WHOで緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は7日、今夏の東京五輪の開催を望んでいると表明した。写真は5月5日、都内で撮影(2021年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [ジュネーブ 7日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)で緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は7日、今夏の東京五輪の開催を望んでいると表明した。また、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を巡るリスクが高まっているため、大会形式に関する判断の多くは直前になるとした。
IOC(国際オリンピック委員会)の名誉委員は17日、東京オリンピック開催の可否について、「国連に委ねる可能性もある」と語りました。 一方、コーツ調整委員長はJNNの取材に対し、決定はWHO(世界保健機関)のガイドに従うとしています。 IOCの元副会長で名誉委員のケバン・ゴスパー氏は、オーストラリアの公共放送のインタビューで、東京オリンピックの開催可否について、「最終決断の時は迫っている」としたうえで、「それを国連に委ねることも考えられる」と述べました。 一方、IOCのコーツ調整委員長は18日朝、JNNの取材に対し、「IOCと日本政府は新型コロナウイルスのパンデミック発生以来、 WHOのガイドに従っている」とし、 ゴスパー氏の発言はIOCの公式見解ではないとの考えを示しています。
IOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長は12日、ドイツのテレビ局のインタビューの中で、東京オリンピックの予定どおりの開催を目指していると強調した一方、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、WHO=世界保健機関から大会の中止を求められた場合は、開催を断念せざるをえないという考え方を示しました。 この中でバッハ会長は、東京オリンピックについて「7月24日に開会式ができるよう全力で取り組むととともに、アスリートたちが万全な準備をできるよう、あらゆる手を尽くし大会を成功させたい」と述べ、予定どおりの開催を目指していると強調しました。 また、感染が拡大している新型コロナウイルスの問題に対応するため先月中旬、WHOなどと対策チームを立ち上げたことについても触れ「週7日、24時間態勢で状況を注視している」と述べました。 一方、インタビュアーから、WHOに大会の中止を求められた場合の対応について聞かれ
都内の地下鉄駅で、マスクをしながら東京五輪のロゴの前を歩く人(2020年3月11日撮影)。(c)Philip FONG / AFP 【3月13日 AFP】国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ(Thomas Bach)会長は12日、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)を受けた東京五輪の開催中止・延期の判断について、IOCは世界保健機関(WHO)の勧告に従うと表明した。 【関連記事】トランプ氏、東京五輪1年延期を提案 「無観客よりまし」 バッハ氏はドイツの公共放送ARDのインタビューで、IOCがこの問題について2月中旬からWHOの専門家らと定期的に協議していると説明。「われわれはWHOの勧告に従う」と表明した上で、IOCは東京五輪の「成功」に向け今も準備を進めていると述べた。(c)AFP
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