国内テック系メディアは元記事を読まないのか？ - 空気椅子
2013-11-15 国内テック系メディアは元記事を読まないのか？ 11月11日ポッキーの日、僕が書いた記事「iPad Air炎上報道とマンU香川移籍報道にみる、ひとつの共通点」について、少し付け足しておきたい。 記事の内容は、誤報の連鎖について取り上げたもの。 オーストラリアでiPadの炎上事件が発生したのだが、最初に事件を取り上げたメディアでは「iPad」が燃えたとしか書かれていなかったのに、それが他のメディアに取り上げられていく過程で最新機種である「iPad Air」が燃えたという記事に伝言ゲーム的に変化していき、それが国内ブログメディアでもそのまま報じられたことについて、簡単に分析したものだ。 一本記事を書いたし、もういいかなと思っていたのだが、昨日と今日で新しい記事が出ていたので、まだほとんど誰も読まないであろうこのブログで思うところを書いておきたい。 WIRED→産経など大手メ
八田隆 クレディスイス集団申告漏れ事件 - 判決「無罪」江川紹子さんのコメントも
八田隆 Terry Hatta @thatta0529 4年3ヵ月の冤罪との闘いも、明後日の判決で一段落を迎えます。その前に思うところを記しました。是非ご一読下さい。#検察なう (268) 「判決を前に」 http://t.co/dxvJlVj5r8 2013-02-27 07:48:50 リンク t.co #検察なう (268) 「判決を前に」 2/27/2013 - 「蟷螂の斧となろうとも」 by 元外資系証券マン 冤罪現在進行形（クレディ・スイス証券集団申告漏れ事件）。2011年12月、検察特捜部に起訴されました。私が挑戦しているのは、社会そのものを冤罪のマッチポンプと化している告発＝起訴＝有罪という「常識」です。「正しくあるべきことが正しい」当たり前のことが実現する社会であることを切に望みます。ツイッター（@thatta0529)で「#検察なう」の情報発信を続けます。
iPhone、iPadが売れてない？アップル製品沈没、不思議報道のメカニズム（本田雅一） - エキスパート - Yahoo!ニュース
今月23日、アップルは業績発表を控えている。北米での報道では変わらずiPhone、iPadの売上げ好調が伝えられているが、日本ではなぜかiPhoneの売上げ不振、台湾メーカーによるiPadシェア逆転の報道が相次いだ。発端は日本経済新聞によるiPhone 5減産の報道（1月14日付）。 iPhone 5ディスプレイの発注が当初計画の6500万台から半減したことから、iPhone 5の販売が不調と結論付けた（「液晶大手、ｉＰｈｏｎｅ用パネル減産 販売伸び悩み 」）。この記事はウォールストリートジャーナルによって引用され、世界中に衝撃的なニュースとして伝搬したのは記憶に新しい。 しかし、発売以来の好調さが年末商戦で目立っていたiPhone 5が、急に販売不調になるものだろうか？という違和感を即座に感じたのは、筆者だけではないだろう。 実はアップル製品に関する不思議な統計値は、iPadの市場占有率
世界初のiPad新聞｢The Daily｣が2年であえなく廃刊...中の人が見た創刊の修羅場
世界初のiPad新聞｢The Daily｣が2年であえなく廃刊...中の人が見た創刊の修羅場2012.12.04 13:00 satomi ルパート・マードックがジョブズと手を組み鳴り物入りで創刊したiPadオンリーの日刊紙｢The Daily｣が2年を待たずに廃刊決定です。 オンラインで無料で出回ってるニュースが多かったので、あえて有料で買う理由もなかった、ということでしょうか...。 あの中で何が起こっていたのか？ 創刊の修羅場を内側から見守ったピーター・ハー（Peter Ha記者。今はGizmodoのエディター）が語ります。 僕はThe Dailyに雇われた19番目の社員だった。テック担当エディターとして初出社したのは2010年11月1日、創刊は翌月に迫っていた。あれは本気でビビった。 ｢あのデビルのところで働くのか｣と友だちにも言われた。 単に50丁目（タイム本社）の地獄から逃れた
Appleが新聞、雑誌等の有料コンテンツをiPadアプリでの無料配信禁止を通達 - apptoi
deVolkskrantによると、Appleは「新聞や雑誌の有料購読者に対してiPadアプリからコンテンツを無料配布することを禁止する」というメッセージをヨーロッパの新聞社に送ったようだ。また、新方針の施行は4月1日からという情報もあり、iOS 4.3のリリースに合わせてということになるのかも知れない。（iOS 4.3ではアプリの定期購読機能をサポートするという噂があったが、今後は、この定期購読機能を利用して課金するということになるのだろうか。） 現時点では、アメリカや日本での状況は掴めていないが、ヨーロッパのみで禁止というのは、施策上も運営上も難しいと思われるので他の地域でも実施される可能性は高そうだ。 Timeや日本経済新聞も雑誌の購読者や有料会員にiPadアプリからの無料購読サービスを提供しているが、これらが有料になると、ユーザーは既存のメディアかiPadのいずれかの選択を迫られるこ
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