英語を社内公用語にした楽天の三木谷浩史会長兼社長が、今度はコンピューターのプログラミング能力を社員に求めている。 近く1万7000人超の社員に、コンピュータープログラムの仕組みや、CPU(中央演算処理装置)とGPU(画像処理半導体)の違いを理解するよう求める見通しだ。プログラミング言語を記述する初級レベルのコーディング能力が必須となる。 楽天は2018年、約260人の非技術系新卒者向けにプログラミング言語Javaの入門レベルとネットワークアーキテクチャー構築の基本スキルを含む6カ月間のコースを設けた。今年4月入社の新卒400人も研修に3カ月を費やすことになる。同社では研修を全従業員に拡大する計画はまだないとしている。
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