医療機器や制御システムに影響する脆弱性「NAME:WRECK」 つながるモノがはらむ危険性に警鐘
業界別に見ると、脆弱性のあるFreeBSDを使っている業界はエンターテインメント、ヘルスケア（医療）、政府機関の順に多く、Nucleus RTOSはヘルスケアが筆頭を占める。セキュリティ企業のMalwarebytesは医療機関への影響について、「今回の脆弱性で最も不安が大きいのは、既に多大な圧力にさらされ、サイバー攻撃の標的にされている業界だ」と指摘する。 対策として、FreeBSDやNucleus NETの脆弱性修正パッチが公開されたほか、こうしたソフトウェアを使っているデバイスのメーカーからも顧客向けにアップデートが提供される見通し。 ただ、「デバイスにパッチを当てることが必ずしも可能とは限らず、必要とされる労力はそのデバイスが標準的なITサーバなのかIoTデバイスなのかによって大きく異なる」とForescoutは言う。 IoT機器の場合、どのTCP/IPスタックが使われているのかがユ
ソラコム、31種類のIoTデバイスを1個単位で購入可能な「SORACOM IoTストア」を開設 | IoT NEWS
2021-08-252020-04-23 ソラコム、31種類のIoTデバイスを1個単位で購入可能な「SORACOM IoTストア」を開設 株式会社ソラコムが提供するIoTプラットフォーム「SORACOM」は、IoT向けの通信とIoTシステム活用を支援するサービスを提供している。1回線から利用可能、契約はインターネット上で完結、サービスの管理画面であるSORACOMユーザーコンソールやAPI経由でプログラマブルに各種設定や回線管理を管理できるなどの特徴を有する。 ソラコムでは、誰もが気軽にIoTに取り組めるよう、少数の調達が難しいIoTデバイスについても1個単位で購入可能なリファレンスデバイスとしてSORACOMユーザーコンソール内「発注」機能において提供している。さらに、低電力通信搭載で乾電池で稼働するIoTボタン「SORACOM LTE-M Button」や、4つのセンサー、通信、充電式
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ドコモ、IoT向け通信方式「NB-IoT」を終了 発表から1年たたずに
NTTドコモは3月30日、IoTサービス向けの通信方式「NB-IoT」を終了すると発表した。経営資源の集中が理由としている。終了は発表翌日の31日。 NB-IoTはセルラーLPWA（モバイル通信を用いた省電力広域通信）の一つ。IoT向けの通信規格の中でも電力消費が少なく、少量のデータ通信を低頻度で送信するのに適した通信方式だ。 ドコモは2019年4月25日に提供を始めたが、1年未満での撤退となった。終了の発表から終了までのスケジュールが1日間と短いことについて、「利用者数は公表していないが、利用者には事前に終了を告知している」（同社）とした。 同社は、セルラーLPWAである「Cat.1」や「LTE-M」については引き続き提供していくという。 関連記事 “100キロ先に届く”IoT通信、ソニーなどが開始 20年度に全国展開へ ソニーネットワークコミュニケーションズなどは、独自の通信規格「EL
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ソラコム、4つのセンサー内蔵の小型IoTデバイスを発売 | gihyo.jp
（株）ソラコムは2020年2月12日、 省電力通信のLTE-Mを使い、GPS、温度、湿度、加速度の4つのセンサーが使えるIoTデバイス「GPSマルチユニット SORACOM Edition」（GPSマルチユニット）を発売した。 「GPSマルチユニット」は、GPS、温度、湿度、加速度を計測する4つのセンサーが内蔵され、同社のLTE-M通信に対応した特定地域向けIoT SIM（plan-D、plan-KM1）をセットして使うことで、センサーデータをセルラー回線で送信することができる。 GPSマルチユニット SORACOM Edition デバイスは外部給電で利用できるほか、充電式バッテリーが内蔵されているため、持ち歩いたり、電源が供給できない場所で利用することも可能。デバイス側に必要な通信設定が入っているため、ユーザはブラウザからの操作だけで、取得するセンサーの値や取得タイミングを設定し
Philips製スマートライト「Hue」経由で不正アクセスに成功 IoTデバイスの闇とは
セキュリティ企業Check Point Software Technologiesは2020年2月5日、スマートライトの脆弱（ぜいじゃく）性を突き、コントローラーを介して企業や家庭のネットワークにランサムウェアなどのマルウェアを仕込む実証について発表した。 Check PointはIoT（Internet of Things）のネットワークを悪用した攻撃の脅威を報じる目的で、Philipsが提供するスマートライト「Hue」に着目。既知の脆弱性（CVE-2020-6007）を悪用して短距離無線通信技術のZigBee経由で不正アクセスしたライトから、ネットワークに侵入した。 ZigBeeでコントロールするスマート照明のセキュリティ問題については、2017年に発表された論文で、Hueを制御して不正なファームウェアをインストールし、周辺のライトのネットワークに増殖させる方法が指摘されていた。今回C
ネット経由でスイッチを遠隔操作——NetCONNECT、汎用IoTモジュール「NetSWITCHカートリッジ」発表｜fabcross
NetCONNECTは、IoTに必要な通信機能、制御機能、セキュリティ機能などワンストップで備えた汎用型IoTモジュール「NetSWITCHカートリッジ」を発表した。 NetSWITCHカートリッジは、対応ソケットに差し込み、アプリを使ってアクティベートするだけで、インターネットを通じて機器の操作や、センサーデータ、ログデータなどの収集が可能だ。 通信方式はWi-Fi2.4GHz、他の通信方式はオプションとなっている。一般的なモバイル通信環境では応答性が200ms以下、5G通信では数十msでの低レイテンシ制御が可能だとしている。 インターネットを通じて、製品スイッチを遠隔操作するスイッチエミュレーションを搭載。対応スロットを備えた機器のスイッチ回路に割り込むため、スイッチがついている民生用や産業用電子機器に対応できる。 ゲートウェイが不要でクラウドと直接接続されるため、高いセキュリティを実
東芝の“誰でも作れるIoT”が人気、目標の2倍ペースで問い合わせ
東芝デジタルソリューションズ（TDSL）は、プライベートイベント「TOSHIBA OPEN INNOVATION FAIR 2019」（2019年11月7～8日）を都内で開催。2019年11月5日に発表した「ifLinkオープンコミュニティ」（※）や同コミュニティーの中心となる技術である「ifLink」について紹介した。 （※）関連記事：東芝が“真にオープン”なIoT団体設立、「誰でも作れるIoT」に向け100社加入へ IoTをとにかく簡単に使えるようにする「ifLink」 「ifLink」は、東芝デジタルソリューションズが独自開発したIoT（モノのインターネット）プラットフォームで「ドアが開いたら（IF）、ライトが光る（THEN）」のように、IF-THEN型の設定でスマートフォン端末につながる機器同士を結び、動作させることが可能である。プログラミングが不要で接続できればスマートフォン端末
「変なホテル舞浜」の卵型ロボ「Tapia」に脆弱性 不正操作が可能な状況 Twitter上の指摘で発覚
ロボットが接客するホテルチェーン「変なホテル」を運営するH.I.S.ホテルホールディングス（HD）は10月17日、「変なホテル舞浜 東京ベイ」（千葉県浦安市）の全100室に設置していた卵型コミュニケーションロボット「Tapia」に脆弱（ぜいじゃく）性が見つかったと発表した。悪意のある宿泊者がプログラムに攻撃を加えると、不正操作できる状況だったという。 H.I.S.ホテルHDは調査の結果、同ロボットに不正なプログラムが仕掛けられた形跡はなかったとしている。セキュリティー対策強化も済ませたという。 数日前にTwitter上で指摘 Tapiaの脆弱性を巡っては、「Lance R. Vick」と名乗る宿泊客が10月12日に、「変なホテルのロボット『Tapia』（のプログラム）を書き換えると、他の客の映像や音声を取得し、遠隔地から任意のタイミングで視聴できる」とTwitterに投稿。ツイートには、端
「いいのがないから内製した」、OKIが18万円のAIエッジコンピューター
「IoT（Internet of Things）デバイスが増え、エッジでAI（人工知能）処理を実行できるコンピューターのニーズが高まっている。しかし、現在では価格を含め適当なものがないため内製した」（沖電気工業（OKI） 取締役常務執行役員の坪井正志氏）。 OKIは2019年10月3日、ディープラーニング（深層学習）の推論処理をエッジで高速に実現し、耐環境性にも優れるAIエッジコンピューター「AE2100」を発売した。米インテルが提供するAIアクセラレーター「Movidius Myriad X VPU」と、オープンなディープラーニング推論実行環境「OpenVINOツールキット」を搭載する。さらに米マイクロソフトとの提携によって、同社のクラウドサービスやAI機能などをIoTデバイスで実行できるようにするための「Microsoft Azure IoT Edge認定」を取得しているという。
IoT技適の新基準には、どう対応すればいいですか？――3つのセキュリティが必須｜BUSINESS NETWORK
IoT機器の“技適”が2020年4月から変わる。セキュリティ対策としてアクセス制御機能やアップデート機能などが必須化する。IoT機器ベンダーはどのように対応すればいいのか、注意すべきポイントをまとめた。 IoT機器の技術基準適合認定、いわゆる“技適”の基準が変わる。「端末設備等規則及び電気通信主任技術者規則の一部を改正する省令（平成31年総務省令第12号）」が公布され、2020年4月1日から施行されるためだ。端的に言えば、IoT機器にセキュリティ対策機能の実装が必須になった。 背景にDDoS攻撃「我々が特に注目しているのは、IoT機器の大量感染による大量のDDoS攻撃だ」。改正の背景について、総務省 総合通信基盤局 電気通信事業部 電気通信技術システム課 課長補佐の影井敬義氏はこう説明する。 総務省 総合通信基盤局 電気通信事業部 電気通信技術システム課 課長補佐 影井敬義氏 IoT機器が
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警察庁、「Mirai」亜種の感染狙うアクセス増加を観測、複数のIoT機器の脆弱性が標的に 
「無いものは作ってしまえ！」自力で「自作ホームオートメーション」を作ったクリティカ川畑氏が、13日に解説イベント ～照明やドアを自動で制御可能～ 「Slackとの連動」などの最新事情も解説予定
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