地方の国道沿いで新鮮な野菜や果物を売る「農産物直売所」が、日本の農業を静かに変えつつある。1990年代半ばから増え始め、いまや全国で約1万3千施設と、コンビニ最大手「セブン−イレブン」の店舗数1万2467店(8月末時点)を上回る。農産物の全流通量の5%は直売所ルートといわれ、国やJAも無視できない存在に成長してきた。それは後継者難に悩む農家にとって農業を続けていくための“希望”にもなっている。
地方の国道沿いで新鮮な野菜や果物を売る「農産物直売所」が、日本の農業を静かに変えつつある。1990年代半ばから増え始め、いまや全国で約1万3千施設と、コンビニ最大手「セブン−イレブン」の店舗数1万2467店(8月末時点)を上回る。農産物の全流通量の5%は直売所ルートといわれ、国やJAも無視できない存在に成長してきた。それは後継者難に悩む農家にとって農業を続けていくための“希望”にもなっている。
──農業で稼いでいる農家はごく少数にすぎない。しかし、壁を突き破った「ファーマー」はいる。違いは何なのか。各地の「突破者たち」を訪ねた。いずれの現場も、叡智と情熱にあふれていた。── 農業を始めて3年目、2002年のことだった。訪ねてきた人から、ふいにこう言われた。 「まだ働き盛りですよね」 胸に刺さった。 松木一浩さん(47)は00年、東京・恵比寿の三ツ星レストラン「タイユヴァン・ロブション」(現ジョエル・ロブション)の総給仕長の座を捨て、富士山麓の静岡県芝川町で農業を始めた。 借地でつくった野菜のセット(野菜7〜9種入り、2310円)をネット販売し、初めは週に1セットだったのが徐々に売れ始めた。一般的な作物のほかにフランス料理の食材となるズッキーニ、ロメーヌ、トレヴィス、ポロネギなどの西洋野菜も栽培し、珍しさもあって、都内のレストランが買ってくれるようになった。都会暮らしと人間
長野県川上村の藤原忠彦村長(70)が、初めての著書「平均年収2500万円の農村-いかに寒村が豊かに生まれ変わったか」をこのほどを出版した。 同村はレタスを中心にした全国ブランドの高原野菜特産地。寒村から強い農業への変身に挑戦した村づくりの一部始終が描かれている。藤原村長は1988年に村長に就任。農林業に力を入れてきた。その結果、レタスは日本一の生産を誇り、台湾、など海外へも輸出しているという。 村の農家の数は607戸。2007年度の高原野菜の販売額は155億円で、平均年収2550万円。時には1億円を超す農家もあるそうだ。 ◆『ヘッジファンド』から『慶応幼稚舎』まで。「ゆかしメディア」は日本最大級の富裕層向けメディアで、月間30万人以上にご利用いただいております。なお、純金融資産1億円以上の方は、富裕層限定オンライン・プライベートクラブ「YUCASEE( ゆかし)」にご入会いただけます(書類
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