太陽光や風力など、自然エネルギーの普及に取り組む県内の企業やNPO法人、自治体が今夏をめどに「信州自然エネルギー協議会」を発足させる。原発事故を受けて自然エネルギーへの注目度は高まっており、協議会は官民一体となって、普及に向けた技術や制度、資金面の課題解決を目指す。 既に立ち上げた準備会には、新エネルギー関連企業のネクストエナジー・アンド・リソース(駒ケ根市)、サンジュニア(須坂市)、おひさま進歩エネルギー(飯田市)のほか、八十二銀行(長野市)、KOA(伊那市)、県や大学、NPOなど計約20社・団体が参加。今後、市町村も交えて全県の協議会を発足させるほか、数カ所に地域協議会も設ける方針だ。 全県協議会は、コスト削減につながる技術改良や、住民の出資を含む資金調達の手法などを検討。地域協議会は実証に向けたモデル事業を構築する。協議会設置を含む県の自然エネルギー普及構想は、国の「新しい公共支
信大理学部(松本市)の樋上(ひのうえ)照男教授(分析化学)らのグループは4日、太陽光で発電する「太陽電池」と、発電した電気を蓄えておく「蓄電池」の両方の性質を持つ「光電気化学蓄電池」の開発に成功したと発表した。炭素分子「フラーレン」が持つ、太陽光エネルギーを内部に閉じ込め長期間保存できる性質を利用した。同教授によると、フラーレンを応用した太陽電池の開発は珍しいという。 「光電気化学蓄電池」は、フラーレンを溶かした油の槽と、酸化剤を溶かした水の槽の二つの部分で構成。油槽に太陽光を当てると、中のフラーレンが太陽光のエネルギーを蓄える。電気が必要な場合は、フラーレンが持つエネルギーを電子の流れを利用して水槽へ移し、電気を発生させる仕組み。 フラーレンが蓄えたエネルギーは長期間保存でき、夜間や悪天候時にも電気として利用可能。現在の太陽光発電システムでは、パネルなど発電部分のみでは電気を蓄えられ
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