製造業でも進む「生成AI活用」、先行する独ボッシュ「驚愕すぎる取り組み」とは
マーケティングやコンサルティング業界が先行する生成AI活用だが、製造業でも大手企業による取り組みが本格化しつつある。42万人以上の従業員を持つドイツ・ボッシュは、生成AI活用で既存のAIプロジェクトの生産性を大幅に高める計画を明らかにし、いくつかの工場で実際にプロジェクトを始めている。生成AIを活用することで、通常半年から1年はかかるAI開発プロジェクトを数週間にまで短縮することを狙うという。具体的にどのように生成AIを活用しようとしているのか、ボッシュの取り組みを探ってみたい。 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立
ベクトルデータベースとは何かを解説、生成AIで「必須の存在」はどんな役割を担うのか
生成AIの可能性を広げる「ベクトルデータベース」への関心が急速に高まっている。ベクトルデータベースとは、生成AIが扱う非構造化データの格納・管理・照会で利用されるデータベースのこと。ここではベクトルデータベースの基本をわかりやすく解説するとともに、生成AIの普及において、どのような役割を果たすのか、注目される理由などと合わせて紹介しよう。 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用し
ChatGPTの類似サービス・競合20製品まとめ、凄まじき「特化型生成AI」の進化
チャット、文章生成、翻訳、コーディングなどさまざまなタスクをこなす万能型ジェネレーティブAIツールである「ChatGPT」。同じ土俵では競合は少ないものの、翻訳、要約、ライティング、コーディングなど各機能に特化して見ると、競合は多数存在する。どのような競合がいるのか、4つの特化型ジェネレーティブAIの現状を探ってみたい。 細谷 元 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用した「リア
Web3の鍵を握る「Soulboundトークン」を解説、金融の未来は変わるか？
Ethereumの共同創設者の一人であるヴィタリック・ブテリン（Vitalik Buterin）氏らは、2022年5月に譲渡不可能なトークンに関する論文を発表し、Web3界隈で大きく注目された。その中で提唱されたのが、譲渡不可能なNFT（非代替性トークン）である「Soulboundトークン（SBT）」だ。身近な存在となったNFT、ひいては金融の未来を変革する可能性があるという。 日本マイクロソフト エンタープライズ事業本部 業務執行役員 金融イノベーション本部長 藤井達人 IBMにてメガバンクの基幹系開発、インターネットバンキング黎明期のプロジェクト立上げ、金融機関向けコンサルティング業務に従事。その後、マイクロソフトを経て、三菱UFJフィナンシャル・グループのイノベーション事業に参画し、フィンテック導入のオープンイノベーションを担当。「Fintech Challenge 2015」「MU
Web3とは何か？「矛盾と誤解」が生じる理由をわかりやすく解説
Web3とは何か？ Web3（あるいはWeb3.0）はブロックチェーン技術を応用したサービス群を指す言葉だ。詳しくは後述するが、まずはNFT（非代替性トークン）、DeFi（分散型金融サービス）、"Play to Earn"（ゲームをすることで報酬を得られる「遊んで稼ぐ」型サービス）、DAO（ブロックチェーンを応用した自律分散型のビジネス組織）などをまとめて指す言葉だと考えて欲しい。 Web3には技術面、ビジネス面での革新性があり、多くのWeb3プロジェクトが巨額の資金を集め注目されている。その半面、議論が絶えないキーワードでもある。 自民党が22年6月に発表した「経済財政運営と改革の基本方針2022」、いわゆる「骨太の方針」には「ブロックチェーン技術を基盤とするNFTやDAOの利用等のWeb3.0の推進に向けた環境整備の検討を進める」との文言が盛り込まれた。 ここでいう環境整備はWeb3関
ハプティクス（haptics）とは？ PS5やiPhoneにも使われている技術のカラクリ
ハプティクス（haptics）と呼ばれる技術を知っているでしょうか。これは、ゲームのコントローラーのように、利用者に振動を与え「実際にモノに触れているような感触」をフィードバックする技術です。現在は、コロナ過において人々が“触る”ことに対して敏感になっている中、ハプティクスの派生技術である「空中ハプティクス（超音波ハプティクス）」にも注目が集まっています。この技術を使えば、空中に感触のある立体（たとえば、スイッチやボタン）を作りだせるため、接触をなるべく減らしたいコロナ禍の課題を解決する技術となるかもしれません。ここでは、ハプティクス技術がどのような仕組みなのか、どのように活用されているかを解説します。
銀行の「勘定系クラウド化」の現在地、JPモルガンが採用した理由
FINOLAB設立とともに所長に就任。東大経済学部卒、東京銀行入行、池袋支店、オックスフォード大学留学（開発経済学修士取得）、経理部、名古屋支店、企画部を経て1998年より一貫して金融IT関連調査に従事。2018年三菱UFJ銀行からMUFGのイノベーション推進を担うJDDに移り、オックスフォード大学の客員研究員として渡英。日本のフィンテックコミュニティ育成に黎明期より関与、FINOVATORS創設にも参加。 注目されたJPモルガンチェースの発表 米銀最大手であるJPモルガンチェース（JPMorgan Chase）が、米国内の商業銀行業務の勘定系システムをクラウドに移行させることが、American Bankerなど多くの金融メディアで報じられた。具体的には、英国発のフィンテックスタートアップであるソートマシーン（Thought Machine）が提供するクラウドベースの勘定系システム採用を
Revolut、Monzo、Starlingを比較、銀行ビジネスはどう「再定義」されるのか？
1979年、慶大大学院修了。 地域金融機関の企画部門に勤務後、コンパックコンピュータ、NTTソフトウェアを経て2005年アカマイ・テクノロジーズ社長、米国本社ヴァイスプレジデント、日本法人会長を歴任。16年ニッキン特別顧問、20年12月みんなの銀行社外取締役に就任。欧米のデジタル・バンキングの事情に精通。国内の金融機関からデジタル戦略をテーマに、数多くセミナー依頼を受ける。 2021年7月の「デジタルバンキング」関連の海外ニュース 7月に入って、今までもてはやされてきた欧米フィンテック企業の中に、調子が悪そうなニュースが散見され気になっている。 昨年、B2Cビジネスから撤退したMovenや、今年1月7日のスペインのビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA）によるSimple閉鎖のニュースだけでなく、2月11日にはドイツのN26が英国からの撤退を表明した。その後、3月16日には過去1
「地方銀行を破壊するのは誰か？」、スジの良いDXアイデアを生む発想術
ここでしか見られない 1万本超のオリジナル記事が無料で閲覧可能 多角的にニュース理解 各界の専門家がコメンテーターとして活躍中！ スグ役立つ会員特典 資料、デモ動画などを無料で閲覧可能！セミナーにご招待 レコメンド機能 あなたに合わせた記事表示！メールマガジンで新着通知
デジタルバンキングとは何か？（2023年版） 顧客が銀行へ求める「次世代金融サービス」
これまで通信キャリアやECサイト事業者、コンビニなどが「ネットバンク」や「コンビニATM」として新しい金融サービスを手がけてきた。これに対して、海外は一歩先に進んでおり、銀行が「デジタルバンク」としてこれらのサービスを手がけるとともに、デジタルウォレットやソーシャルメディア、各種Webサービスとの融合なども始まってきた。本記事では、デジタルバンキングとはそもそも何か、注目される理由、市場規模予測、今後の展望などを解説する。 小俣 修一（コマタ シュウイチ） 1979年、慶大大学院修了。 地域金融機関の企画部門に勤務後、コンパックコンピュータ、ＮＴＴソフトウェアを経て２００５年アカマイ・テクノロジーズ社長、米国本社ヴァイスプレジデント、日本法人会長を歴任。16年ニッキン特別顧問、20年12月みんなの銀行社外取締役に就任。 欧米のデジタル・バンキングの事情に精通。国内の金融機関からデジタル戦略
野中郁次郎教授に聞く「スクラム」の本質、なぜ日本より中国で普及したのか
スクラムで大事なのは「間合い」 野中 郁次郎氏（以下、野中氏）：人間の日常こそ、実はクリエイティブだという話を前回（第3回）でしました。本当にその日常の中でクリエイティブになるという場合には、徹底的に仕事で我を忘れる。根本的には真剣勝負をやりますよね。 そこでは間合い（武道の概念で、互いの距離を相互に最適に保つこと）が大事です。お互いに間合いを取りながら、忖度抜きで。そこでは過去、現在、未来が連続して身体化されていないと駄目なんですよ。この「間合い」について、アジャイルソフトウエア開発プロセスのスクラム（注1）でもよく考えられています。スクラムでは、チームは毎日会うんですよね。 それで顔を合わせて目的を共有し、現状を全員で確認する。この白板（ホワイトボード）を囲んで、立ったまま、みんなが集まるんですよ。 それぞれが「昨日の問題は何か」と振り返りをやる。反省しなければ過去はそのまま忘却されま
SREとは何か？DevOpsと何が違う？ガートナーが解説する運用管理変革の現実解
開発速度を高めるアジャイル開発の方法論であるDevOpsが、インフラストラクチャとオペレーション（I＆O）部門から注目を集めている。背景には、DevOpsの利用が、いち早い変化対応に向けたスキルセットやマインドセットの獲得の近道と目されていることがある。ただし、そこで壁となっているのが、DevOpsに取り組むには従来とは異なるスキルが必要となることだ。この課題克服に向けた“解”となりそうなのが「SRE（Site Reliability Engineering：サイト・リライアビリティ・エンジニアリング）」だ。ガートナーでリサーチ ディレクターを務める阿部恵史氏が基礎からわかりやすく解説する（2021年11月1日一部更新）。 これまで25年以上にわたって積み上げてきたIT業界でのキャリアを生かし、ガートナー ジャパンにおいては、ITオペレーション分野を中心とした市場動向分析と提言を行っている
Fintech協会 新会長が「金融は一周して元に戻った」と語る理由
フィンテックが迎えつつある新たなフェーズ フィンテックはいま、生活に溶け込むフェーズだと思います。一定の閾値超えると、もう元に戻ることはありません。そこで、今後は仕組みやインフラの再構築が重要になります。 金融庁の制度はグローバルを参考にしているので、今の延長線上である「未来からの逆算」で作られています。公正取引委員会の指摘を受けて見直しがされている「全銀システム」など「どうしても止めてはいけないシステム」もあるべき姿から逆算して、ロードマップを引くことが必要でこうした取り組みからは目が離せないでしょう。 一方、分散型金融など、現在のシステムやフィンテックの延長線上には「ない」ものにも注目しています。分散技術はある種のゲームチェンジャーで、イノベーションそのものです。馬を増やしても列車にはならないのと同じです。注目すべきインダストリーとして、外せない領域です。 ただ、分散型金融も結局は「手
ブロックチェーンが創出する「新たな証券市場」とは？
この8月、日本銀行のFinTechセンター長 副島 豊氏は共著で「分散型台帳技術による証券バリューチェーン構築の試み」という論文を発表した。ブロックチェーンに代表される分散型台帳技術によって証券市場を新たに創造する「実験的な試み」が国内外で数多く取り組まれており、論文ではその多様な事例が紹介されている。また、背景にある動機や日米欧における法規制の対応を展望しているほか、トークンや「分散型」という議論が混乱しやすいコンセプトの整理を試みたり、代表的なDEX（分散型取引所）の発展経緯や仕組みを解説するなど、非常に示唆に富んだものであった。本稿では、副島氏が語り下ろす形で、論文が書かれた経緯や、主要国の中央銀行を含む金融業界の動向を解説する。
「グーグル銀行」誕生か？ グーグルの新金融サービス「Cache」の狙いはどこに
米テック大手グーグルが、金融の新プロジェクト｢Cache｣において、複数の金融機関と提携することを打ち出した。銀行にとっては自行のフィンテックアプリをグーグルが保有する月間10億人のアクティブユーザーに推薦してもらえるメリットがある一方、グーグルにも大きなメリットが存在する。本記事では「Cache」を軸に、金融領域におけるグーグルの今後の見通しを探る。これは将来「グーグル銀行」が誕生する前触れなのだろうか──。 米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チャンネルで配信されるウェブメディアにも寄稿する。海外大物の長時間インタビューも手掛けており、金融・マクロ経済・エネルギー・
ふくおかFGキーマンが語る、銀行DXに必要な“2つのアプローチ”とは
地方銀行を取り巻く経営環境の厳しさは以前から指摘されている。加えて新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、地域経済や中小企業の支援の観点で地方銀行の位置付けはより一層重要になっている。一方、感染症拡大防止のために、地域金融機関が強みとしてきた「対面」での手続きは避け、オンラインで完結する銀行を求める声も強くなってきた。この局面を打開するには、どのようなアプローチを取っていけばよいのだろうか？ ふくおかフィナンシャルグループ（FFG） イノベーション推進部長でiBankマーケティング代表取締役の永吉 健一氏が語った。
FIWAREとは何か？ 基礎からわかるスマートシティ標準のIoTプラットフォーム
IoT活用の代表例と言えるのが、街中から収集されるデータを基に都市運営の高度化を目指す、いわゆるスマートシティだ。そのためのプロジェクトはグローバルで本格化。国内でもデータのオープンデータ化を国や自治体に義務付ける「官民データ活用推進基本法」が2017年に施行されことで、実現に向けた動きが加速している。 ただし、スマートシティの仕組み作りには、技術的な課題も数多く残されている。その代表格が「データをどう共有し活用するか」だ。スマートシティの出発点は自治体が保有するデータの活用であり、そこで目指すべきは“使いやすい”形での公開だ。ただし、行政の現場では多様なデータがシステムごとに独自フォーマットで管理され、使う先のアプリケーションも企業や目的ごとにさまざま。そうした環境での共有法の見極めは現実的に極めて困難だ。 また、スマートシティ向けの仕組みは、データ活用の試行錯誤による継続的なてこ入れが
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