欧米で感染者を急増させている新たな亜系統「JN.1」。この変異の影響を見て、理論疫学者の西浦博さんは「新型コロナの今後の見通しも大きく変わってきた」と言います。どういうことなのでしょうか？
「流行を繰り返しながら徐々に終息」というシナリオは修正へ 今後も起こり得る「遠縁の変異」
欧米で感染者を急増させている新たな亜系統「JN.1」。この変異の影響を見て、理論疫学者の西浦博さんは「新型コロナの今後の見通しも大きく変わってきた」と言います。どういうことなのでしょうか？
新型コロナのワクチン接種費用 来年度から原則 一部自己負担に | NHK
来年度からの新型コロナのワクチン接種について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求めることを決めました。 来年度以降の費用負担について、厚生労働省は季節性インフルエンザなどと同様に、原則費用の一部自己負担を求める「定期接種」とする案を22日に開かれた専門家会議に示し、了承されました。 具体的には、65歳以上の高齢者と、60歳から64歳で基礎疾患がある重症化リスクの高い人について、国の交付税で接種費用の3割程度を補助したうえで、接種を受ける人に原則、費用の一部自己負担を求めます。 接種の時期は年に1回、秋から冬の間に行う予定です。 また、65歳未満で重症化リスクが高くない人については国の補助がなく、全額自己負担や自治体からの補助を受けて接種する「任意接種」とすることにしています。 一方、22日に出席した委員からは「自己負担が高額になること
コロナワクチンで死者9割以上減 京都大チームが推計 ｜ 共同通信
新型コロナウイルスワクチンの接種によって、国内の2021年2～11月の感染者と死者をいずれも90％以上減らせたとの推計結果を京都大・西浦博教授（理論疫学）らのチームがまとめた。この期間の実際の感染者は約470万人と推計され、死者は約1万人だったが、ワクチンがなければ、それぞれ約6330万人と約36万人に達した恐れがあるとしている。 国内では21年2月から始まったワクチン接種に、どの程度の効果があったのかは十分検証されていない。今回の推計では、接種のペースが実際よりも14日間早ければ感染者と死者を半分程度に抑えられ、14日間遅かったら感染者は2倍以上、死者数は約1.5倍になっていたとの結果も出た。 西浦教授は「結果的にワクチン接種はうまくいったと言えるが、それで終わりにしてはいけない」と指摘。「将来の感染症対策のためには、接種を進めつつ、感染状況の推移をリアルタイムで予測し、政策を決める人や
2023ノーベル生理学・医学賞にカリコ氏ら コロナワクチン開発に貢献 | NHK
ことしのノーベル生理学・医学賞の受賞者に新型コロナウイルスのmRNAワクチンの開発で大きな貢献をしたハンガリー出身で、アメリカの大学の研究者カタリン・カリコ氏ら2人が選ばれました。 スウェーデンのストックホルムにあるノーベル賞の選考委員会は日本時間の午後7時前に記者会見し、ことしのノーベル生理学・医学賞に、新型コロナウイルスの「mRNAワクチン」の開発で大きな貢献をした ▽ハンガリー出身で、アメリカのペンシルベニア大学の研究者、カタリン・カリコ氏と ▽同じくペンシルベニア大学のドリュー・ワイスマン氏の2人を選んだと発表しました。 カリコ氏らは人工的に合成した遺伝物質のメッセンジャーRNA＝mRNAをワクチンとして使うための基礎となる方法を開発しました。mRNAにはたんぱく質を作るための設計図にあたる情報が含まれています。 これを人工的に設計し、狙ったたんぱく質が作られるようにして体内で機能
新型コロナ 第一三共が開発のワクチン 国内製薬会社で初承認へ | NHK
国内の製薬大手、第一三共が開発した新型コロナウイルスのワクチンについて、厚生労働省の専門家の部会は使用を認めることを了承しました。ファイザーなどと同様のmRNA（メッセンジャーアールエヌエー）ワクチンで、今後、厚生労働省による手続きを経て、国内の製薬会社の新型コロナのワクチンとして初めて正式に承認されることになります。 新型コロナウイルスのワクチンは、これまで国産のものがなく、ファイザーやモデルナなど海外の製薬メーカーのものが使われていますが、ことし1月、第一三共が厚生労働省に承認申請を行っていました。 このワクチンについて、31日に開かれた厚生労働省の専門家の部会で検討が行われ、有効性や安全性が確認できたとして、使用を認めることを了承しました。 今後、厚生労働省の手続きを経て、国内の製薬会社の新型コロナのワクチンとして初めて正式に承認されることになります。 開発されたワクチンは、変異ウイ
子宮頸がんなど予防 9価HPVワクチンとは？安全性や費用は？漫画で解説 | NHK
子宮頸がんになる女性は1年間で約1万人。亡くなる人は約3000人にのぼっています。交通事故で亡くなる人よりも多く、決してまれな病気ではありません。 子宮頸がんなどの予防に有効とされ、国が接種を推奨しているのがHPVワクチンです。4月からは、これまでよりも高い感染予防効果があるとされる「9価HPVワクチン」が定期接種となりました。 9価HPVワクチンの効果や安全性は？接種の対象は？そもそも子宮頸がんとはどんな病気？漫画でわかりやすく解説します。 （シリーズ「HPVワクチン」第1回） （首都圏局／ディレクター 竹前麻里子、齊藤翼） 子宮頸がん・前がん病変とは HPVワクチンは、子宮頸がんだけでなく、その前の異常「前がん病変」の予防にも効果があります。そもそも、子宮頸がんや前がん病変は、どのような病気なのでしょうか。 「HPVワクチンと子宮頸がん検診、両方受けた方がいいの？」「20代以上の人は、
麻しんの患者が国内で増加 自身のワクチン接種歴を確認しよう（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
日本国内で麻しん（はしか）の感染者が増加しています。 麻しんはどのような感染症で、どうすれば防ぐことができるのかについてまとめました。 日本国内での麻しんの発生状況2013〜2023年における日本国内の麻しん報告数（国立感染症研究所のデータに基づいて筆者作成. 2023年は5月20日時点のもの） 2023年4月下旬にインド帰国後の30代男性が麻しんと診断されました。 その後、この男性と同じ新幹線に乗り合わせていた東京都の30代の女性と40代の男性が5月上旬に麻しんと診断されています。 さらに、神戸市からもそれぞれ3月、5月15日に麻しんの患者が報告されています。この症例については、海外で感染したのか、前述の症例と関連があるのかは不明です。 3月にも大阪府で麻しんの症例が1例報告されており、今年に入ってからは5例の麻しん患者が報告されていることになります。 日本は2015年から現在に至るまで
ワクチンを日本で処分したいファイザー、コロナバブルを続けたい日本医師会… 「5類移行」への不満を隠さない人々 | デイリー新潮
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第9波の主流と予想されるオミクロン株「XBB系統」 現時点で分かっていること（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2023年5月8日から新型コロナは5類感染症に移行しますが、新型コロナウイルスはそれとは関係なく進化を続けていきます。 日本国内でもオミクロン株の亜系統であるXBB系統の占める割合が増えてきました。 次の流行の主流となる可能性が高いXBB系統について現時点で分かっていることを整理しました。 日本でもついにXBB系統が主流に東京都における変異株の割合の推移（東京都モニタリング項目の分析 令和5年4月13日公表） 日本国内の変異株の割合は、2022年10月以降BA.5の割合が緩徐に減り、BN.1やBF.7といった様々な変異株が少しずつ割合を増やしてきていました。 しかし、2023年2月頃からXBB系統の割合が急激に上昇し、4月13日に公表された東京都の変異株の割合によると、3月下旬には都内ではXBB系統が50％を超えていることが分かりました。 アメリカではXBB系統はすでに9割以上を締めており
オミクロン株対応ワクチンの接種開始から4ヶ月 明らかになってきた有効性と安全性（忽那賢志） - 個人 - Yahoo!ニュース
日本国内では2022年9月から接種が始まったオミクロン株対応ワクチンですが、接種から4ヶ月が経過し、有効性と安全性に関するデータが蓄積されてきました。 現時点におけるオミクロン株対応ワクチンの有効性・安全性に関するデータをご紹介します。 オミクロン株対応ワクチンとは？ オミクロン株対応ワクチンの作用機序（フィンランド保健福祉研究所の資料より筆者作成） オミクロン株対応ワクチンは、野生株とオミクロン株の両方のスパイク蛋白の設計図を持ったmRNAを接種することで、野生株とオミクロン株のそれぞれの鍵に対して免疫を作るワクチンです。 令和5年1月現在、野生株とオミクロン株BA.1の2価ワクチン、そして野生株とオミクロン株BA.5に対応した２価ワクチンが接種可能となっています。 これらは、どちらもオミクロン株のスパイク蛋白を作り出すワクチンですが、BA.1対応ワクチンはBA.1というオミクロン株の亜
ワクチン効果と安全性 実社会では？検証に挑む｜NHK
2021年以降進められてきた新型コロナのワクチン接種。 ワクチンを打ったあとに、発熱やけん怠感などの副反応が出たという人は多いと思います。 ワクチンを打ったあとに症状が出たのだから、ワクチンが原因で起きたと考えるのは自然なように思えますが、本当にワクチンによるものなのかどうか正確に調べるのは実はそう簡単ではありません。 どうして難しいのか。どのようにして調べればよいのか。 その課題に挑み、検証システムを開発した研究者がいます。 取材すると、日本の立ち遅れが見えてきました。 ワクチンは実際に人に投与する臨床試験を経て、安全性や有効性が検証された上で承認され、使われています。 しかし、ワクチンを臨床試験とは比べものにならない人数が接種するようになると、接種したあとに、臨床試験ではみられなかった症状が見られるようになることがあります。 ただ、それが本当にワクチンによる副反応なのかどうかを見分ける
新型コロナ 感染により抗体持つ人は3割弱 高齢者ほど低い結果 | NHK
新型コロナウイルスの感染によってできる抗体を持つ人は、ことし11月時点で全国で28.6％だったことが、国立感染症研究所などが献血の血液を分析した結果、分かりました。抗体の保有率は高齢になるほど低く、定期的なワクチン接種が必要と思われるとしています。 国立感染症研究所などは、ことし11月上旬に献血に訪れた16歳から69歳の8260人の血液を調べ、新型コロナに感染した場合にだけできる抗体を持つ人の割合を分析しました。 それによりますと、抗体の保有率は全国で28.6％で、ことし3月時点で東京都や大阪府など5都府県の住民で感染した人の割合は4.3％と推定されたのに比べて高く、第7波以降、感染した人が大きく増えた可能性を示すとしています。 年代別では ▽16歳から19歳が38.9％ ▽20代が40.4％ ▽30代が34.9％ ▽40代が29.1％ ▽50代が21.8％ ▽60代が17.0％と 年代が
中国、米欧のワクチン拒否 メンツ優先、感染は農村へ：時事ドットコム
中国、米欧のワクチン拒否 メンツ優先、感染は農村へ 2022年12月27日07時03分 中国の新型コロナウイルスワクチンの製造現場＝４月１９日、遼寧省瀋陽（ＡＦＰ時事） 【北京時事】中国は新型コロナウイルスの感染爆発に見舞われながらも、自国製より予防効果が高い米欧製ワクチンを拒み続けている。途上国に中国製ワクチンを提供する「ワクチン外交」を展開してきた経緯もあり、メンツ優先の格好だ。感染は都市部から医療体制の脆弱（ぜいじゃく）な農村部に広がりつつあるが、米欧のワクチンを受け入れる動きは見えない。 中国、入国時の隔離撤廃 来年１月８日から―感染拡大中に「正常化」へ 「中国製ワクチンは外国製に比べ感染予防の効果が若干低いが、副作用は少なく、安全性が高い」。中国の感染症対策の第一人者、鍾南山氏は効果が米欧製に劣る点を認めながらも、中国製ワクチンの利点を強調する。 日本でも普及する米ファイザー製ワ
新型コロナ オミクロン株の症状の特徴は？ 潜伏期、症状の頻度、重症化の頻度やタイミングについて（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2022年12月現在、日本国内での新型コロナの流行が徐々に拡大しています。 新型コロナウイルスのオミクロン株に感染した人はどんな症状がどれくらいの頻度で出るのでしょうか。 年齢ごとの症状、重症化の頻度の違い、ワクチンの影響などこれまでに分かっていることについてまとめました。 2022年12月現在もオミクロン株亜系統BA.5が主流日本国内における変異株の推移（covariants.orgより） 新型コロナウイルスは変異を繰り返しており、これまでに様々な変異株が出現してきました。 2022年に入ってからはオミクロン株と呼ばれる変異株が主流となっており、現在はオミクロン株の亜系統BA.5が主流となっています。 BA.5は感染力が強く、ワクチンを接種した人や、過去に新型コロナに感染した人も感染しうるという特徴があります。 オミクロン株に感染した人の症状の特徴は？ 札幌市でのBA.5流行期の感染者3
健康な子の死亡、後絶たず＝オミクロン株流行で―識者「ワクチン、正しい情報を」・新型コロナ
新型コロナウイルスのオミクロン株流行に伴い、健康な子が感染して亡くなる例が後を絶たない。死亡幼児らの半数に基礎疾患がないとの調査結果もあり、専門家は保護者らにワクチン接種に関する正しい情報を得た上での判断を求めている。 国立感染症研究所などによると、同株流行前の昨年末時点では、亡くなった２０歳未満の感染者は累計３人だった。しかし、同株流行による感染者総数の増加に伴い、今年１～８月では４１人に急増した。 このうち詳細に調査できた２９人を分析すると、１４人には中枢神経疾患や先天性心疾患などがあった一方、残る１５人は基礎疾患がなかった。 １５人の内訳は０歳４人、１～４歳２人、５歳以上９人で、医療機関到着時の症状は発熱や意識障害などが目立ち、６割超が発症後１週間未満で亡くなっていた。死亡に至る主な経緯は、多くの例で中枢神経系や循環器系の異常が疑われたが、呼吸器系異常はなかった。 厚生労働省によると
「ゼロコロナが崩壊した中国を悪夢のようなパンデミックが襲う」コロンビア大教授の緊急警告 | 接種率は低く、中国製ワクチンには不安も…
「中国のコロナ規制が解除されれば、感染症の“津波”が押し寄せるかもしれない。死者は155万人に達する可能性すらある」──そう警鐘をならすのは、コロンビア大学で歴史学を教えるアダム・トゥーズ教授だ。 “監視社会”と言われる中国で、11月下旬から12月上旬にかけて、民衆によるゼロコロナ政策への抗議デモが各地で相次いで起こった。そうした声を受けてか、12月上旬から中国政府は長期にわたって実施してきた厳しいゼロコロナ政策を緩和する方向に舵を切っている。 しかし、新型コロナウイルスの感染拡大の抑え込みに成功していたこれまでの期間に、中国政府が医療ソースの充分な拡充に取り組まなかったために、「中国ではこれから何十万もの弱い立場の人々、もしくはそれ以上の人々が亡くなる可能性がある」とアダム・トゥーズ教授は指摘する。
オミクロン株対応ワクチン 発症防ぐ効果71％ | NHK
オミクロン株に対応したワクチンの効果を国立感染症研究所などが分析した結果、ワクチンの発症を防ぐ効果は71％だったことがわかりました。 研究グループは発症を予防する高い効果が示されたとしたうえで、今後、どのくらいの期間効果が持続するのかについても調べることにしています。 国立感染症研究所などはオミクロン株の「BA.5」が感染の主流となっていたことし9月から11月にかけて、関東地方の10の医療機関で新型コロナウイルスの検査を受けた16歳以上のおよそ4000人を対象に、検査で陽性だった人と、陰性だった人のワクチンの接種歴を比較してオミクロン株に対応したワクチンの効果を分析しました。 その結果、従来型のワクチンを2回以上接種したうえでオミクロン株対応ワクチンを追加接種した人での発症を防ぐ効果は71％でした。 ワクチンの種類ごとに分析した場合、 ▽「BA.1」対応のワクチンを追加接種した人では73％
新型コロナに感染した人は、その後ワクチンを接種した方が良いのか？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2022年12月10日時点で、2480万人の人が新型コロナに感染しています。 これまでに新型コロナに感染したことがある方は、新型コロナワクチンを接種した方が良いのでしょうか？ 感染後のワクチン接種について、考慮すべき点についてまとめました。 日本国内での感染者はほとんどがオミクロンに感染日本国内における新型コロナの累積感染者数の推移（筆者作成） 2022年12月10日時点で、2480万人の人が新型コロナに感染していますが、このうち2200万人はオミクロン株が主流になってから感染しています。 つまり日本国内で新型コロナに感染したことのある人の約9割はオミクロン株に感染していることになります。 日本国内における変異株の推移（covariants.orgより） オミクロン株は2022年1月から日本で主流となりましたが、約1年経った今も同じオミクロン株の亜系統であるBA.5が主流です。 オミクロン
コロナ致死率 第7波は40歳以上で減少 高齢者の追加接種効果か | NHK
ことし夏の新型コロナの「第7波」で感染した40歳以上の人のうち亡くなった人の割合は、ことし初め以降の「第6波」のピーク時の半分以下に下がっていたことが全国保健所長会の調査で分かりました。高齢者で進んだワクチンの追加接種の効果が大きいとしていて、今後の対策を考えるうえで参考にしてほしいとしています。 全国保健所長会の研究グループは、ことし1月から8月までに大阪府や茨城県など10府県でコロナに感染した40歳以上の55万人余りについて、どれくらいの人が亡くなったのか致死率の変化を調べました。 その結果、致死率は「第6波」の ▽1月初めからの4週間では0.62％、 ▽2月下旬まででは0.85％でしたが、 その後、感染者数の減少とともに徐々に下がり、 ▽6月中旬までの4週間では0.23％でした。 一方、「第7波」では、感染者数が最も多かった時期の ▽8月中旬までの4週間でも0.39％と「第6波」のピ
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