「数％しか有効性のない医療はもうやめます」 アメリカの医療費削減キャンペーンの衝撃 | JBpress (ジェイビープレス)
4月4日、米国の9つの医学会が「医師と患者が問い直すべき5つの項目」というリストを発表しました。これにより、基本的に不要な医療費の削減が可能になり、その削減額はなんと数兆ドル（！）に上るといいます。 米国家庭医学会（AAFP）が提示した例を見てみましょう。 「中等度の副鼻腔炎（いわゆる『蓄膿症』：鼻づまりや頭痛を起こす）に対して、1週間以上症状が続いている場合、または症状が軽快しかけたあとに悪化した場合を除いて、抗生物質を処方してはならない」 「進行性の神経学的な所見や骨髄炎を疑わせる所見がない場合、背部痛が起こってから6週間以内に写真を撮影してはならない」 これは、「中等度の蓄膿症は、1週間以上症状が続いているのでなければ、抗生物質は出しません」、そして「背中が痛くても、それが6週間以上続くのでなければレントゲン写真は撮りません」ということと、ほぼ同義です。 米国内科専門医認定機構財団が
100万人近くの児童がADHD（注意欠陥多動性障害）と誤診か、学年の中で生まれが遅いことが背景に
幼稚園や小学校の低学年のころ、4月生まれの子どもは教師の話をよく聞き勉強やスポーツもできる「先生のお気に入り」が多く、3月生まれは逆にクラスのトラブルメーカーで「問題児」的な扱いを受ける場合が多い、と感じたことがある人も多いのではないでしょうか？ メディアの影響もありADHD（注意欠陥・多動性障害）の認知度が高く、ADHDを疑って受診する患者数も多いアメリカでは、現在18歳未満の子ども450万人以上がADHDの診断を受けていますが、そのうち100万人近くが誤診である可能性が高いことが明らかになりました。日本でも取りざたされ始めた感のあるADHDですが、アメリカ同様の誤診が発生する可能性を考えると、決して対岸の火事とは言えないようです。 詳細は以下から。Nearly 1 million children potentially misdiagnosed with ADHD, study fi
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