ニューヨーク・タイムズが「紙」の編集会議を廃止し、デジタルに専念する
ニューヨーク・タイムズが、週明けから伝統の「１面会議」をついに廃止するという。 メディアウオッチャー界隈では、この話題で持ちきりだ。 メディアサイト「ポインター」のベンジャミン・マリンさんが、タイムズのディーン・バケー編集主幹の社内向けメモについて伝えている。 新たな社外取締役候補として、旅行予約サイト「エクスペディア」最高経営責任者（ＣＥＯ）のダラ・コスロシャヒさんと、フェイスブックのブランド・マーケティング担当役員のレベッカ・ヴァン・ダイクさんらの起用も発表している。 本格的に、「デジタルファースト」への舵を切り始めたようだ。 ●ページワン 「コカイン中毒、がん・・・メディア激変を伝えたＮＹタイムズ名コラムニストの急死」でも紹介したが、デジタル化の渦中にあるニューヨーク・タイムズの舞台裏を描いた２０１１年のドキュメンタリーのタイトルが、まさに「ページワン（１面）」だった。 そして、映画
米国で進むジャーナリズムのイノベーション - Harvard Square Journal ~ ボストンの大学街で考えるあれこれ
ボストン大学コミュニケーション学部で、３月23日から25日まで開催された、"Narrative Arc: Storytelling Journalism Goes Digital"に参加した。コンファレンスに参加して、改めて、米国のニュース業界はビジネス的に苦境を迎えているものの、ジャーナリズムのあり方自体は、確実に向上していることを実感した。 米新聞業界では日常的にレイオフが続き、ビジネス的に困難を迎えている今だからこそ、逆にそれを逆手にとって、マルチメデイアを使った新しい表現方法、オンライン出版、資金調達のための新しいビジネスモデル、オルタナティブなニュースのあり方など、ジャーナリズムのイノベーションがあちこちで起こっている。 ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ まずは、コンファレンスのテーマである「Narrative」（物語）について。米国のジャーナリズムは、文章のスタイ
メディア・パブ: 新聞、米国で最も縮小している落ち目の業種に
米国で最もシュリンクしている業種は新聞であるのかも。LinkedInの発表によると、2007年から2011年の間に最も従業員を減らした業種は新聞業界であった。リーマンショックによる金融危機に見舞われた波乱の時期であったが、人減らしで縮小している業種がある一方で、従業員を増やし拡大している業種も少なくない。 以下のLinkedInのグラフでは、各業種がこの5年間に増減させた従業員数の割合を示している。またプロットした円印の大きさは、増減させた従業員数の規模を示している。 （ソース：LinkedIn) 拡大している業種と、縮小している業種の代表例を以下に掲げておく。 ◇拡大している業種例 +49.2%：Renewables ＆Enviroment +24.6%：Internet +24.3%：Online Publishing +15.9%：E-learning ◇縮小している業種例 -12.
メディア・パブ: デジタルシフトに賭けたNYタイムズ、2011年に活路を見出したのか
デジタルシフトに生き残りを賭けるNYT社（The New York Times Company）。だが現実は厳しい。昨年（2011年）はデジタル有料化をバネに回復軌道に乗るはずだったが、景気後退もあって再び減収減益となった。 以下は、2011年第4四半期（9月-12月）および2011年通年の決算である。2011年の売上高は2.9%減の23億2340万ドル、経常利益は75.8%減の5671万ドルで、純損益が約4000万ドルの赤字となった。 ＊NYT社（The New York Times Company）の2011年10-12月期および2011年（年間）決算：単位:1000ドル 新聞紙の読者離れと広告離れが進み、構造的な不況業種に陥っている米新聞業界。優等生であったNYT社も例外ではない。以下は、ここ10年近くの間の、同社の広告/販売/その他の売上高の推移である。総売上高の8割前後を占めてい
読売新聞の英訳記事、米サイトに配信スタート : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ニューヨークで開かれた有料ニュースサイト「オンゴー」の記念レセプションで、読売新聞などの配信記事にアクセスする参加者＝吉形祐司撮影 【ニューヨーク＝吉形祐司】読売新聞社は米国の有料ニュースサイト「オンゴー」との間で、本紙英訳記事を配信することで合意し、２４日（日本時間２５日）から配信が始まった。 同サイトは、提携メディアによる配信記事を独自に編集し、購読者に提供する集約型サイトで、ワシントン・ポスト社とニューヨーク・タイムズ社、ＵＳＡトゥデー紙を発行するガネット社の米新聞大手３社の共同出資を受けて昨年１月にサービスを開始した。 「有力メディアの優れた記事を一つのサイトで」をキャッチフレーズにしており、米国の主要な新聞、雑誌を中心に米国内外の約８０紙誌と記事配信で提携している。日本からは本紙が初めて。 米ニューヨークのホテルでは２４日、本紙の配信など新たなサービスを記念してメディア関係者を招
メディア・パブ: NYタイムズ、デジタル購読売上が黒字化に貢献
NYタイムスのデジタル有料購読者数は、今年第3四半期（7月～9月）に約4万人も増え、32万4000人に達した。この結果、販売（circulation）売上高が前年同期比で3.4%増となったお陰で、次のように第3四半期の純利益は1569万ドルと黒字に転じた。 ＊ＮＹＴ社（The New York Times Company）の 2011年7-9月期決算（単位:1000ドル） 今期は、景気の下振れで、広告売上高が落ち込むことを覚悟していた。新聞紙（NYT紙やBoston Glove紙など）の広告売上は前年同期比で10.4%も減り、デジタル広告も含んだ総広告売上高が同8.8減と沈み込んだ。でも、その広告売上の落ち込みのかなりの部分を、販売売上で補うようになってきたとは、少し前まで考えられないことであった。 NYTは今年3月末からデジタル有料化を開始し、第2四半期末（6月）にデジタル有料購読者数が
メディア・パブ: WSJだけが健在で、他の米新聞は総崩れか
米国新聞の発行部数が下げ止まらない。米新聞の2011年3月期（2010年10月～2011年3月）の発行部数が、米考査機構ABCから発表になったが、ほとんどの新聞は発行部数を減らし続けている。景気回復期を迎え、中近東/北アフリカ騒動や日本の巨大地震/原発事故などでニュース需要が高まっているはずなのに、新聞の発行部数が下げ止まらないのだ。MediaPostが発行部数の多い80紙を分析したところ、平日紙の総発行部数が2010年の1900万部から2011年には1850部と,やはり年間で2.6%減と落ち続けている。 米新聞（平日版）の2011年3月期発行部数でトップ25の新聞は次のようになる。 ●米新聞（平日版）の発行部数：2011年3月期 ほとんどの新聞が、2010年3月期に比べて部数を減らしている。 The New York Timesが 3.4%減,the Los Angeles Timesが
手本はトルストイ 「ハフィントン・ポスト」を成功に導いた「ストーリーテリング」という手法（牧野 洋） @gendai_biz
手本はトルストイ 「ハフィントン・ポスト」を成功に導いた「ストーリーテリング」という手法 ガラパゴス化する日本の取材とは好対照 アメリカの有力インターネット新聞「ハフィントン･ポスト(通称ハフポスト)」は２月7日、インターネットサービス大手AOLへ身売りすると発表した。創業5年余りで3億1500万ドルの値段が付くほどのブランド価値を築いたメディア企業は異例だ。 ハフポスト共同創業者兼編集長は、著名コラムニストのアリアナ･ハフィントン。昨年10月に彼女がロサンゼルスを訪れた際に、「ハフポストを創業して最も誇りに思うことは何か」と単刀直入に聞いてみた。答えは明快だった。 「われわれの使命は『データマイニング(単純に事実を報じる)』ではなく『ストーリーテリング(人間の物語を語る)』だ。事実を報じるだけでは人々を感化できない。物語にこそインパクトがある。主流メディアはニュースに飛び付き、すぐに忘れ
AOLのThe Huffington Post買収--技術面での理由
2006年〜2008年の間、The Huffington Postで編集者として働いていたRachel Sklar氏は、次のように述べる。「The Huffington Postの成功の過程でJonah Peretti氏が果たした役割を見過ごしてしまうと、同社がどのようにして現在の姿になったのかを理解することはできない。同社は検索やユーザーの検索対象、検索分野でスイートスポットを捉える方法、セレンディピティ（偶然の幸運な発見）を理解しており、検索とセレンディピティの両方を非常にうまくやってのけた。ユーザーが注目しているときには、ユーザーの目につくところに情報を提供できるようにし、ユーザーが注目してないときは、注目せずにはいられない情報を提供できるようにしていた」 このように、読者の間でも検索結果でも話題を集め目立つことができる能力は、Peretti氏がThe Huffington Post
ハフィントン流最強ニュースサイトの作り方 | ビジネス | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
重鎮 マルチな活動で数字では見えない存在感をもつアリアーナ・ハフィントン（10年4月） Phil McCarten-Reuters もし今日のインターネットメディア業界の勝者を決めるとすれば、断トツでアリアーナ・Ｓ・ハフィントンだろう。彼女が創設したニュースサイト、ハフィントン・ポストの６月のユニークビジター数（同じ閲覧者の重複を省いて集計したサイト訪問者数）は２４３９万に達した。他の多くのネットメディアと比べれば５倍近く。ワシントン・ポストやＵＳＡトゥデーのサイトを上回り、ニューヨーク・タイムズ電子版にも迫る勢いだ。 ２０１０年のハフィントンの売り上げは約３０００万ドルに達する見込み。既存の巨大メディアに比べれば取るに足りない額だが、ネット上のライバルの多くよりははるかに大きい。そして遂に、わずかながら利益も出始めた。 ただしネットメディア業界における存在感は、数字だけでは分からない。５
【レポート】ついに登場したiPad日刊紙「The Daily」、購読サービスの仕組みを読み解く | ブック | マイコミジャーナル
噂のサブスクリプション型日刊紙「The Daily」登場 2月2日(米国時間)、米ニューヨーク市内で開催されたイベントで米News Corporationと米AppleによりiPad専用日刊紙「The Daily」が発表され、App Storeからのダウンロードが可能になった(米国IDが必要)。今回、The Daily発表と同時にiTunesを利用したサブスクリプションサービスの提供が開始され、コンテンツ購読アプリ内からiTunesの課金システムを通して記事の定期更新が可能になった。今回はこのサブスクリプション機能を中心に、両社の新サービスについてみていこう。 AppleのWebサイトのトップページはThe Dailyの告知広告に The Dailyは業界初のiPad専用日刊紙だ。コンテンツを制作するのはNews Corp.が業界各所から集めた著名スタッフ100名以上で、同社CEOのRup
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NYタイムズ電子版、無料記事を半減 4月から 有料会員は約45万人 - 日本経済新聞
Traffic to Newspaper Websites Increases 20 Percent in Past Year – Editor & Publisher Magazine- Newspaper & News Publishing Industry News
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