宇多田ヒカル「First Love」都市伝説は実在した! CDはプレスで音が変わる
令和05年最新版 日本の半導体産業の現状について
台風で仕事が休みになりそうなので暇つぶしに。 3年くらい前に日本の半導体産業の近況をまとめたのですが、ここ数年で政治家の先生たちが何かに目覚めたらしく状況が大きく変わりつつあるので各社の状況をアップデート。 前回の記事 https://anond.hatelabo.jp/20200813115920 先端ロジック半導体■ JASM (TSMC日本法人) 熊本工場：28nm, 22nm (工場稼働時) / 16nm, 12nm (将来計画) 日本政府の補助金とソニー・デンソーの出資という離れ業により、業界人が誰も信じていなかったTSMCの工場進出が実現した。現在は建屋の建設が進んでおり、順調にいけば2024年内には量産開始となる。生産が予定されているプロセスはいずれも世界最先端に比べると古いものだが日本では最先端であり、HKMG(ハイケーメタルゲート、トランジスタの性能を上げる技術)やFin
東芝はどこでしくじったのか 上場廃止と「物言う株主」排除が意味すること
事業分割・売却の結果、東芝はずいぶん小柄になった。粉飾発覚前（15年3月期）に比べ、売り上げは6.6兆円から3.3兆円（2022年3月期）と半減。従業員数は20万人から11万6千人と約4割減った。残った事業は、鉄道システムなどインフラ事業、エレベーターなどビルソリューション事業、HDDなどデバイス事業、そして、原発含むエネルギー事業などだ。 「この先どうする？」。それが決められない。株主の考えが異なるからだ。中長期的視点で判断する国内機関投資家と、短中期的な利益を志向する海外投資家（物言う株主＝アクティビスト）で意見が割れる。東芝側が提案する「会社分割案」に、国内機関投資家は賛成。「物言う株主」たちは反対だ。東芝側は、「物言う株主」たちに株主を辞めてもらいたい。そこで浮上したのが今回の「上場廃止」案だった。 東芝の上場における混迷は、以下2つに要約できる。 「上場廃止したくないから、『物言
東芝大株主への圧力問題を乗り切った経産省「K2審議官」こと荒井勝喜さん、オフレコ失言が流出し総理秘書官を更迭される : 市況かぶ全力２階建
加藤公一レオの売れるネット広告社、退会遷移を複雑化しすぎた子会社のオルリンクス製薬が買収2ヶ月で3ヶ月の一部業務停止命令を喰らい怒られるネット広告社に
株式会社 東芝を退職しました
2009年から新卒&修士卒で約12年勤めていた株式会社 東芝を退職しました。 正確には2021年の9月末には退職していて、10月からは別の会社で働いております。 東芝では様々な方々にお世話になり、色々な経験を積むことができました。ありがとうございました。 やっていたこと ソフトウェア技術センターという研究所の機関でソフトウェアにまつわる色々な研究、開発をずっとやっておりました。雑に括るならソフトウェア工学という分野全般です。あまり公開できる情報は多くはないのですが、ソフトウェアメトリクスの研究、社内のソフトウェア開発環境の整備や、深層学習を使ったバグ検出の研究などをやったりしておりました。 組織としてのサイトはこちらのリンクから確認できます。近年取り組んでいた活動が大体はまとまっていると思います。ここに載っていないものでも、事業部から委託を請けて色々な開発活動も行っている部門となります。
日立と東芝、ソニーとパナ 三度のパラダイムシフトが分けた「昭和企業」の明暗
日立と東芝、ソニーとパナ 三度のパラダイムシフトが分けた「昭和企業」の明暗：どこで差がついたのか（1/4 ページ） コロナ禍も1年半が経過して、産業界はこれが一つのパラダイムシフトになったと、確実に実感させられています。歴史を振り返れば、こうした大きな変革は平成以降10年前後の周期でやってきています。そして、高度成長期に大きく花開いたわが国を代表する昭和企業たちは、その都度生き残りをかけて時代の急変革にのまれまいとさまざまな努力をしつつ、何とかここまで生き延びてきたといえるでしょう。 しかし、さすがに平成以降三度目にあたる今回の大変革では、優勝劣敗が明らかに現れたことが見てとれます。その優劣要因はどこにあったのか。また「負け組」昭和企業は生き残りに向けて何が必要なのか、検証していきます。 日本企業が直面した三度のパラダイムシフト まず昭和の終焉（しゅうえん）以降約10年ごとの経済的変革を押
“東洋一の規模”東芝のテレビ工場 半世紀余りの歴史に幕 埼玉 | NHKニュース
日本の高度経済成長期に「新三種の神器」とも言われたテレビの生産拠点で、東洋一の規模ともうたわれた、埼玉県深谷市の東芝の工場が30日、閉鎖され、半世紀余りの歴史に幕を下ろしました。 東京ドーム6個分の広さがある東芝の深谷事業所は、国内初のカラーテレビ専門工場で、昭和40年の操業開始以来、ブラウン管から液晶テレビに至るまでテレビ生産の一大拠点となっていました。 最盛期には7000人ほどが働いていましたが、現在は閉鎖の作業にあたる数人だけで、30日は午後に最後の「終礼」が行われ、責任者が「明日からの新しい職場でも、深谷事業所で培った経験を生かし誇りを持って働いてほしい」とあいさつしました。 そして、午後4時半ごろに正門にある表札が取り外され、半世紀余りの歴史に幕を下ろしました。 テレビを開発・生産していた日本の電機メーカーは、液晶テレビの時代に入ると次第に韓国メーカーなどとの競争が激しくなり、シ
東芝など、6分で充電できる次世代電池を2023年度に商業化へ
NTOを負極に用いるLIBは東芝が2017年に発表した次世代LIBの技術で、特徴は大きく3つ。（1）6分で90％充電できるなど超急速充電に対応する、（2）充放電サイクル寿命が2万5000回以上と非常に長い、（3）負極活物質の電位がLiに対して1.6Vも高く、Liイオンが析出することによるデンドライトが生じないため安全性が高い、である。 東芝はこれまで、負極活物質にチタン酸リチウム（Li4Ti5O12：LTO）を用いたLIB「SCiB」を製造してきた。SCiBには上記の（2）や（3）と同様な特徴があることで、定置型蓄電池のほか、新幹線車両「N700S」、そしてマイルドハイブリッド車（MHEV、電池の電力を発進や加速時のアシストだけに使う車両）への搭載が進んでいる。 ただし、SCiBはセルの重量エネルギー密度が89～96Wh/kg、体積エネルギー密度で200Wh/L弱と一般の高容量LIBの約1
東芝だけじゃない！ プロ経営者の功と罪 車谷、ゴーン、原田泳幸に見る、“失政”の本質
東芝だけじゃない！ プロ経営者の功と罪 車谷、ゴーン、原田泳幸に見る、“失政”の本質：東芝、日産、マック、ベネッセ（1/4 ページ） この春大きな話題を呼んだ経済界の出来事に、東芝を巡る一騒動があります。1月に念願の東証一部復帰を果たした矢先、同社に対して海外投資ファンドであるCVCキャピタル・パートナーズ（以下CVC）から、上場廃止を前提とした買収提案があったというものです。 日経新聞がスクープした段階で、「何だこの話は！」と違和感アリアリだったわけですが、程なく車谷暢昭社長（当時）が辞任会見に同席しない「実質解任」といえる事態に至り、社長自らの保身が起こした“自作自演”であったことが確実になりました。しかしこの件が東芝に残したダメージは大きく、外部から招聘（しょうへい）された「プロ経営者」のミッションという観点から大いに考えさせられる一件でもありました。 車谷氏は旧三井銀行出身で、三井
東芝の株主総会の運営 “公正とはいえない”と結論 第三者委 | NHKニュース
去年7月に開かれた東芝の株主総会の運営について、株主側に選任された弁護士でつくる第三者委員会が報告書を公表し、株主総会は公正に運営されたものとはいえないと結論づけました。東芝が“モノ言う株主”の提案を妨げようと、経済産業省と緊密に連携し、外為法に基づく権限を背景とした不当な影響を一部の株主に与えたと指摘しています。 去年7月に開かれた東芝の株主総会では、いわゆる“モノ言う株主”として知られる筆頭株主の投資ファンド「エフィッシモ・キャピタル・マネジメント」が、みずから選んだ社外取締役を増やすよう求める株主提案を行いましたが、否決されました。 この総会の運営が公正だったかをめぐり、ことし3月の臨時株主総会でエフィッシモ側が提案し選任された弁護士でつくる第三者委員会が調査を行い、10日、報告書を公表しました。 報告書では、東芝が“モノ言う株主”の提案を妨げようと、経営の混乱を問題視した経済産業省
キヤノンもソニーも東芝も…大手社員が消えた我が街の遺物
「他人事ながら、大家さんは相当困っているんじゃないかなあ……」。空港から向かう途中、タクシーの運転手はこう話した。杵築市内の“かつてにぎわった住宅地”。この場所に足を運んでみると、タクシー運転手の話に納得させられた。 月1万円以下、投げ売り物件続出のワケ アパート群の外観は、それほど古くはない。でも、各部屋にカーテンがない。入居者募集の看板は色あせたまま、郵便受けも閉じたまま。駐車場に車が止まっていた形跡が見当たらない。とにかく、時計の針が止まってしまったかのように、住民の姿と生活の匂いがほとんど感じられない。 地元関係者は一様にこう嘆く。「月1万以下で賃料を設定しても、借り手がつかない」。杵築の街のアパート群ではそんな「投げ売り・投げ貸しの状況」が起きているのだという。 杵築市役所や近所の住民に話を聞くと、これまでの経緯が少しずつ見えてきた。皆、街の「異変」はすでにコロナ禍前から始まって
日本の半導体産業についての話_その2
https://anond.hatelabo.jp/20200813115920 上記の記事を書いた増田です。外出して戻ってきたらまさかの100ブクマ越えだったんで、調子に乗って続きを書きます。 イメージセンサー■ ソニーセミコンダクタソリューションズグループ 要するにソニーの半導体事業部。金額ベースでイメージセンサーの世界シェアが50%を超える王者。 裏面照射型や積層型といった新技術も世界に先駆けて開発しており、技術・規模両面において市場をリードしている。 ただし、スマートフォン・デジカメのハイエンド品がメインなので、数量シェアでは過半数を下回る。 また車載向けではシェトップではなく絶対的王者といえるほどその地位は安泰ではない。 熊本テクノロジーセンター ソニーのイメージセンサーの基幹工場。初めからイメージセンサー向けで建てられたという特徴がある。 イメージセンサーの主流がCCDからCM
東芝 休業延長せず事業再開へ 週休３日制導入 新型コロナ | NHKニュース
緊急事態宣言の延長に対し、６日まで原則すべての拠点で休業としている東芝は、休業期間は延長せず、７日から事業活動を再開することを決めました。来月にも国内の工場では週休３日制を導入するなどし、経済活動を維持しながら出勤する人を極力減らしていく方針です。 そのうえで、テレワークを徹底するとともに、国内の工場では週休３日制を導入する方針を固めました。工場の従業員はテレワークが難しいことから、１日に働く時間を増やすことで、年間の労働時間を変えずに給与水準の維持と出勤する人の抑制の両立につなげるねらいです。 対象はおよそ１万人だということで、組合の理解を得たうえで来月にも始める方針です。 東芝の車谷暢昭社長はオンラインでＮＨＫのインタビューに応じ、「緊急事態宣言の延長は妥当な判断だと思うが、会社としては社会インフラを支え、経済を動かしながら従業員の健康も守らなくてはいけないという大きな課題を抱えている
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東芝、コバルトフリーの5V級高電位正極を用いた新リチウムイオン二次電池を開発 将来車載向けに実用化を目指す
落合博満と伝説の名勝負を魅せた東尾修さんが初登場！【博満の部屋・第2回Vol.1】
昔就活していた頃の会話「Google？あの検索の会社ね。ソニー？あそこ保険屋じゃん。東芝？やったじゃん！」
東芝、無充電EVの実現に貢献する新たな「透過型亜酸化銅（Cu2O）太陽電池」を開発
東芝が事業別に3社に分割 総合電機に幕、それぞれ上場 - 日本経済新聞
東芝経営陣による大株主への圧力問題、調査報告書の火力が強すぎて経産省や水野弘道さんだけでなくガースー政権まで飛び火 : 市況かぶ全力２階建
東芝、外野に漏れ漏れな社内クーデター発生 : 市況かぶ全力２階建
