ネットで攻撃的なことを書く人は本当は良い人か？ - ハックルベリーに会いに行く
齋藤孝さんと梅田望夫さんの共著「私塾のすすめ」の中で、とても印象に残った言葉がありました。それは梅田さんが述べられてた言葉なんですが、オフ会でセミナーみたいなことをやった時に、一番前の列ですごく熱心に聞いてくれて、いい質問をしてくれた人がいたらしいんです。ところが、そのセミナーが終わった後に名刺交換をしてみたら、その人はいつもネットでひどいことを書いている人だったのだそうです。梅田さんは、そのことをこんなふうに表現しています。 とにかく、ネットでは皆、少し過激になる。僕はネットの世界で相当経験を積んでいるからわかるのですが、アテンション（関心）を引きたくて、偽悪的、露悪的な表現をする人が多いというのを感じています。 これを読んで、なるほどなぁと思いました。確かに、ネットではひどい言葉で他人を罵倒する発言ばかりをくり返していた人が、実際に会ってみたら、本当は他人の気持ちをとても気遣える、思い
無断スタイルシートOff禁止って言われた人が経緯をまとめるよ！ - 最終防衛ライン3
今度は無断スタイルシートOff禁止ですってよ その場でスタイルシート切ればいいじゃんと言ったら予想の斜め上を行く反応された本人がまとめるよ。 ウォーターエネルギーシステム、水発電 ジェネパックスの水発電は、発表当初こそ「水を酸素と水素に分解し、水素で発電。つまり水だけで発電できるクリンエネギー」等と発表してました。しかし、蓋を開けてみれば金属あるいは水素化金属と水を反応させて水素を発生させてるだけでした。この場合、水酸化物が出るし、そもそも金属が消費されるし、金属の精製にはエネルギーを大量に使うしで、水だけで発電する訳でも、全然クリーンでもない代物でした。 さて、ウォーターエネルギーシステム、水発電 のコメント欄さっそうと現れた、アンチ目的の「でんすけ」氏。 のっけから 科学リテラシが最も高いと言われる掲示板と聞いてやってきましたが，率直に言ってがっかりしました。 105. でんすけ —
アニメを録画されると利益が減るから「私的録画補償金が必要」と日本映像ソフト協会がめちゃくちゃな意見を表明 - GIGAZINE
社団法人日本映像ソフト協会（JVA）が6月17日に発表した「私的録画問題に関する当協会の基本的考え方について」によると、放送からの録画のうち、特にアニメーション番組に関しては、 「放送からの録画によるパッケージビジネスに与える影響は大きいし、仮に直接的な売上げ減がなくても、私的録画補償金が必要」 との考えを明らかにしました。 今までの「ネット上での違法配信によって売上が減少するから補償金が必要」という考え方と比べると、「売上が減少していなくても補償金が必要」というのは、かなり支離滅裂な考え方ですが、一体どういう事なのでしょうか？ 詳細は以下から。 （PDFファイル）私的録画問題に関する当協会の基本的考え方について 上記ファイルの3ページ目から4ページ目にかけてが今回のポイントです。 (2) 放送からの録画によるパッケージビジネスに与える影響は大きいし、仮に直接的な売上げ減がなくても、私的録
SI業界の老害が若手と下請けを蝕む理由 - ひがやすを技術ブログ
10年間泥のように働いて花が咲きましたのぶくまのコメントにこういうのがありました。 経営層がプログラムの品質を度が越えたほどに軽視する理由の 一つが説明されてます。目から鱗です。意外とみんな知らないようなので、「SI業界の経営層の考えが古い理由」をきちんと説明したいと思います。 汎用機あるいはオフコンの時代は、COBOLやRPGなど(他にもありますが私が経験したものをあげています)の言語が使われていました。 昔の言語は、誰が書いても同じようなコードになると思われていました。もっというと、コピペしてちょっと書き換えるという開発スタイルが多かったのです。もちろん現場によって開発スタイルは違うと思いますが、コピペが横行してたんじゃないかなぁ。 コピペでの開発なら、そりゃ誰が書いても同じようなコードになるよね。 再利用性、保守性より「最初にとりあえず動かすこと」が重要視された。コピペでちょろっと変
第１０１回：ネット規制法案全文の転載 - 無名の一知財政策ウォッチャーの独言
今日ようやく衆議院のＨＰに、ネット規制法案がアップされたので、リンク先を見てもらえば済む話だが、今回は、念のために、その全文を転載する。 この１０日に、参議院の内閣委員会を通り、１１日には本会議にかけられる予定のようであるが、大手ネット企業やメディア企業なども含め多くの関係者が懸念を表明している中、この法案の内容は、その懸念が払拭されているとは全く言い難いものである。毎日のネット記事などでも、参議院の内閣委員会の様子が少し報道されているが、意見陳述人の中でも、民間代表という位置づけだろう、テレビ朝日の渡辺氏と慶応大学の中村教授が明確に法案に反対しているにもかかわらず、全会一致で可決されるというひどさである。元警察官僚の竹花氏が一人で「大多数が納得できる内容で、国全体の有害情報対策の基盤になる」と支持したらしいが、ネット企業からもメディア企業からもユーザーからもネット規制の必要性が聞こえてく
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