Appleが発表したVision Proの名称は、中国の通信大手、Huaweiがすでに商標登録していることが分かりました。Appleは中国でVision Proをどう販売するのでしょうか。ただし、Appleが発表した製品名がすでに商標登録されていた事例は、これまでにiPhoneも含めて複数ありました。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. 「Vision Pro」の名称はHuaweiがすでに商標登録していた。 2. 中国ではVision Pro以外の名称に変更するなどの可能性がある。 3. 直前で名称が変更されて、十分に確認ができなかったのかもしれない。 「Vision Pro」はHuaweiが2031年まで独占使用権を保有 Appleは世界開発者会議(WWDC23)で空間コンピュータ、Vision Proを発表しましたが、この製品名はすでにHuaweiが商標登録していることが分かった
楠 正憲(内閣官房 政府CIO 補佐官) 2021年1月 Android版の接触確認アプリCOCOAが数カ月にわたって動作していなかったことが明らかにされた.筆者は 2020年4月から接触確認アプリの導入について,有志での議論に参加し,有識者会議のメンバとして,また途中から政府CIO補佐官として, 接触確認アプリの導入を支援してきた.本稿では接触確認アプリCOCOAの開発と運用について,どのような課題があったかについて振り返る. 接触確認アプリ導入の経緯 筆者が接触確認アプリについて知ったのは昨年(2020年)3月頃のことである.ちょうどシンガポールのTrace Togetherが話題となって,日本でも接触確認アプリをリリースできないかといった話題で,いくつかのコミュニティが盛り上がり始めた. Androidのシェアが高いシンガポールに対して,日本ではiPhoneのシェアが非常に高く,iP
アップルが顔認証「Face ID」と指紋認証「Touch ID」の両センサーを搭載した端末(iPhone)の特許を出願していたことがわかった。アップル特許専門メディアPatently Appleが12月16日に報じた。 Patently Appleによると、特許はFace IDでログインに失敗したあとTouch IDで再認証ができ、さらに失敗した場合はパスコードを入力して解除するというもの。 暗い場所やベッドで横になっているときにFace IDでのログインが失敗しやすい不満を解消するものだが、それよりも資料として提出されている画像に注目して欲しい。このフォルムは完全にiPhone SEだ! アップルが液晶ディスプレイ内蔵型の指紋認証センサーを、次のiPhoneに採用するとのうわさは今のところ聞こえてきていない。ぜひとも今回の特許を採用し、新型iPhone SEの開発が再開されることを期待し
米特許商標局(USPTO)が米Appleのバウンススクロール特許の有効性を認める判断を下したと、特許関連ブログ「Foss Patents」をはじめとする複数の米メディア(InfoWorld、TNWなど)が現地時間2013年6月14日までに報じた。Appleはこれを米カリフォルニア州北部連邦地方裁判所のLucy Koh判事に伝えたという。 バウンススクロール(「バウンスバック」「ラバーバンド」とも呼ばれる)特許とは、米国特許番号「7,469,381」の通称で、リストをスクロールして最後まで達すると跳ね返る動作をするユーザーインタフェース技術に関するもの。Appleは同特許を含む複数の特許を韓国Samsung Electronicsに侵害されたとして訴訟を起こし、昨年8月にSamsungが同連邦地裁から損害賠償10億5000万ドルの支払いを命じられるという大勝利を収めた(関連記事:Appleが
Unityで開発するメリットは、それほどの知識がなくてもドラッグ&ドロップで手軽に3Dデータが扱えることと、物理エンジンをすぐに導入できることです。思いついた仕組みを短時間で実際に動かすまで持っていけるため、触り心地やレベルデザインの部分に時間を割くことができます。 また、1つのプロジェクトをiOSやAndroid、Flashといったマルチプラットフォームに書き出せるため、より多くの人に自分の作ったゲームを遊んでもらえます。 モバイル端末のゲーム制作に興味があっても、なかなかネイティブ言語(iOSだとObjective-C、AndroidだとJavaなど)による開発に手が出せなかったような人には、ぜひUnityによる開発を体験してみてほしいと思います。 本連載では、Unityを使用した簡単な3Dゲームを仕上げるまでの過程を解説していきます。実際にUnityで作っていくところから説明していき
7日に発売されたiPhoneおよびiPad向けiPhotoの地図には、Google Mapsではなく、オープンソースのオンライン地図OpenStreetMapのデータが使われているとOSMが発表した。 米Appleが3月7日(現地時間)に発売したiOS版「iPhoto」は、非営利のオンライン地図プロジェクトOpenStreetMap(OSM)の地図データを採用した――。OSM Foundationが8日、公式ブログでそう語った。OSM Foundationは英国を拠点とし、OSMプロジェクトをサポートする非営利組織。 iPhotoは、写真編集・管理アプリ。Mac版は2002年から提供されている。写真にGPS情報が埋め込まれていれば、「撮影地」情報を地図で確認できる機能がある。 Mac版の「撮影地」で使われている地図のデータは米GoogleのGoogleマップのものだが、iOS版の地図にはG
iPhone/iPadで大きな成功を収めたApp StoreがMacでも利用できるようになった。このMac App Storeはソフトウェア流通に革命を起こすかもしれない。 話題のサービス、「Mac App Store」がスタートした。iPhone/iPad向けのApp Storeと比べて、はるかに高額なソフトが多い中、オープン初日だけで100万ダウンロードを達成するなど、滑り出しはいい。 ツイッターなどでの評判は賛否両論があるが、筆者の見立てでは、時間が経てば経つほど価値が増大し、しばらくすると「Mac App Store」抜きではMacを語れなくなるほどの重要なサービスになるのではないかと想像している。それどころか、今後ほかのOSにも模倣されかねない、PCの未来を決定的に変えてしまうサービスではないかとさえ思っている。その理由を以下で説明しよう。 Mac生態系の進化の重要なかなめ Ma
2010年7月31日、虎ノ門にて開催された LL Tiger のセッション「開発ライセンスとプログラマーの自由」の発表資料です。Read less
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