セキュリティ製品を入れとけば安全な“つもり”ですか？ セキュリティリサーチャーズが指摘する3つの落とし穴
安全、安心のために導入したはずのセキュリティ製品が、いつの間にか落とし穴になっていた――。セキュリティリサーチャーとして活動する3人が、そのような目をそむけたくなる現実に斬り込む本セッションでは、それぞれが見つけた、現場に存在する見落としがちな“つもり”をピックアップし、自らを見直すきっかけとなるような話題を提供する。今回も盛り上がったディスカッションをレポートする。 ツールが動いていた“つもり” piyokango氏がピックアップした事例は、豊田市で発生したメールアドレスの流出だ。これは本来Bccで送信すべきメール送信先を、To／Ccに記載してしまったという事故だったが、この裏には“つもり”が存在していた。 報道発表資料 個人情報（電子メールアドレス）の流出について （最終報）｜豊田市 piyokango氏によると、本件の背景には豊田市が導入した、「強制Bccシステム」が存在するという。
GPT-4が労働市場に与える影響と各職種のリスク評価──OpenAIの研究者が論文発表
大規模言語モデル（LLM）の「GPT-4」を手掛けた米OpenAIとペンシルベニア大学の研究者らは3月17日、「GPTはGPT：LLMの労働市場への影響の可能性に関する初期の考察」と題した論文を公開した。「GPT（Generative Pre-trained Transformer）モデルと関連技術が米国の労働市場に与える潜在的な影響を調査」したとしている。 調査の結果、米国の労働力の約80％が、GPTの導入によって少なくとも仕事の10％に影響を受ける可能性があり、約19％の労働者は仕事の50％に影響を受ける可能性があることが示されたという。 ほぼすべての職種に影響するが、特に現在高収入な職種のリスクが高いとしている。 調査は、学習達成度を表を用いて測定するルーブリック評価によって、職業別の人間の専門知識とGPT-4を使った場合を比較した。 方法は、1016の職業について、職業ごとに測定す
名和氏が語る、サイバー攻撃激化プロセスを加速させているのは誰か？ その要因は？
名和氏が語る、サイバー攻撃激化プロセスを加速させているのは誰か？ その要因は？：ITmedia Security Week 2022 秋 2022年9月に開催された「ITmedia Security Week 2022 秋」において、Day3の基調講演として、「IT環境をゼロトラスト・アーキテクチャーに移行せざるを得ない深刻なサイバー脅威を受け入れてしまうサイバー環境の変化について」と題するセッションが開催された。サイバー攻撃の現状を紹介するとともに、“高度かつ巧妙”と表現されることの多いサイバー犯罪者の攻撃プロセスの激化がなぜ行われてしまうのかを語るセッションとなった。サイバーディフェンス研究所 専務理事 上級分析官の名和利男氏は、攻撃者の行動の源泉となってしまう、企業のとある部署をズバリと述べる――。意外にも、それは経営層ではない？
「Apple Watch Ultra」はAppleがたどり着いた究極の時計だ：シン・ウルトラウォッチ登場（1/3 ページ） - ITmedia PC USER
これまで、AppleはApple Watchの高級モデルのあり方を求め、さまざまな方向性を模索してきた。 エルメスとのコラボモデルは大きな成果を果たしたものの、金などの貴金属やセラミックなど素材で高級感を狙ったモデルは、一定の需要は築けたが成功とは言い難かったかもしれない。 しかし、ここへきて、ついに求められていた本当の答えをつかんだ気がする。 究極のアウトドア体験にも耐える性能を持ちながら、都市部でファッションアイテムとして身につけても自然になじむ「Apple Watch Ultra」。まさに究極のApple Watchと言えそうだ。写真は、チタニウムケースとオレンジアルパインループの組み合わせ より大胆で活動的なあなたへと奮起させるApple Watchの最高峰 それは、「Apple Watch Ultra」のことだ。 －20度の寒冷地から、55度の灼熱の砂漠まで幅広い温度で動作し、水
ITmedia Security Week 2022 秋 コロナ禍と新冷戦でサイバー攻撃も激化「新常態」でもブレないサイバーセキュリティ対策の基本
ウィズコロナ、そして新たな冷戦という「新常態」では、ビジネスのデジタルへの依存度はますます高まり、脅威も高まっていきますが、企業が打つことができるサイバーセキュリティ対策の基本は変わりません。自社のリスクを洗い出し、防止策を打つとともに、事件・事故が起こった際にはその影響を最小限に抑え、いち早く回復させるためには、どうすればいいのでしょうか。 ITmedia Security Week 2022 秋では、急ぎ対応してきたコロナ禍のサイバーセキュリティ対策を再点検するとともに、DXのアクセルをさらに踏み込んでいく上で、これからの対策はどうあるべきか、より実戦的で投資対効果の高いセキュリティ対策とは何か、について議論していきます。 開催概要 名称ITmedia Security Week 2022 秋 ～コロナ禍と新冷戦でサイバー攻撃も激化「新常態」でもブレないサイバーセキュリティ対策の基本～
セキュリティトレンドレポート：エキスパートが語る、いまある危機と対策――ITmedia Security Week 2022夏 徳丸氏／セキュリティリサーチャーズ基調講演まとめ
コロナ禍を受けて、セキュリティに関する多様なテーマで多くの講演を配信してきたウェビナー「ITmedia Security Week」。2022年夏から新しく「未来へつながるセキュリティ」をテーマにしたゾーン（コーナー）を展開している。ゾーンの概要に「新技術や新概念と呼ばれるような新たな仕組みを知るだけでなく、そこに至るまでの歴史や現状を押さえることで、システムを守るための新たな視点や解像度を得ることを狙う」と記した通り、EGセキュアソリューションズ CTO（最高技術責任者）の徳丸浩氏とセキュリティリサーチャーズの基調講演でも基礎を学ぶことの重要性が説かれ、視聴者から高い満足度を頂いた。 サイバー攻撃者が狙う穴を、防御側はふさぐよう努力する。するとサイバー攻撃者も工夫に工夫を重ね、新たな攻撃手法を使い出し、かつての常識はいつの間にか非常識に変化する――そういった“いたちごっこ”が、サイバーセ
ポッドキャスト番組「セキュリティのアレ」が2021年度 総務大臣奨励賞を受賞──運営者のひとり、IIJ 根岸にインタビュー | IIJ Engineers Blog
こんにちは、IIJ Engineers blog 編集部です。 今回は、2021年度「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞（以下、総務大臣奨励賞）」を受賞したポッドキャスト番組「セキュリティのアレ」の運営者のひとりであるIIJの根岸に今回の受賞について話を聞いてきました。 「総務大臣奨励賞」＆「セキュリティのアレ」ってなに？ 受賞の話を聞く前に、まずは今回の受賞概要を簡単に紹介します。 サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞とは？ 総務省が、サイバーセキュリティ対応の現場において優れた功績を挙げている個人・団体を表彰するもので、2017年に創設。 自薦または他薦で候補者を募集し、有識者で構成される選考委員会の審査結果を踏まえ受賞者が決定され、毎年、サイバーセキュリティ月間の期間中に表彰が行われます。 ポッドキャスト番組の「セキュリティのアレ」 SBテクノロジー株式会社の辻伸弘氏、
音楽機器のズーム社、商標権侵害でWeb会議「Zoom」提供のNECグループ会社を提訴 「和解金での解決を排除」
音楽機器のズーム社、商標権侵害でWeb会議「Zoom」提供のNECグループ会社を提訴 「和解金での解決を排除」 音楽用電子機器を販売するズーム（東京都千代田区）は9月17日、米Zoom Video Communications（ZVC）のWeb会議システム「Zoom」が同社の登録商標を侵害しているとして、日本でZoomを提供しているNECグループ会社のNECネッツエスアイに対して侵害行為の差し止めを求める訴訟を、東京地方裁判所に提起したと発表した。損害賠償は請求せず「和解金などでの解決を排除する姿勢」を見せている。 ズーム社は、ZVCがZoomを提供する際に同社の「登録商標と極めて類似した標章を使用」していると主張。2019年10月ごろから電話・メール窓口にWeb会議システムについての問い合わせが殺到するようになった他、20年6月のZVC決算発表の影響でズーム社の株価が2日連続でストップ高
日本の製粉大手に「前例ない」大規模攻撃 大量データ暗号化 起動不能、バックアップもダメで「復旧困難」
「システムの起動そのものが不可能で、データ復旧の手段はない」――製粉大手のニップン（東証一部上場）は8月16日、7月7日に受けたサイバー攻撃の詳細と影響を明らかにした。 グループ会社を含むサーバの大半が同時攻撃を受け、バックアップを含む大量のデータが暗号化されて復旧不能に。外部専門家に「前例のない規模」と報告を受けたという。 財務システムも被害を受け、早期の復旧が困難なため、8月5日に発表予定だった2021年4～6月期の決算は、約3カ月延期。8月16日が提出期限だった四半期報告書の提出も、11月15日に延期する。 サイバー攻撃を受けたのは7月7日未明。グループの情報ネットワークのサーバや端末が同時多発的な攻撃を受け、大量のファイルが暗号化された。 ニップン単体の財務・販売管理データを保管しているファイルサーバに加え、グループ企業で同じ販売管理システムを使っていた11社と、同じ財務会計システ
「アプリで開閉するレンタカーが山奥で開かず」の人、その後の顛末を語る（前編） トヨタの担当者と再検証した結果、どうなったのか
米Quoraのエバンジェリスト、江島健太郎（@kenn）さんが旅先で遭遇したレンタカーのトラブルに関するツイートが大きな話題になり、Twitterのトレンドにもなった。その顛末を、ポッドキャスト番組「backspace.fm」にゲスト出演した江島さん自身が詳しく語った。 「山奥で車のドアが開閉不能に」──トヨタの無人レンタカーでトラブル、“その場に置き去り”仕様に物議 トヨタ「案内ミスだった」 江島さんが使ったのは、トヨタ自動車の無人レンタカーサービス「チョクノリ！」。Bluetoothを使い、スマートフォンアプリで車の鍵を開閉する仕組みだが、飛騨の山奥で車のドアが開かなくなり、締め出されてしまうというトラブルに見舞われた。「アーリーアダプターとして初期のバグは踏んでおかないといけない星の下に生まれてきたので」と江島さんは笑うが、一つ間違えば命に関わるトラブルでもある。 締め出されてしまっ
村田製作所、再委託先が7.2万件の情報を不正持ち出し IBM中国法人の社員が個人用クラウドにアップロード
村田製作所は8月5日、会計システムの更新を委託していた日本アイ・ビー・エムの再委託先であるIBM中国法人の社員が、約7万2000件の情報を不正に取得していたと発表した。社員は業務用PCから無断でデータを取得し、中国国内のクラウドサービスを使って個人アカウントにアップロードしていたという。既にデータは削除されており「情報の悪用は確認されていない」としている。 流出したのは取引先情報3万555件（会社名・住所・氏名・電話番号・メールアドレス・銀行口座）と従業員の関連情報4万1905件（従業員番号・所属会社名・氏名・メールアドレス・銀行口座）。それぞれ日本国内だけでなく、中国やフィリピン、シンガポール、アメリカ、欧州連合の取引先や従業員の情報が含まれるという。 村田製作所は業務効率化のため、従業員の給与や取引先への代金の支払いに使用する会計システムの移行を日本アイ・ビー・エムに委託。システムに反
開会式で地球をかたどったドローンは1824台のIntel製「Shooting Star」
東京五輪の開会式が7月23日、国立競技場で行われた。競技場の上空で多数のドローンが市松模様のエンブレムを形成し、地球の形に変わるパフォーマンスがハイライトの1つになった。使われたドローンは1824台。米Intelの「Shooting Star」システムだ。 Intelのドローンは2018年の平昌五輪でも活躍した。このときは1218台でギネス記録を更新した。 Shooting Starは重さ330グラム、ローターの直径が15センチの小型クアッドコプター。LEDライトの組み合わせで40億以上の色の光を表現できる。1台のPCで数千台のドローン群全体をコントロールする。IntelのWebサイトによると、現在は2タイプのドローンがあり、開会式で使われたのはより高性能な「Premium Drone」だ。
DX推進の担当部門に変化のきざしも、実情は推進とはほど遠い
早稲田大学、オクラホマ市大学でMBA（経営学修士）修了。横河・ヒューレット・パッカード（現日本ヒューレット・パッカード）入社後、横浜支社でセールスエンジニアからITキャリアをスタートさせ、その後、HPタイランドオフィス立ち上げメンバーとして米国本社出向の形で参画。その後、シンガポールにある米ヒューレット・パッカード・アジア太平洋本部のマーケティングダイレクター歴任。日本ヒューレット・パッカードに戻り、ビジネスPC事業本部長、マーケティング統括本部長など、約20年間、国内と海外（シンガポール、タイ、フランス）におけるセールス＆マーケティング業務に携わる。全世界の法人から200人選抜される幹部養成コースに参加。 2015年にデルに入社。上席執行役員。パートナーの立ち上げに関わるマーケティングを手掛けた後、日本法人として全社のマーケティングを統括。中堅企業をターゲットにしたビジネスを倍増させ、世
DXレポート2が提言 企業が取るべき超短期～中長期のアクションとは何か？
企業は「2025年の崖」に向けてデジタルトランスフォーメーション（DX）をどのように推進していけばいいのだろうか。本稿は、経済産業省（以下、経産省）が、2020年12月28日に公開した「DXレポート2（中間取りまとめ）」（以下、DXレポート2）の概要を未読の方や内容を振り返りたいという方に向けてまとめる。 第1回は「DXレポート公表以降のDX政策とその結果」「コロナ禍で見られた事象と、明らかになったDXの本質」について解説した。第2回は、いよいよ本題である「企業が取るべきアクション」を同レポートがどう取り上げたか紹介していこう。 DXの推進に向けて、企業が取るべき超短期的アクションとは DXレポート2は、企業の置かれた状況に応じ、DX推進に向けたアクションを「超短期的」「短期的」「中長期的」の3つに大別して紹介する。このうち超短期的アクションは、コロナ禍における従業員や顧客の安全確保と事業
リコー、Web会議を“丸ごと”記録するクラウドサービス 音声は自動で文字起こし
現時点でMicrosoft Teams、Skype、Zoom、Google Meet、WebExで動作確認しているという。 無料プランの記録可能時間は合計3時間まで。有料プランは記録時間が10時間まで。以降の超過分は1分当たり2円の従量制となる。 リコーは「さらなるニーズの探索に取り組み、音声認識精度の向上や新機能の追加を図りながら、法人向けサービスとしての展開も視野に入れて開発を進める」としている。 関連記事 日本語特化のAI文字起こしサービス 1時間の音声を5分で文字化、句読点も自動で調整 AIを活用し、日本語の音声データを文字起こしするWebサービスが登場。1時間の音声データを5分程度で文字起こしでき、句読点の位置も自動で調整できるという。料金プランは30秒20円（税別、以下同）、40時間まで10万円。 Microsoft、「Word for Web」にトランスクリプト（文字起こし）
NECもソースコード流出を確認、GitHubで 三井住友銀、NTTデータに続き
NECが顧客向けに開発したシステムのソースコードがGitHubを通じて流出したと明らかにした。同社は「原因究明と再発防止に努める」としている。 ソースコード共有サービス「GitHub」で三井住友銀行（SMBC）などのシステムに関連するソースコードが無断公開されていた問題で、NECが顧客向けに開発したシステムのソースコードも無断公開されていたことが分かった。2月1日に同社が明らかにした。 ソースコードの流出を認めたのはSMBC、NTTデータ ジェトロニクスに続き、3社目。NECは取材に対し、「流出したソースコードの中に、（同社が）特定のお客さま向けに開発したシステムのソースコードが含まれていることを確認している」と回答。流出したシステムの詳細やセキュリティなどへの影響については「お客さまとの都合で、これ以上のことは話せない」として明言を避けたが、「原因究明と再発防止に努める」としている。 ソ
三井住友銀行などのソースコードが流出 “年収診断”したさにGitHubに公開か【追記あり】
三井住友銀行（SMBC）は1月29日、同行のシステムに関連するソースコードが外部のWebサイト上に無断で公開されていたと明らかにした。委託先の企業に勤務するSE（システムエンジニア）から流出したとみられるものの、顧客情報の流出はなく、セキュリティに影響はないとしている。 委託先のSEとみられる人物が、自身の書いたソースコードから年収を診断できるWebサービスを利用するため、SMBCなどから委託を受けて開発したコードをソースコード共有サービス「GitHub」に公開したのが原因。 ソースコードを公開した人物は自身のTwitterアカウントで「転職の準備のために現在あるコードを全てアップした」と説明。委託されて開発したコードが含まれていた理由については「分からない」としている。「関係各所に多大なご迷惑をおかけしたことを深く反省いたします」と謝罪するツイートも投稿していたが、現在は非公開アカウント
阿部恭一×辻 伸弘が語る “CSIRT沼”から抜け出す「両方向の」組織運用
CSIRTの認知度が高まる一方で、企業がCSIRTを『どう運用すればいいのか分からない』というケースは少なくない。企業の中には構築しただけで満足してしまったり、せっかく構築したCSIRTが十分に機能していなかったりするところもある。阿部恭一氏と辻 伸弘氏が、CSIRTを運用する上で重要な「内向き」と「外向き」2つの対応について語った。 本稿は、ITmediaエンタープライズが開催したセミナー「ITmedia Security Week 2020冬」（2020年12月7～10日）の特別講演「CSIRT沼の水ぜんぶ抜く ～ Part1 ～」での阿部恭一氏（以下、阿部氏）と辻 伸弘氏（以下、辻氏）の対談の様子をレポートする。 阿部氏は、全日本空輸（ANA）グループのCSIRT「ASY-CSIRT」や交通ISAC事務局長として、CSIRTの最前線で活躍を続ける“CSIRT番長”だ。辻氏は、SBテク
AWSがMacインスタンスを提供開始 2021年にはM1搭載Macも
米Amazon Web Servicesは12月1日、macOSが動作するEC2インスタンスの提供を始めた。現時点ではIntel版Macのみだが、2021年にはM1チップ搭載Macのインスタンスも提供する計画だ。 提供するリージョンはアメリカ東部（バージニア北部）、アメリカ東部（オハイオ）、アメリカ西部（オレゴン）、ヨーロッパ（アイルランド）、アジアパシフィック（シンガポール）の5箇所。OSはmacOS Mojave（10.14）とmacOS Catalina（10.15）の2種類から選べ、macOS Big Sur（11.0）は近日中に提供する予定だ。 シンガポールリージョンを指定して、新しいEC2インスタンスの作成を始めたところ。macOS Catalina（10.15）とmacOS Mojave（10.14）のインスタンスを選べるようになっている macOSインスタンスは、Intel
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「ではビートルズ、イン・マイ・ライフをどうぞ」 ポッドキャストなのに商用音楽を使った音楽番組ができるSpotify「Music + Talk」が楽しすぎる
