私と全共闘 - 外山恒一
私には、自分が全共闘運動の唯一の継承者であるという自負がある。 そもそも私の世代に、全共闘運動をたえず参照しながら自らの進むべき道を探ってきたような人間は、狭い政治運動のシーンにさえ他にほとんど（せいぜい数人くらいしか）存在しないだろうし、しかも単に参照するにとどまらず、全共闘のさらに先へ進もうと志して、なおかつその具体的な方向性を提示しうるにまで至ったのはおそらく私一人だろう。 そんな確信を深めているところだったから、『悍』創刊号に掲載された千坂恭二「一九六八年の戦争と可能性」にある、「プレ・ファシズム性こそが、この運動（全共闘運動）の最大の思想的遺産でもある。つまりファシズムの自己肯定を経過しない思想は、この運動以降には到達出来ないということでもある」との記述は、ますます私を天狗にさせている。 全共闘を意識して以来10余年に及ぶ試行錯誤の末に、５年ほど前、私はファシズムへの「転向」を宣
『米国の「銃所持の権利」は、むしろ黒人（※ブラックパンサ―）が主張した』『白人保守派は規制推進側』〜毎日新聞記事より - INVISIBLE D. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
毎日新聞にこの前「銃と政治」という前後篇の大型特集があり、実に面白かった 進まぬ規制の背景／上 銃接収、穏健派も敬遠 https://t.co/5TIoPdkexG— 毎日新聞 (@mainichi) November 7, 2019 銃規制に一切反対する全米ライフル協会。膨大な資金力で議員の当落を左右することのできる全米最強の圧力団体として知られる。 しかし、設立当初から、銃所持の権利を声高に叫ぶ政治団体だったわけではなかった――。 高本特派員のリポート 銃と政治：進まぬ規制の背景／下 https://t.co/YNkiFkLjYE— 毎日新聞国際ニュース (@Mai_Intl) November 9, 2019 面白かったのはこのへん。 根拠とする米国憲法修正2条が「個人の権利」を保証すると解釈されるようになったのは実は比較的最近のことだ… 個人の権利としての住所持を、最初に声高に主張
「『結婚式』妨害」「アルコール検査ボイコット」…JR労組の闇描く「トラジャ」、武田砂鉄氏が朝日で書評 - INVISIBLE D. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
m-dojo.hatenadiary.com で紹介した「トラジャ」。 トラジャ JR「革マル」30年の呪縛、労組の終焉 作者: 西岡研介出版社/メーカー: 東洋経済新報社発売日: 2019/09/20メディア: 単行本この商品を含むブログを見る「人殺しの組合にはいられない」(本文より) JR東日本労組「3万5000人大量脱退」、「JR革マル」対「党革マル」の「内ゲバ」、北海道の社長2人と組合員の相次ぐ「謎の死」の真相とは。 事態の裏側で、いったい何が起きていたのか。 『マングローブ』を凌ぐ、衝撃の超弩級ノンフィクション! ◆「トラジャ」とは? 1インドネシア・スラウェシ島の中央や西南の山岳地帯に暮らすマレー系の先住・少数民族の名称。現地の言葉で〈高地の人々〉を意味する。 2旧国鉄の労働組合「動労」「国労」出身の有能な革マル派同盟員で、分割・民営化前後に『職業革命家』として革マル派党中央に
公立中学校 部活動の顧問制度は絶対に違法だ！！ : 中学校教員、辞めます。 ２
公立中学校 部活動の顧問制度は絶対に違法だ！！ 今年で公立中学校教員６年目の真由子（仮名）といいます。 部活動の顧問制度がおかしい・不条理と感じ、ブログを立ち上げました。 よろしくお願いします。 今年で公立中学校教員６年目の真由子（仮名）といいます。 部活動の顧問制度がおかしい・不条理と感じ、ブログを立ち上げました。 よろしくお願いします。 毎日新聞やYahoo! や国会の衆議院予算委員会にも取り上げられました。 ★ ライブドアブログ OF THE YEAR 2015 話題賞 を受賞 ★ いよいよ始業式が終わり、新年度が開幕しました。 私は新しいクラスに向かい、希望にあふれる生徒の瞳を見て、気持ちを新たにしました。 しっかりと子どもを育て、また一緒に育っていこうと思います。 年度末から新年度にかけて忙しかったこともあり、ブログを更新することができませんでした。 たくさんのコメントありがとう
「自称・他称問題」の最難問だな…『「イスラム国」使わないで』と”エジプト軍事政権” - INVISIBLE D. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
エジプト:「イスラム国」使わないで…宗教イメージ損なう - 毎日新聞 http://mainichi.jp/select/news/20140904k0000e030190000c.html エジプト:「イスラム国」使わないで…宗教イメージ損なう 毎日新聞 2014年09月04日 10時00分（最終更新 09月04日 12時24分） 【カイロ秋山信一】イスラム教スンニ派の過激派組織「イスラム国（ＩＳ）」の脅威が増す中で、この名称がイスラム教のイメージを損なっているとして、スンニ派住民の多いエジプトが８月から、外国メディアに「イスラム国」を使わないように求める運動を始めた。イスラム国が国際テロ組織アルカイダから分離した経緯から「アルカイダ分離主義者（ＱＳ）」という代案を挙げている。 この運動は、エジプトでイスラム教に関する公的な見解を示す役割を担うファトワ（宗教令）庁が中心になり、８月２４日
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