水ぼうそうと同じ感染力？ 感染爆発を招いているデルタ株にどこまで警戒を強めたらいいのか
全国で感染拡大が止まらない。 東京、沖縄に加え、埼玉、千葉、神奈川の首都圏3県と大阪府に緊急事態宣言が出るほどまで感染者数を増やした大きな要因の一つが、変異ウイルス「デルタ株」の蔓延だ。東京でも8月半ば以降にほぼデルタ株に置き換わると見られる。 米国CDC（疾病管理予防センター）が「水ぼうそうと同程度」と指摘したとも伝えられるが、感染力が強く、重症化率も上げているこの変異ウイルスに対して、私たちはどれぐらい警戒感を強めたらいいのだろうか。 BuzzFeed Japan Medicalは、聖路加国際病院、QIセンター感染管理室マネジャーの坂本史衣さんに聞いた。 ※インタビューは8月2日に行い、その時点の情報に基づいている。 デルタ株の蔓延で受け入れられない患者が急増ーーデルタ株への置き換わりが進み、医療現場ではどのような影響が出ているでしょうか？ まず、デルタ株というよりも、ワクチン接種が進
岩田健太郎氏「日本のコロナ対策にはビジョンがなかった」｜注目の人 直撃インタビュー
新型コロナウイルスの感染者が国内で確認されてから１年が過ぎた。累計の感染者数は40万人に迫り、死者は5000人を超えている。過去の波とはケタ違いのスケールの第３波の勢いは収まらず、11都府県に出されている緊急事態宣言の延長が懸念されている。なぜ、このような事態を招いてしまったの…
医療が逼迫しているのは民間病院のせいなのか？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナ患者の爆発的な増加によって、適切な医療が提供できなくなってきています。 一部の報道では「この状況は民間病院が新型コロナを診ないから」という論調が目立つようになってきていますが、本当にそうなのでしょうか？ 東京都の新型コロナの状況東京都の新型コロナ入院患者数（第28回東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議資料） 東京都の新型コロナの新規報告数は現在も1日1500人〜2000人と非常に多い状況が続いていることから、入院患者数も増加を続けています。 東京都は病床確保に向けて医療機関と調整していますが、現状では新型コロナを診療している医療機関が通常医療を縮小して対応せざるを得ない状況となっています。 重症化リスクの高い新型コロナ患者も入院できていない東京都の新型コロナ患者の療養状況（第28回東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議資料） これまで入院となっていたのは、 ・
「尾身さんを少し黙らせろ。後手後手に見えるじゃないか」“やり手”のはずの菅首相、新型コロナで無力な理由 | 文春オンライン
「実務型」だと聞いていたけれども、まったくそんなことはなかった。菅義偉のことだ。 新型コロナウイルスについて「年末年始で感染状況のベクトルが下向きになると考えていた」、緊急事態宣言の効果は「1カ月で事態改善」と述べるなど、見通しの甘さが方々から指摘されている。おまけにビジネス関係者の入国が「首相の強い思い」によって継続したかと思えば停止になるなど、喋りも意思決定もおろおろしている状態だ。 「尾身さんをもう少し黙らせろ。後手後手に見えるじゃないか」 こうなると、菅がなぜ総理大臣になってしまったのか、「実務型」「影の実力者」という神話はいったい誰が作ったか、そうした疑問が湧いてくる。
本間龍「東京五輪開催は99％あり得ない。早く中止決断を」 - 石川智也｜論座アーカイブ
本間龍「東京五輪開催は99％あり得ない。早く中止決断を」 スポンサー企業に名を連ねた新聞社に五輪監視は不可能だ 石川智也 朝日新聞記者 「もうやれないだろう」「それどころではない」 多くの人が内心そう思っているのではないか。 東京五輪・パラリンピックの延期決定からそろそろ半年。人々の会話から五輪の話題はもはや消えつつある。コロナ禍が経済と国民生活を蝕み続けるなか、なお数千億円の追加費用を投じ五輪を開催する正当性への疑問は膨らむばかりだ。 それでも国、東京都、大会組織委員会は、五輪を景気浮揚策にすると意気込み来夏の開催に突き進んでいる。 いや、突き進む、は不正確な表現かもしれない。組織委の現場ですらいまや疲労感が漂い、職員たちの士気は熱意というより惰性と日本人的な近視眼的責任感によって支えられているようだ。 まだ日本中に五輪への「期待」が充満していたころから東京五輪に反対してきた作家の本間龍
「やるなら今しかない」宣言解除の舞台裏を徹底検証 浮かびあがる“後悔”と“一強の揺らぎ”｜FNNプライムオンライン
「やるなら今しかない！」全面解除の舞台裏 「日本ならではのやり方で、わずか1か月半で、今回の流行をほぼ収束させることができました。正に、日本モデルの力を示したと思います。全ての国民の皆様の御協力、ここまで根気よく辛抱してくださった皆様に、心より感謝申し上げます」（5月25日・安倍首相会見） 5月25日、安倍首相は北海道や東京都など5都道県の緊急事態宣言を解除すると表明した。緊急事態宣言が最初に出されたのは4月7日。宣言が出されてから5回目の記者会見で、安倍首相は、国民に対し宣言解除後の「新たな日常」を作り上げようと訴えた。 「ここから先は発想を変えていきましょう」 この記事の画像（16枚） この決断に至るまでは紆余曲折があった。4日前の5月21日、政府はこの5都道県を除く関西3府県の宣言解除を決めていた。そのわずか4日後にあらためて解除の判断を行うのは政府内でも“異例”とされた。政府は当初
音楽業界は負けて負けて辿り着いたのが「ライブ」だったから簡単にライブを捨てられない｜本間翔太
音楽業界は実は音楽だけ売ってる訳ではない今コロナでどこも死にそうになってますがエンタメ業界は特に死にそうな業界の筆頭として残念な意味で話題になってます。要するにライブができないことが致命的なんですが、なんでライブができなくなっただけでみんな頭を抱えてるのかを僕の目線でこれまでの音楽ビジネスの歴史を追いながら書きます。あ、僕は音楽業界出身でアイドルプロデュースと作曲家・写真家のマネジメントとイベント企画をやってる人です。コンパクトに記事書こうと思うので情報ソースなどは割愛するから気になったら調べるか聞いてください。 昔々、音楽業界はCDを売るビジネスだった僕は今30代前半で、小学生ぐらいだった90年代後半はテレビで音楽番組沢山やってたり、テレビ番組と連動してアーティストオーディションや企画物のアーティストがでてきたり、テレビを中心に盛り上がっていました。CDが何万枚も売れててランキング番組も
2019-nCoVについてのメモとリンク
リンク集目次 国内外の状況 政府機関・国際機関等 学術情報 疫学論文 分子生物学／ウイルス学論文 臨床論文 インフォデミック関係 ワクチン関係 変異株関係 時系列メモ目次 新型コロナウイルス（2020年1月6日，11日） インペリグループによる患者数推定（2020年1月18日） 患者数急増，西浦さんたちの論文（2020年1月20日，23日） WHOはPHEIC宣言せず（2020年1月23-24日） 絶対リスクと相対リスク（2020年1月26日） 研究ラッシュが起こるかも（2020年1月27日） なぜ新感染症でなく指定感染症なのか？ なぜ厚労省令でなく閣議決定なのか？（2020年1月27日） コロナウイルスに対する個人防御（2020年1月27日） 国内ヒト＝ヒト感染発生（2020年1月28日） フォローアップセンター設置，緊急避難等（2020年1月29日） PHEICの宣言（2020年1月3
新型肺炎「日本は感染症と公衆衛生のリテラシーを高めよう」免疫学の大家がPCR論争に苦言（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
［ロンドン発］風邪を引いたら自宅で療養するのが当たり前、かかりつけ医（GP）に行っても抗生物質なんて絶対に処方してくれない公衆衛生の故国イギリスから日本の新型コロナウイルスを巡るドタバタぶりを見ていると驚かされます。 英首相官邸筋に「新型コロナウイルス対策を教えて」「ロンドンに東京五輪を代替開催する準備はあるの」「イタリア便はどうするの」と尋ねても「科学や医学に従って計画を実行に移すだけで政治や官僚がうんぬんする余地はない」という答えが返ってきます。 一方、日本では新型コロナウイルスを検出できる唯一の検査法であるPCR検査を巡って不毛な論争が起きています。そこで免疫学の第一人者である大阪大学免疫学フロンティア研究センターの宮坂昌之招へい教授にテレビ電話でお話を伺いました。 宮坂昌之氏（本人提供）――日本国内の感染状況を把握するためPCR検査をもっと拡大しろと声高に主張する人がいます 「イン
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
