日本アニメは世界の潮流から外れている 片渕須直監督が本気で心配する、その将来：朝日新聞GLOBE＋
【関連記事】世界で急成長の日本アニメ、海外勢が猛追 輝き続けるカギは？ 片渕監督の眼 【関連記事】なぜ日本アニメは世界で愛される ディズニーとは対極の「ガラパゴスの力」 ――日本のアニメには、見ている人が自分自身の人生と重ねて入り込める、共有できるストーリーが多いと、海外のアニメファンの多くが言っていた。だからこそ、国籍に関係なく、様々な国で受け入れられるのではないでしょうか。 えっとね、違うかもしれないんだけども、ある意味、日本のアニメーションがティーンエージャーより上の世代に向けて特化していった、対象年齢を特化していった結果だと思うんですよ。例えば、ピクサーなどはまだ子供のために見せるという使命が残っていますよね。日本はもうないですよ。 それはね、逆に言うと、そこが穴場なんです。「我々の世代に向けて語ってくれるメディアってない」と、ティーンエージャーや20代前半の人が思うわけです。とこ
手すき和紙業界に大打撃 トロロアオイ農家が生産中止へ：朝日新聞デジタル
伝統的な手すき和紙づくりの存続が危機を迎えている。生産に不可欠なトロロアオイを栽培する茨城県小美玉市の農家５戸が、来年で作付けをやめる方針を決めたからだ。この５戸で全国生産の７、８割を占めており、和紙生産者には大打撃になりかねない。 「もう無理、割に合わない」 作付けをやめる最大の理由は高齢化だ。５戸の農家はいずれも６０代～７０代半ば。昨年、全員で協議のうえ「これ以上続けるのは難しい」と判断した。昨秋の出荷の際、２０２０年秋以降は生産できないと伝える文書を添えた。 最年少の田上進さん（６３）と妻の敏枝さん（６０）は、ジャガイモなどの野菜とともにトロロアオイを栽培する。年齢もあり、最も多く作付けしていたときの半分の約１５アールに減らした。「要望があるので続けてきたが、もう無理。体はきついし、（収入を考えると）割に合わない」と心境を明かす。 トロロアオイはアオイ科の植物で、秋に収穫する。根から
新函館北斗駅、にぎわい遠い駅前 「営業するほど赤字」：朝日新聞デジタル
北海道北斗市の新たな象徴になるはずの「顔」がさえない。北海道新幹線開業に合わせて市が進めてきた新函館北斗駅周辺開発。企業向けに整備した商業用地は活用が半分ほどにとどまり、駅前ビルの物販・飲食スペースからは、営業不振などを理由に店舗の撤退が相次ぐ。 駅に隣接する市観光交流センター別館「ほっくる」には、様々なみやげ物店や飲食店が並ぶ。でも人影はまばら。「観光客はほとんど来ませんから……」。閑散とした店内を見回し、女性店員が嘆いた。 道南の魅力をアピールするスペースとして市がプロデュースしたが、今は空きスペースが目立つ。１８店舗のうち、これまでに５店舗が撤退。後継テナントも見つからない状態だ。 「営業すればするほど赤字が膨らんだ。とても商売にならない。期待はずれだった」。今年２月に店を畳んだ会社の幹部は不満をあらわにした。 約５００万円を投資して昨年３月に出店。がごめ昆布製品や酢入りソフトクリー
朝日新聞デジタル：マツダ、アルファロメオに車体提供 フィアット提携発表 - 経済
関連トピックスマツダマツダロードスター＝同社提供 マツダは２３日、２人乗りスポーツ車「ロードスター」の次期モデルの車台を、イタリアの自動車大手フィアットの「アルファロメオ」ブランド向けに提供する協議を始めると発表した。デザインやエンジンは、次期ロードスターとアルファロメオで異なるが、いずれもマツダの本社工場で生産する。アルファロメオは２０１５年から生産を始める方針。欧州での協業についても検討を始める。 関連記事マツダ、フィアットと提携へ 互いの販売網活用検討(5/23)マツダ、ＲＸ−８最後の特別仕様車を増産(4/27)アルファロメオの新型車(2/1)米自動車ビッグ・スリー、再発進 エコ・小型に切り込む(1/11)往年の名車５０台、春の紀州路疾走 和歌山(4/23)「窓」―日本車の輝きは？(2/1)
asahi.com（朝日新聞社）：レノボが過半出資の方向 ＮＥＣとの国内ＰＣ合弁会社 - ビジネス・経済
ＮＥＣが中国のレノボ・グループ（聯想集団）と進めている日本国内のパソコン事業の提携交渉で、両社の合弁会社にレノボ側が過半を出資する方向であることがわかった。提携は、部品調達や開発を共通化し、パソコンで世界４位の事業規模を持つレノボの力を、ＮＥＣがコスト削減に活用するのが柱。ＮＥＣ側も、レノボが合弁の主導権を握ることを容認する姿勢だ。 ＮＥＣのパソコン事業は国内シェアで首位だが、ライバルとの価格競争が激しく、収益力は低迷している。 レノボとの提携で、開発から販売面まで、業務全般をてこ入れし、競争力の強化をはかる。交渉の焦点となる合弁の出資比率は協議中だが、ＮＥＣは半分以下になることを認める一方で、２割を下回って会計上の持ち分法適用から外れることまでは認めない構えだ。提携後もＮＥＣの製品ブランドを維持するため、一定の関与を確保する考えとみられる。 交渉では、出資比率や業務面の具体的な協業
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