Netflixの制作現場で浮き彫りになる「日本の遅れ」 「専門性の高い技術者不足」を招く、キャリア構造の問題点
コンテンツビジネスの最前線で活躍するリーダーたちから、これからの日本のエンタメコンテンツのヒントを得る『Contents Innovation Days』。第4回目の今回は、ポリゴン・ピクチュアズ塩田周三氏と、Netflix宮川遙氏が登壇し、世界で通用する品質を支える組織の在り方について語りました。本セッションでは、宮川氏の講演の模様を公開。世界各国で制作されるNetflixオリジナルコンテンツ。そこで浮き彫りとなる「日本の制作現場の課題」が語られました。 日本における、作品づくりに向けたNetflixの取り組み 宮川遙氏：みなさん、こんにちは。Netflixのプロダクション・テクノロジーというチームの宮川と申します。まず、簡単な自己紹介からさせていただきたいと思います。映像制作で使用する海外製品を、日本のみなさんに使っていただけるようなワークフローの提案や、技術トレーニングといった仕事に
なぜ女性が少年を演じるのか？【アニメと声優のメディア史】 (1/3)
「声変わり」が理由ではなかった!? 月2回、専門家の皆さんをお招きし、アニメ作品の見どころやコンテンツ業界の話題をわかりやすくお伝えする「アニメの門DUO」。今回は「なぜ女性が少年を演じるのか？【アニメと声優のメディア史】」がテーマ。新潟大学 石田美紀教授をゲストにお迎えしてお届け。ナビゲーターはまつもとあつし。 まつもと 石田さんは、2020年末にご著書『アニメと声優のメディア史 なぜ女性が少年を演じるのか』を上梓されています。今日はこの本の内容にも触れながら、我々が知っているようでじつは知らなかった声優というお仕事について理解を深めていこうと思っております。 まず、石田さんは京都大学大学院で学ばれていたと伺いました。 石田 はい。京都大学で映画・映像研究をずっとやっていました。ただ子どものときからアニメにも慣れ親しんで育ってきた人間なので、水が流れるようにアニメ研究に取り組みました。現
「やるなら今しかない」宣言解除の舞台裏を徹底検証 浮かびあがる“後悔”と“一強の揺らぎ”｜FNNプライムオンライン
「やるなら今しかない！」全面解除の舞台裏 「日本ならではのやり方で、わずか1か月半で、今回の流行をほぼ収束させることができました。正に、日本モデルの力を示したと思います。全ての国民の皆様の御協力、ここまで根気よく辛抱してくださった皆様に、心より感謝申し上げます」（5月25日・安倍首相会見） 5月25日、安倍首相は北海道や東京都など5都道県の緊急事態宣言を解除すると表明した。緊急事態宣言が最初に出されたのは4月7日。宣言が出されてから5回目の記者会見で、安倍首相は、国民に対し宣言解除後の「新たな日常」を作り上げようと訴えた。 「ここから先は発想を変えていきましょう」 この記事の画像（16枚） この決断に至るまでは紆余曲折があった。4日前の5月21日、政府はこの5都道県を除く関西3府県の宣言解除を決めていた。そのわずか4日後にあらためて解除の判断を行うのは政府内でも“異例”とされた。政府は当初
なぜ大手マスコミは「電通の疑惑」を報じないのか 東京五輪の裏金問題
スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 少し前、ネット上で「マスコミの電通への配慮がハンパない」なんて声がちょこちょこみられた。 5月11日、英・ガーディアン紙が東京五輪の裏金疑惑を報じ、大手広告代理店・電通の関与も指摘し
中学生のネットジャーナリズム問題を考える｜小寺・西田の金曜ランチnote
小寺・西田の金曜ランチビュッフェ 26号（2015年3月13日発行）より 川崎中1殺害事件の加害者宅と思われる家を、中学生がネット中継するという件に関して、賛否あるようだ。殺害事件そのものは今さらご説明するまでもないと思うが、犯人として逮捕された3人のうちの1人の自宅付近の模様を、ある中学生がニコニコ生放送を使い中継。生放送なので、当然親族と思われる方の顔や車のナンバー、自宅の表札などが丸見えになった。 この中学生は、夜間にも容疑者自宅前から中継を行なっており、警察から任意で職務質問を受けている。その模様もそのままネット中継された。警察は近所から迷惑であるとの通報を受けて、事情を聞きに来たようだ。 これら一連の放送に対し、ネットでは賛否が巻き起こることとなった。まずネットの意見を整理してみよう。彼の行動に関して賛成の意見をまとめてみると、次のようなものになる。 1. 彼の放送は被害者宅に群
自殺ドキュメンタリーを作った外国人が「すぐに死にたがる日本人」を語る
著者プロフィール：伊吹太歩 出版社勤務後、世界のカルチャーから政治、エンタメまで幅広く取材、夕刊紙を中心に週刊誌「週刊現代」「週刊ポスト」「アサヒ芸能」などで活躍するライター。翻訳・編集にも携わる。世界を旅して現地人との親睦を深めた経験から、世界的なニュースで生の声を直接拾いながら読者に伝えることを信条としている。 日本の社会現象について外国人監督が取り上げたドキュメンタリーが続いて公開されている。直近では米国人監督による日本のうつ病に関するドキュメンタリーが公開されたばかりだ。でも注目度の高さでいえば、日本の自殺について描いた『Saving 10,000（自殺者1万人を救う戦い）』（2012年末公開）だろう。『Saving 10,000』は現在、ネット上で完全版が無料視聴できる（参照リンク）。 外国人が日本の国内問題についてドキュメンタリーを製作したことで、この作品は日本メディアだけでな
藤圭子さんの自殺報道､ 国際的な「ルール違反」 (水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
８月２２日、テレビ各社は昼ニュースから夕方ニュース、夜のニュースまで、歌手の藤圭子さんの転落死を伝えるニュースをトップ扱いで報道した。 こうしたテレビ報道の多くが、実は自殺に関する「国際的な報道のルール」ともいうべきガイドラインに違反している。ところが、このガイドライン、一般的にほとんど知られていないばかりか、肝心のメディア報道に携わる記者やデスクらもほとんど理解していない。このため、有名人が自殺するというニュースのたび、同じようなルール無視の報道が繰り返されている。 ■自殺に関する国際的なルールは・・・ 「国際ルール」というのは、国連の専門機関であるＷＨＯ・世界保健機関が定めた報道のガイドラインのことだ。 少し長くなるが、辛抱強くお付き合いいただきたい。 WHOの報道ガイドラインについては内閣府もホームページで日本語に翻訳した文章を掲示している。 報道ガイドライン｢WHO 自殺予防 メデ
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