なぜホンダ初の量産EV｢ホンダe｣はたった3年で生産終了になったのか…｢欧州ジャーナリストの絶賛｣の裏側 開発ポリシーを貫けなかった
ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES（北米家電ショー）で次世代BEV（バッテリー式電気自動車）のコンセプトカー「Honda 0ゼロ」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン宣言の実現化に躍起になっているホンダ。その陰で今年1月末、1台のBEV「Honda e」が生産終了となった。
天下一品のロゴ、ホンダ車が「進入禁止」と再び誤認識 | 自動運転ラボ
出典：Flickr / Tatsuo Yamashita (CC BY 2.0 DEED)ホンダのADAS「Honda SENSING（ホンダセンシング）」による「天一騒動」が再燃しているようだ。ホンダセンシングが、ラーメンチェーン「天下一品」の企業ロゴを「車両進入禁止」の道路標識に誤認識してしまう案件だが、ローソンが「天下一品こってりフェア」を開催したことで「遭遇率」が高まり、再び話題となっているようだ。 この誤認識による本質的なトラブル事例は出ておらず、あくまで「ネタ」としてトピック化されているわけだが、こうした事案が自動運転レベル3以降で発生すると厄介だ。 ■天下一品のロゴが車両進入禁止標識に酷似している件標識認識機能が「ネタ」に……天下一品の企業ロゴは、赤い丸枠に筆で描いたような「一」の字が白抜きで刻まれたものだ。このロゴが、赤い丸枠に白抜きで横線を入れた「車両進入禁止」の標識と酷
開発者を魅了する!? ソニーとホンダのEV、狙いはどこにあるのか
10月第2週は特異的な週だったのか、幕張のCEATECからパシフィコ横浜のCanon Expo、その間にはさまざまな発表会、記者会見があり、テック系記者は大忙しというよりも“取捨選択”をせねばならなかった。そんな中、テクノロジージャンルを得意とするジャーナリストの立場で、唯一、ドストライクで楽しめたのが、ソニー・ホンダモビリティの川西泉社長のグループインタビューだった。 この川西社長は、普通のクルマ担当記者では、なかなかうまく真意を引き出すことが難しい。それは記者としての能力や知識の問題ではなく、川西氏自身の思考や付加価値の源泉となる領域に、通常の自動車メーカーとは異なる視点があるからだ。 あまり強調しすぎると言葉が一人歩きしてしまうだろうが、誤解を恐れずに言えば、彼の頭の中にあるのは「ソフトウェア開発者たちがワクワクとした気持ちで面白がりながら、オモチャのようにEV向けのアプリやコンテン
「原付免許は125ccまで」｜警察庁が検討｜ようやくと動き出す国内の原付改革
写真左はホンダ スーパーカブC125（排気量123cc）、写真右はホンダ スーパーカブ50（排気量49cc）。 2023年9月7日、警察庁は原付（原動機付自転車）免許で乗車できる排気量を、現況の50cc以下から125cc以下に見直す検討に入ると発表。対象予定は排気量125cc以下で、最高出力を4kW（5.4ps）まで抑制した車両。かねてから声高に叫ばれていたバイクメーカーやバイク関連団体の意見・要望に対し、ようやく国が動き始めた。 REPORT●北 秀昭(KITA Hideaki) 警察庁の発表資料 https://www.npa.go.jp/news/release/2023/20230907001.html 原付（原動機付自転車）免許で乗車できるバイクの排気量は、現況50cc以下に規定。今回警察庁が発表したのは、これを125cc以下（運転は普通二輪小型限定免許以上が必要）まで引き上げよ
ホンダ 自動車レース「F1」復帰へ 2026年のシーズンから | NHK
ホンダは、自動車レースの最高峰「F1」に2026年のシーズンから復帰することを明らかにしました。 ホンダは、おととしに撤退していましたが、新たにレーシングチームの「アストンマーティン」にエンジンなどを供給する契約を結ぶことで合意しました。 発表によりますと、ホンダは2026年のシーズンからF1に参戦し、エンジンとモーターを組み合わせたパワーユニットをアストンマーティンに供給する契約を結ぶことで合意したということです。 チーム名は「アストンマーティン・アラムコ・ホンダ」となります。 ホンダは、1964年に日本の自動車メーカーとして初めてF1に参戦し、1980年代後半から90年代前半にかけて「マクラーレン」などにエンジンを供給して黄金時代を築いた歴史があります。 2015年に参戦したあとは、本業での脱炭素に向けて経営資源を集中するとして2021年に撤退していました。 ホンダは、2040年に、世
『トニカクカワイイ』香坂ひまりが兎に角シコい件！
1話から登場してた 1話 私は漫画で初期にネタのように名前だけ出てて実際に登場することが好きだったりする。 古くは『スラムダンク』冒頭で「ごめんなさい桜木君。あたしバスケットボール部の小田君が好きなの」でフラれたら、劇場版でその小田君の高校と対戦したり。 『スクールランブ』で播磨拳児がクラス替えでハリー・マッケンジーと間違えられたら、ハリー・マッケンジーがマジで登場したり。 最近では『古見さんは、コミュ症です。』で只野くんが中学時代にフラれた河合さんが本格的に登場しています。 『トニカクカワイイ』の香坂ひまりもそういった系統のキャラです。1話の幼稚園児の頃にナサって名前をおかしいと指摘してた子でした。 ちゃんと「ひまり」って名札付いてる この過去エピソードのモブキャラとしか言えないひまりちゃんが、成長して本編に登場したんだからビックリですね。 しかも、畑健二郎作品史上で最強に可愛い（当社比
なぜ国産旅客機「MRJ」は失敗したのか 現場技術者に非はなかった？ 知られざる問題の本質とは | Merkmal（メルクマール）
5回の遅延でプロジェクト凍結へ初飛行する国産初の小型ジェット旅客機「MRJ」。2015年11月11日撮影（画像：時事） YS-11以来の国産旅客機として期待を集めたスペースジェット（旧称MRJ）は、5回の計画遅延を繰り返した末、2020年10月にプロジェクトの凍結が発表された。既に5機の試作機が飛行試験のために渡米しているが、飛行試験は中断され、そのうち1機は航空機としての登録も抹消された。 MRJの計画は、もともと経済産業省と国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託・助成事業「環境適応型高性能小型航空機」として始まった。三菱重工は、2003（平成15）年度から主契約企業となって事業を推進した。プロジェクトには宇宙航空研究開発機構（JAXA）なども参画しており、これは文字通り 「国家プロジェクト」 だった。 JAXAをはじめとする専門機関は、コンピューターを活用
「小さくて多い」が日本の問題
コングマリット→コングロマリットに修正 会社が「小さくて多い」CPUだったらintelとAMD、GPUだったらnvidiaとAMDがいい例だけど、アメリカ企業は業界で基本的に2,3社、多くても4,5社に集約している ルーターはシスコシステムズとジュニパーネットワークスとか、ソフトウェアはフリーとかオープンソースとかも含まれるから一言でいえないけど 映像編集はAdobe、3D/CADはオートデスク、DBはオラクル,MS、クラウドはAWS,Azure,Googleみたいに寡占で儲ける それを頭に入れたうえでこれ見てほしい 自動車(トヨタ、ホンダ、日産、スズキ、マツダ、ダイハツ、スバル、三菱、日野、いすゞ) 鉄道(日立、川崎、近畿車輛、総合車両製作所、日本車輌製造) 造船(今治、ジャパンマリンユナイテッド、大島、三菱、名村、川崎、三井、定石) 複写機プリンター(フジ、リコー、コニカミノルタ、キヤ
孫正義が叫んだあのひと言から、日本は変わった | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
本田宗一郎、盛田昭夫、堤清二、豊田章男──。名経営者たちの奮い立つ言葉なくして「経済大国」日本は生まれなかった。 彼らは何と闘ったのか。そして、日本人の心に刺さったメッセージは、時代とともにどう変わっていったのか。 ノンフィクション作家の児玉博氏が、経営者の歴史的発言から「日本企業メッセージ史」をたどる。 「無駄なやつは一人もいない」 「俺にはクルマを作る権利がある。自由競争こそ産業を育てるんだ」 1951年、本田宗一郎が55歳のときに官僚たちに言い放った言葉だ。戦後、自動車会社が乱立していたことから、通商産業省（当時）が2社に収斂させようとしていた。当時、二輪を製造していた本田技研工業は反発し、四輪への夢を捨てなかったのだ。 本田技研工業（ホンダ）を一代で築き上げた戦後を代表する経営者、本田宗一郎。 「日本の機械工業の真価を問い、これを全世界に誇示するまでにしなければならない。わが本田技
いろは坂でホンダのヴェゼルがやたらと立ち往生していたけど、『i-DCD ハイブリッドシステム』の弱点が原因ではないか
リンク www.honda.co.jp VEZEL｜Honda公式サイト HondaのSUV、VEZEL（ヴェゼル）の公式サイト。タイプ、価格、燃費、デザイン、性能・安全、機能・装備などをご紹介しています。セルフ見積り、販売会社検索、試乗車検索、商談申し込みなど購入検討に便利なツールもご用意しております。 9 users 30876
ホンダ、電動二輪車事業の分離上場を検討－報道
ホンダは14日、電動二輪車事業の分離上場を検討しているとの報道を受け、現時点では分社化の計画はないとコメントした。 ホンダの広報担当者は、電動化の取り組みは長期にわたるもので、例外を設けずに様々な可能性を検討しているが、現時点で電動二輪を分社化して上場する計画はない、とブルームバーグの取材に電子メールで回答した。 ダウ・ジョーンズ通信（ＤＪ）は同日、野村欣滋常務執行役員を引用し、ホンダは同事業を切り離し、株式の一部を上場する是非を検討していると報じていた。 ホンダは13日、2040年代に全ての二輪車でのカーボンニュートラル（二酸化炭素排出量実質ゼロ）実現を目指すと発表。脱炭素の流れが加速する中、四輪車に続き二輪車でも電動車を積極展開する方針を打ち出していた。
＜独自＞ホンダ、中国抜きのサプライチェーン構築へ
大手自動車メーカーのホンダが、国際的な部品のサプライチェーン（供給網）を再編し、中国とその他地域をデカップリング（切り離し）する検討に入ったことが２４日、分かった。中国は「世界の工場」として、同社のグローバル展開の部品供給の要となってきた。しかし、新型コロナウイルスを受けたロックダウン（都市封鎖）で国内外の生産に影響が生じたことを受け見直す。また、米中対立や台湾情勢の緊迫化など地政学リスクに対応する。中国国内では供給網を再構築し完成車の生産を続ける。 ホンダの関係者によると、８月に入り、中国問題を踏まえた供給網再編の検討指示が同社内の担当部署幹部に通達された。９月に担当者会議を開催予定という。 ホンダの生産拠点は２輪、４輪、エンジン工場などが中国や日本のほか、米国、カナダ、メキシコ、タイなど２４カ国に及ぶ。中国からの部品供給を東南アジアやインド、北米などにシフトできるか検討する方向とみられ
日本から車の「メガトレンド」を、ソニーとホンダ連合がテスラに挑む
吉田氏はソニーブランドの流線形のクーペタイプの電気自動車（ＥＶ）を紹介し、過去10年間で携帯電話が進化したことを引き合いに、「次のメガトレンドはモビリティーだ」と述べた。70年以上の歴史を持つソニーが自動車産業への参入を表明した瞬間だった。 自動車が自律走行し、電動化し、インターネットに接続されるようになるにつれ、さまざまな異業種企業が参入をもくろむようになった。特に米アップルは、３兆ドル（約400兆円）の自動車市場を破壊するのに必要な技術を持っているとして同市場に賭けている。ソニーもその仲間入りを果たした。 ビッグテックの挑戦に既存の自動車メーカーは恐怖や反発を感じているが、吉田氏の「宣言」は日本で思いもよらないファンを獲得した。当時、ホンダの本田技術研究所社長だった三部敏宏氏だ。 日本の自動車メーカーの中で、ホンダは最もＥＶ販売に積極的で、2040年までに全ての車をＥＶなどのゼロエミッ
「出社＝昭和」「在宅＝革新的」って本当？ NTTとホンダの経営哲学
「出社＝昭和」「在宅＝革新的」って本当？ NTTとホンダの経営哲学：河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」（1/4 ページ） “在宅勤務”という、コロナ前に会社員が夢見た甘美な4文字が議論を引き起こしています。 テレビや新聞などのメディアはこぞって「在宅勤務に賛成？ 反対？」とアンケートを実施。識者の意見や解説を加え、最後は「在宅と出社をうまく組み合わせる、ハイブリッドがベスト」と、そりゃそうだ的見解にまとめている。「で？ オタクの会社はどうなのですか？」と伝えるアナウンサーに聞いてみたいが、「うちの会社は……」という人もいなけりゃ、「私は……」と意見する人もめったにいません。 ほとんどのテレビ番組が、非常事態宣言時はコメンテーターをリモート出演させ、MCも別室からオンエアしていました。「あの時」のことを話してくれればいいのに、それをしないのです。 “在宅勤務”という4文字には、「変化」への
ホンダ、テレワーク撤廃…連休明けから“強制出社”へ［新聞ウォッチ］（レスポンス） - Yahoo!ニュース
国内で4月19日には、新たに4万893人の新型コロナウイルス感染者が報告されたが、5日連続で前週の同じ曜日から減少したそうだ。 ［写真：ホンダ本社（東京青山）］ そんな中、山際大志経済再生担当相が記者会見で「通常の大型連休として、皆さまにはお過ごしいただければいいのではないか」と述べ、コロナの感染が現在の状況のまま続けば、今月末からの大型連休で移動の自粛制限を求めない考えを示したという。きょうの産経などが取り上げている。 一方で、朝日は新型コロナの流行で大きく変わった企業でのテレワークの導入についての直近の調査を掲載。それによると、テレワークを続けたいと考える従業員が多い一方、企業側には「デメリットが多い」と否定的な意見が根強いこともわかってきたとも伝えている。 まん延防止等重点措置が全面解除されて1カ月。コロナの収束が未だ見通せないものの、コロナによって様変わりした働き方も「ウイズコロナ
勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ＋買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか
勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ＋買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか：意外と難しい「業務提携」だが……（1/3 ページ） 「なるほど、その組手か！」と、電機自動車（EV）およびモビリティ分野でのホンダとソニーの業務提携発表を聞いて、思わず膝をたたきました。 以前、拙稿ではソニーがEV事業進出を正式発表したタイミングでEV事業を取り巻く状況について取り上げました。その中で、それぞれに長所・短所がある既存自動車メーカー、新興のEV専業メーカー、新参のIT大手各社の優勝劣敗は、その協業の行方がポイントになるのではないかと書きました。それだけに、既存大手自動車メーカーのホンダとIT大手で台風の目的存在であるソニーの提携発表は、大きな衝撃をもって受け止めました。 【参考】ソニーも参入を発表した群雄割拠のEV市場 勝つのは古豪か、新参者か、よそ者か ソニーがE
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ホンダ、2025年までに二輪EV計10モデル以上投入へ ICE（内燃機関）開発も継続
