東芝など、6分で充電できる次世代電池を2023年度に商業化へ
NTOを負極に用いるLIBは東芝が2017年に発表した次世代LIBの技術で、特徴は大きく3つ。（1）6分で90％充電できるなど超急速充電に対応する、（2）充放電サイクル寿命が2万5000回以上と非常に長い、（3）負極活物質の電位がLiに対して1.6Vも高く、Liイオンが析出することによるデンドライトが生じないため安全性が高い、である。 東芝はこれまで、負極活物質にチタン酸リチウム（Li4Ti5O12：LTO）を用いたLIB「SCiB」を製造してきた。SCiBには上記の（2）や（3）と同様な特徴があることで、定置型蓄電池のほか、新幹線車両「N700S」、そしてマイルドハイブリッド車（MHEV、電池の電力を発進や加速時のアシストだけに使う車両）への搭載が進んでいる。 ただし、SCiBはセルの重量エネルギー密度が89～96Wh/kg、体積エネルギー密度で200Wh/L弱と一般の高容量LIBの約1
二酸化炭素を高速処理する装置 東芝が開発 年間1トン変換可能 | 環境 | NHKニュース
二酸化炭素を化学品の原料などに変換する新しい装置が開発されました。これまでより処理速度が大幅に向上したのが特徴で、今後、装置を大型化すれば工場などでの排出削減に活用できると期待されています。 大手電機メーカーの東芝が新たに開発した装置は、二酸化炭素を電気を使って一酸化炭素などに変換します。 セルと呼ばれる部分を何層にも重ねて、二酸化炭素を化学反応させる面積を大幅に増やすことなどによって、従来のものと比べ処理速度が60倍に向上したとしています。 会社では処理速度は世界で最も速いとしていて、開発した装置で年間1トンの二酸化炭素を処理できるということです。 変換された一酸化炭素は航空機の燃料や化学品の原料として利用することができ、今後、装置の大型化を進めれば工場などでの排出削減につながると期待されています。 東芝の北川良太上席研究員は「カーボンニュートラルの実現へ今後、欠かせない技術だ。再生可能
東芝をここまで転落させた“金太郎飴”経営陣 巨額損失の突如発覚で解体へ | JBpress (ジェイビープレス)
不正会計問題について謝罪する、東芝の田中久雄社長（中央）、室町正志会長（左）、前田恵造副社長（右、2015年7月21日撮影、肩書はいずれも当時）。(c)AFP/KAZUHIRO NOGI〔AFPBB News〕 東芝の原子力事業が7000億円規模の損失を出すことが明らかになった。東芝の2017年3月期の決算は1450億円の黒字の見通しだったが、数千億円の減損損失で赤字に転落し自己資本（2016年9月時点で3632億円）も吹き飛んでしまう。つまり、このまま行くと債務超過に陥り、経営破綻の危機に瀕することになる。 そこで東芝は1月27日の取締役会で、NANDフラッシュメモリー（以下「NAND」）を主力とするメモリ事業を分社化して新会社を設立し、その株（20％弱）を売却した売却益（2000～3000億円）で債務超過を回避する方針を可決した。 東芝には、「エネルギーシステムソリューション社」「イン
東芝、原発事業で陥った新たな泥沼
2017/01/04 14:52 とにかく、東証には、やるべきことをやっていただきたいと望みます。 日本の市場の信頼回復のためにも、東証に上場する他の企業のためにも、東芝のような企業はきちんと上場廃止にすべきです。 私は東芝グループの子会社の社員で、この２年弱、「会計コンプライアンス教育」という名で何度も「３つの原則（利益を先取りしない／費用を先送りしない／在庫をきちんと評価し減価すべきときはする）」を学びました。 そんな中、東芝メディカルシステムズの売却スキームは「来期に計上すべき収益を今期に前倒し」するものでしたし、今回の特損も「前期に計上すべき損失を後ろ倒し」するものでした。 結局、「会計コンプライアンス教育」というのは「効果的な粉飾のやり方」というメッセージだったわけです。 本当に恥ずかしいことだと思います。 もはや、「債務超過ではないと言い張るための粉飾」であることは明白です。
東芝 数千億円規模の損失計上へ | NHKニュース
経営再建中の大手電機メーカー東芝は、アメリカを拠点とする原子力関連の会社で、新たに数千億円規模にのぼる損失を計上する見通しになったことが明らかになりました。主力事業の巨額損失で東芝は資本の増強を含めた抜本的な経営の立て直しを迫られることになりそうです。 関係者によりますと、この会社の収益状況をもとに資産価値の見直しを進めた結果、東芝は今年度（２０１６年度）のグループ全体の決算で巨額の損失を計上する見通しになったということです。損失は、数千億円規模にのぼる見通しで、精査の状況によっては５０００億円規模に達するおそれもあり、詰めの作業を急いでいます。 東芝のアメリカの原子力事業をめぐっては、昨年度（２０１５年度）の決算で、ウェスチングハウス本体の資産価値を見直した結果、およそ２６００億円の損失を計上しており、原子力関連の事業で巨額の損失が相次ぐ異例の事態となっています。 東芝は去年発覚した不正
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原発に社運を賭ける東芝、やはり裏目に出て巨額の特別損失おかわり : 市況かぶ全力２階建
