上司の説得に役立ったり、ソフトウェアの開発現場でチームの運営に役立ったり、物
大阪に本社がある機械メーカーの日立造船は、来年10月に社名を「カナデビア」に変更すると発表しました。日立造船は戦後、日立グループから離れ、すでに造船事業からも撤退していたため社名と事業がかい離した状態が続いていました。 発表によりますと、日立造船は、来年10月に社名を、日本語の「奏でる」とラテン語で「道」を意味する「Via」を組み合わせた「カナデビア」に変更します。 技術革新によってオーケストラがハーモニーを奏でるように、人類と自然に調和をもたらす新しい道を切り開くという決意が込められているということです。 日立造船は、1881年に「大阪鉄工所」として創業し、造船事業などを手がけていましたが日立製作所の傘下に入ったあとの1943年に今の社名に変更していました。 そして戦後の財閥解体に伴って日立グループから離脱し、2002年に造船事業を分離してその後、撤退していました。 現在は、ごみ焼却施設
2023年8月31日(木)閉店 で、今日の話。 信濃町の駅でハニーズバーでバナナジュース買おうとしたら閉まってて。 「おや、今日はお休みか残念…」と思ってよく見たら、今月いっぱいで全店閉店書いてあって「ファッ!?」ってなった。 うわーマジかあ、ジューサーバーもなくなっちゃったのに。 pic.twitter.com/5YPFGOm963 — 水無瀬流 (@ryu_minase) August 13, 2023 HONEY’S BAR 赤羽埼京線ホーム 埼京線7・8番線ホーム上 HONEY’S BAR 池袋山手外回りホーム 山手線7・8番線外回りホーム上 中ほど HONEY’S BAR 大崎 北口改札正面 HONEY’S BAR 大塚 大塚駅 改札内 HONEY’S BAR 大宮 北口改札内埼京線階段下 HONEY’S BAR 大宮駅第4ホーム 宇都宮線・高崎線8・9番線ホーム上 中ほど HO
国税庁「会社標本調査(2019年度)」によると、日本国内の法人の数は約275万社あるとされています。この統計から単純計算すると、日本には約275万人の「社長」がいることになります。 さらに「経営者」となると「企業の経営方針や経営計画を立案・決定し、経営に関するすべての責任を持つ人の総称」となって対象が拡がります。ザックリ500-1000万人くらいの規模感になるのではないでしょうか。 これを正とするなら、15歳以上の就業者と完全失業者を合わせた日本の労働力人口は2022年で 6902万人(総務省)なので、全労働者に対して7-14%くらいの数の経営者が日本国内に存在することになります。大雑把に言えば、仕事の中で出会う10人に1人は経営者ということです。 そんな経営者、一般的に取り扱いが難しい人材という印象があります。 気分屋で我儘。人に従うのが嫌い。一貫性がなく意見がコロコロ変わる。思い込みが
はじめに 当記事を開いてくださりありがとうございます。私は表題の通り、私は一般にメガベンチャーと呼ばれる自社開発企業で機械学習エンジニアとして勤務しはじめてからわずか半年で、鬱を発症し退職することになったものです。この会社は待遇も良く、社風としても労働者思いのとても素晴らしい会社であったと私自身振り返って思います。 そんな会社に運よく入社することができた私ですが、わずか半年で「鬱状態」と心療内科から診断を受け休職し、会社制度により退職することになりました。「え?そんなに素晴らしい環境なのにメンタル弱すぎでは?」と思われる方もいらっしゃることでしょう。返す言葉が全くありません。おっしゃる通りです。 しかし同時に、「何故鬱になったの?」と思われる方もいらっしゃるのではないでしょうか。本記事ではこの点について鬱を発症した本人の目線から「どうしてそんなことが起きてしまったのか」という点について考察
クレディSのAT1債は3月、スイスの銀行大手UBSグループによる同社の買収合意を受け、約160億スイス・フラン(約2兆4200億円)相当が無価値になった。三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)傘下の三菱UFJモルガン・スタンレー証券などが日本の富裕層や法人顧客に販売していたという。 鈴木金融相、クレディSのAT1債販売額「国内で1400億円程度」 (2) 一方、コエテクHが24日に発表した23年3月期決算は、パッケージゲームの新作が計画通りだったことやリピート販売が計画を上回ったことで、順調に着地した。営業利益は1月の予想を15%上回る391億円、純利益も同32%上回る309億円だった。 25日の株価は一時前日比4.9%高の2423円と、22年12月29日以来の日中上昇率を付けた。 投資巧者として知られ、コエテクHの資産運用を一手に担ってきた襟川会長は、ソフトバンクグループで社外取
KAZUYA Channelに投稿された投稿者目線で考えるニコニコ動画がYouTubeに完全敗北した理由に於いて、そこで取り上げられた川上量生氏のツィートを参照しながらニコニコ動画がYouTubeに敗北した理由をYouTuberの視点で纏めているのだが、ニコニコ動画は2010年代後半から巻き返しを図るも手遅れとなるなど、KAZUYA氏はいかにも日本企業らしい顛末としている。 その背景にあるのが技術スタッフのマネジメントに失敗して開発体制が崩壊し、それにもかかわらず川上量生氏が権限を握り続けたことから、社内が混乱し技術的負債の問題が解決不能となり、2010年代にYouTubeが矢継ぎ早に出してきた動画の収益化やHD動画投稿、スマホ対応などの新機能や新サービスに対抗するどころか、当時からの懸案であったサーバー強化もままならず、動画投稿活動や高画質(非エコノミーモード)視聴を実質的にプレミアム会
「世の中はどうせ変わり続ける。であればその変化をいち早くつかみ、迅速に対応していくことが重要になる」――。 ホームセンター最大手カインズと食品スーパーベイシアの会長を務め、ベイシアグループの実質的なトップを務める土屋裕雅氏は2022年10月13日、オンラインで開催中の「日経クロステック EXPO 2022」で「ハリネズミ経営を支えるデジタル変革~IT小売業への道」と題して講演した。同グループが掲げる「ハリネズミ経営」や2018年にぶち上げた「IT小売業宣言」について語ったほか、ベイシアグループをDX(デジタルトランスフォーメーション)に本気にさせた「新幹線事件」についても初めて明かした。 売上高1兆円の大台を突破 ベイシアグループは、1958年に群馬県伊勢崎市で服地店として創業した「いせや」を前身とする小売り主体の企業グループだ。カインズやベイシアのほか、作業服のワークマンなどグループ企業
封印されていたパンドラの箱がついに開いてしまった。 モーター世界最大手の日本電産のことである。9月2日に関潤社長の退任を決定して以来、メディアからの猛批判を受け続けている。 創業者である永守重信氏(現会長)はすでに78歳。その後継者をめぐって日本電産は迷走を繰り返してきた。カルソニックカンセイ(現マレリ)元社長の呉文精氏、シャープ元社長の片山幹雄氏、関氏と同じく日産出身の吉本浩之氏と、いずれも後継者含みでヘッドハンティングしたものの、「期待どおりでない」と判断するや永守氏は一流経営者たちを次々に辞任へと追い込んだ。 日産のナンバー3(副COO)だった関潤氏を三顧の礼で日本電産に迎え、最高経営責任者(CEO)に据えたのは2021年6月のことだ。しかし、1年も経たない2022年4月には業績悪化を理由に最高執行責任者(COO)に降格。そして9月には会社から事実上、放逐した。 業績悪化とはいうもの
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