脅威と向き合う哲学――これからのランサムの話をしよう
「ITmedia Secrity Week 秋」において、SBテクノロジー プリンシパルセキュリティリサーチャーの辻伸弘氏は、ランサムウェアの国内外の被害事例と独自の「自由研究」をもとに対策を語った。 辻氏は2017年から「標的型ランサムウェア」を追い続けている。ランサムウェアとは、一言で言えば、情報を人質に身代金を要求してくるウイルス。例としてよく挙げられるのは、感染した端末や近隣のコンピュータを暗号化し、解除のために金銭を要求するケースだが、コンピュータそのものを起動できなくする、画面をロックして操作できなくするといった例もある。 加えて、最近では、侵入者が感染先の情報を盗み、情報を公開されたくなければ金銭（多くの場合は仮想通貨）を要求するという「身代金要求型ランサムウェア」も観測されている。 バックアップから狙われた、米ハンコックリージョナル病院 2018年1月11日、夜9時半頃、事
14年分の「情報セキュリティ10大脅威」を振り返り “変わらない”5つの対策
情報処理推進機構（IPA）は毎年、前年に発生した脅威のうち社会的に大きな影響を与えた動きを、識者の意見を踏まえながら「10大脅威」としてまとめています。1月に発表した最新版「情報セキュリティ10大脅威 2019」では、個人向けだと「クレジットカード情報の不正利用」や「フィッシングによる個人情報などの詐取」が、組織向けには「標的型攻撃」や「ビジネスメール詐欺」（BEC）が挙げられています。 この10大脅威のまとめは2006年に始まり、途中から「個人向け」と「組織向け」の2つに分かれながら続いてきました。過去14年間をまとめて振り返ってみると、脅威と対策の中で「変わったこと」と「変わらないこと」が見えてきます。19年5月8～10日にかけて開催された「第16回 情報セキュリティ EXPO」のIPAブースで、研究員の黒谷欣史氏が、そんな内容でプレゼンテーションを行いました。 この14年間で、IT環
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
