紹介と書評 ロバート・N・プロクター著/宮崎尊訳『健康帝国ナチス』 初出 『大原社会問題研究所雑誌』第552号(2004年11月)73-74ページ。 ユビキタスな健康志向社会 たとえば「今の健康ブームは過熱しすぎだ」という議論がある。健康ブームといわれて久しいが、それに飽いたころに健康ブーム批判が出てくるのは自然の成り行きである。そして、それもまた小さなブームになると、批判の言説が陳腐化し、いつのまにか健康ブーム自体に取り込まれてしまう。一部の批判によって萎えるような現象でないということだろう。このさい「健康ブーム」というマスコミ用語を避けて「健康志向社会」あるいは「健康意識社会」と呼び変えて、長期的展望の下に議論したほうが適切ではないかと思う。一過性の現象ではないというだ。 それを前提にした上で、ある種の社会や人びとが健康志向を極度に高めるということがあるということを認識したい。そして
健康帝国ナチス(煙草の議論は本筋からはなれるのだが・・・) http://www.asyura2.com/0510/dispute22/msg/153.html 投稿者 へなちょこ 日時 2005 年 10 月 12 日 05:34:32: Ll6.QZOjNOr.w (回答先: 146年前の一大健康ブーム 投稿者 kokopon 日時 2005 年 10 月 11 日 20:10:34) http://nikkeibp.jp/wcs/leaf/CID/onair/kenkou/plus/364750 のキャッシュ 人類の宿敵“がん”を撲滅するため、世界各国はいま対策に追われている。有害化学物質の使用を禁じ、排気ガスを規制、身のまわりからもタバコや食品添加物を排除しようとやっきになっている。ところが、既に70年前にそれを実行し、国をあげて熱烈にがん撲滅に取り組んでいた国がある。ナチス・ドイ
特定健診・特定保健指導 義務化の問題点 特定検診と特定保健指導が2008年から義務化されました! 2008年4月から、メタボリックシンドローム対策として、特定健康診査(特定健診)と特定保健指導という制度が始まりました。その背景には、メタボの人やその予備軍を減らして国民の 健康を向上させることで、増え続ける医療費を抑制しようとする政府の政策があります(表向きは)。 メタボリックシンドロームは半ば社会問題化しているものでもあり、何らかの対策は必要であるとしても、その定義に不明瞭なところがあり、また健診や指導を数千万人もの保険加入者全員に義務付けるという点に、医療機関や製薬会社への利益供与が本当の目的ではないかといった疑問の声が出ています。 特定健康診査(特定健診)とは? 特定検診は、2008年4月から始まったメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)検診のことで、40歳から74歳までの
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2007年04月08日 11:00 【厚生労働省】は4月8日、先に【メタボ対策全国民体制・40歳から74歳に「特定健診」実施へ】でお伝えしたように健康保険法などの改正に伴い実施される、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)など生活習慣病のリスクが高いグループとその予備軍を抽出し、レベル分けした上での健康診断や保険指導(それぞれ特定健康診断(特定健診)、特定保険指導)に関する実施の強化についての具体的な方策(確定案)を発表した(【発表リリースページ】)。これまで会社の従業員だけに義務付けられていた健康診断を、40歳以上(74歳以下)の被保険者やその被扶養者を対象にするところがもっとも注目すべきポイントである。 特定健康診断と特定保険指導の義務化実施は2008年4月1日から。対象となるのは、健康保険組合や国民健康保険など、すべての40歳以上74歳以下の保険者。自営業者や専業主婦、被保険者の
「新しい労働のルール」の決定と運用は、今後、労使の対話に委ねられる方向に向かうだろう。国が法律でがんじがらめに縛る時代は、もはや過ぎ去った。 前々回の当コラムで、「正社員のクビを切りやすくする改革は受け入れられるか」と題する一文を掲載したら、轟々たる批判、非難が寄せられた。それにお答えする前に、そのコラムの論旨をまとめておこう。 1.私は、今最優先で取り組むべき改革は、労働市場改革である、と思う。なかでも、「正社員と非正社員の処遇格差の解決」が最も必要に迫られている、と考えている。 2.理由は二つある。第一に、正社員と非正社員は同じ仕事をしているにも関わらず、片方にしか昇給昇進の道は開かれていない。はなはだしく社会的「公正」を欠くと同時に、非正社員は非常に不安定な生活を強いられている。こうした状況を放置すれば、ワーキングプアたちの生活の荒廃から社会の劣化が進むだろう。 3.第二に、
WHOの国際傷害疾病分類第10版(ICD-10)において、たばこの使用は「精神作用物質による精神及び行動の障害」に分類されました。また研究用診断基準には、急性中毒・有害な使用・依存症候群・離脱状態についても記載されています。 なお日本でも、喫煙は依存症の一つとして認識されはじめ、平成18年度より「ニコチン依存症管理料」として禁煙治療が診療報酬上評価されています。 ○禁煙治療についてはこちらをご参照ください:「禁煙治療のための標準手順書 第3版(2008年4月)」 ※日本循環器学会 禁煙推進委員会 ホームページ http://www.j-circ.or.jp/kinen/anti_smoke_std/ ※2010年3月アクセス
New York州Buffalo市にあるRoswell Park Memorial Institute、癌研究では歴史ある研究所ですが、ここに私が留学していた1963年頃、当時の所長が、癌の予防と称し、紙巻煙草のアンチキャンペーンをしたことがあります。屋上に乾燥設備を設置しレタスやキャベツなどを持ち込んでタバコレスシガレットを作るとか何とか。日本人は戦時中のイタドリの葉っぱのたばこを思い出しましたし、心有る研究者は眉をひそめ、高名な遺伝学者は「きっと新しい癌ができるに違いない」とウインクしながら私にささやきました。結局、このキャンペーンは長続きしませんでした。 前置きはさておき、煙草の有害性についての発表や資料は、枚挙にいとまありません。『「タバコは百害あって一利なし」のうそ』洋泉社新書(2007)の中で、著者の武田良夫は煙草有害論の根拠となった多くの疫学調査について調べています。彼のま
2007年06月16日 16:13 タバコ肺がん説のウソ! タバコ有害論の根拠は、1987年に公衆衛生審議会 から最初に出された「喫煙と健康ー喫煙と健康問題に 関する報告書」(通称「タバコ白書」)です。 当時国立がんセンター疫学部長 平山雄(たけし)と厚生省 とが中心となり実施した大規模な調査のデータが中心と なっています。 この疫学調査の欺瞞に満ちたいい加減さについては、2冊の 書籍に詳細暴露されています。 タバコ肺がん説は世界的に見ても、平山疫学が唯一のもので 解剖学的にも動物実験でも実証されていないそうです。 「間接喫煙による肺がん原因説」 ●アメリカ環境保護庁により大規模な追試がされたが確認されなかった。 アメリカのアーノフ博士の「受動喫煙の及ぼす心疾患への影響」という 論文についてもデータの偽造も疑われ、信用に値しないとして 学者生命も絶たれています。 ●1984年ウイーンで開か
2007年06月15日 07:28 タバコ肺がん説は科学的根拠なし! 私は50年間タバコを吸い続けています。 その間絶えず周りの人から「タバコは身体に悪い、肺が真っ黒になって 肺がんになる」といわれましたが、止められないので、 「私にとってはタバコは薬なんです」と冗談交じりに言い続けてきました。 30年ほど前、心理学者の相良先生(名前忘れました)が書かれた 「心理学」(岩波新書だったような気がします)の中で、「タバコの身体に 及ぼす影響の心理学的研究」ということで喫煙者をA,B 2つのグループ に分けて長期間追跡調査した内容が述べられていました。 Aグループ(自分にとってはストレス解消等プラスの作用しか ないと思い込んでいる) Bグループ(絶えず身体には悪いと思いながら止められない) 調査の結果 Aグループ 身体に対する悪い影響がほとんど現れなかった。 Bグループ タバコの害と思われる不健
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