【名作】『ICO』と『ワンダと巨像』を語る会 | オモコロ
人の心に残り続けるゲームがある。 ゲームデザイナー上田文人氏の手掛けた『ICO』（イコ）と『ワンダと巨像』。その世界観と特徴的なゲーム性からゲームファンの間で長く親しまれるソフト。 今日はそんなプレイステーション2の名作ソフト『ICO』と『ワンダと巨像』が大好きな人たちと「いいよねえ……」と言う会を開きます。 開かねばならない。 参加するのはこの3人。 オケモト この記事を描いてるライター。ICOとワンダと巨像が好き。 ギャラクシー ジモコロ編集長。ICOとワンダと巨像が好き。 みくのしん オモコロ副編集長。ICOとワンダと巨像が好き。 今日はお集まりいただきありがとうございます！ みなさん話したくてうずうずしていると思います。 よっしゃー！ どっちも大好きよ！ 早く話させて～！！ 発売順に、まずは『ICO』の話からしていきましょう！ ※ここから先ゲーム『ICO』『ワンダと巨像』のネタバレ
「新たなICO規制についての提言」について | 一般社団法人 日本暗号資産ビジネス協会（JCBA）
日本仮想通貨ビジネス協会（JCBA）は、仮想通貨交換業者という枠に縛られず、仮想通貨に関わる事業者の団体としての立場から、日本におけるブロックチェーンビジネスの健全な成長のため、ICOに関する法規制としてのあるべき姿を目指すという観点に立ち、昨年末にICO検討部会を立ち上げ、計3回議論をしてきました。 本書は、金融庁が公表した「仮想通貨交換業等に関する研究会報告書」における「ICOへの対応」を踏まえつつ、検討部会での議論を基に、あるべきICO規制について提言するものです。 本件に伴うプレスリリースの内容は、こちら（PDF）をご覧ください。 提言骨子 国内交換所で取り扱うことのできる仮想通貨の健全な拡大に向けての課題整理 金融商品取引法の規制対象となるトークン（セキュリティトークン／ST）と決済に関する規制対象となるトークン（ユーティリティトークン）の区別と規制レベルの調整 セキュリティトー
新たな法規制で仮想通貨はどうなる?
値動きの激しさや多額の流出事故などで世間を賑わしている仮想通貨取引に、新たな法規制がやってきます。そんな法規制の主な内容を解説していきましょう。 仮想通貨取引で、取引を行う利用者保護を目的とした法律の改正案が2019年3月15日に閣議決定されました。資金決済法と金融商品取引法(以下、「金商法」)の2つの法律が対象です。この改正により仮想通貨が、株式や投資信託などの金融商品と同じ水準の規制に当てはまることになります。2020年6月までの施行を目指して国会での審議が進められています。 投資家保護」の為の「業者の規制強化」がポイント まずは改正のポイントを以下に整理しました。このポイントを順番に解説していきます。 ■4つの法改正のポイント 法改正に至った経緯のまとめ。暗号資産の流出や暗号資産の投機対象化、業者の管理態勢の不十分さなどが指摘されています。参考:「情報通信技術の進展に伴う金融取引の多
弁護士が解説! 「仮想通貨に関する法規制の今後」と「投資する際の注意点」 (1)
近年、仮想通貨の普及は世界中で進んでいます。仮想通貨を発行することで資金を調達する「ICO(Initial Coin Offering)」と呼ばれる方法なども登場し、仮想通貨に関連するビジネスもさまざまな形で急速に増えています。しかし、仮想通貨に関する法規制は完全に整っているとは言い難い状況であり、今後の動向からも目が離せない分野だと言えるでしょう。 そこで本稿では「仮想通貨に関する法規制の今後」について、仮想通貨やブロックチェーン法務に精通しているグローウィル国際法律事務所の中野秀俊弁護士にお話を伺いました。 中野秀俊 グローウィル国際法律事務所 代表弁護士、みらいチャレンジ 代表取締役。仮想通貨関連企業・IT企業からの法律相談などに数多く対応。企業経営の課題を解決するコンサルティングファーム・みらいチャレンジ株式会社を創業し、法律面だけでなく、資金調達、採用、人事制度構築、広告PR、海
「ICO」法改正で新たにどのような規制が?基本を解説
暗号資産投資を考えたときキーワードとして浮かぶのが「ICO」ではないでしょうか。2019年3月15日に閣議決定された暗号資産関連の法改正で、ICOも新たな規制対象となります。世界的に詐欺被害が横行する一方、企業や団体の資金調達ニーズのために有効活用できるICOに、どのような規制が行われるのか基本を理解しておきましょう。 本稿を読む前に、法改正の解説記事を読むとより理解しやすいでしょう。 「ICO」法改正で新たにどのような規制が? 有価証券に該当するものは規制対象に そもそもICOとは「Initial Coin Offering」の略称で、資金調達を行いたい企業が「トークン」というデジタル化された権利証を発行する見返りとして、暗号資産の出資を受ける方法です。 大きく以下3つのトークンに分類されます。 (1)決済用トークン：商取引で物やサービスの対価の支払いとして利用される (2)ユーティリテ
世界初！スイスの銀行がICOトークンの購入とカストディサービスを提供 | 仮想通貨 – AppTimes
世界的にブロックチェーン技術が盛んに行われており、技術者不足の懸念が出ている状況で、仮想通貨やICO（イニシャル・コイン・オファリング）に対する規制が厳しさを増しているが、スイスにおいては新しい流れが出てきている。 スイスのネットバンクであるSwissquoteが22日、銀行としては世界初となる、ICOトークンの購入・保管サービスを提供することを発表した。 ICOについては詐欺被害が横行していることで、国からは厳しい姿勢を取られているが、同銀行の動向により金融機関からはICOの対する見方が変わってきそうだ。 通常、海外の仮想通貨取引所はICOで発行されたトークンを取り扱う際、個別に審査するようにしているが、種類が豊富であるため投資家にとっては購入していいのか難しい面がある。SwissquoteがICOトークンを取り扱うことについては、取引所よりかは厳しい見方をすることも考えられる。万が一そ
仮想通貨イーサリアムとERC20トークン、明暗分かれる
◆ERC20トークンの時価総額が上昇している ◆MakerDao、0X、ベーシック・アテンション・トークンなどが好調 ◆一方仮想通貨イーサリアム（ETH)の低迷は続いている イーサリアムのプラットフォームで使用されるERC20トークンの時価総額が上昇している。一部のプロジェクトが価値ある商品やサービスを提供できると証明し始めていることが背景にあるのではないかという見方が出ている。 Santimentのデータによると、ERC20トークンの時価総額は、8月は110億ドル（約1兆2300億円）だったが現在は128億ドル（約1兆4300億円）。3カ月ほどで2000億円ほど市場規模が拡大している。また、イーサリアム（ETH）の時価総額と約210億ドルと比較しても、40％から60％以上へと急上昇している。 ERC20トークンの上昇について、トラストノードは、一部プロジェクトの成功があるのではないかと分
北米証券監督者協会による「クリプト一掃作戦」：萎縮するICO市場と正常化への期待
5/21に北米証券監督者協会（NASAA：投資家保護を主な目的とし、アメリカ、カナダ、メキシコなどの州レベルの証券規制当局からなる、1919年に設立された国際金融監督者団体）がICOや仮想通貨関連投資商品に対する規制現状と方向性についての声明を公開しました。 NASAAによると、アメリカとカナダの40の管轄区域で今年の5月だけで70件の捜査と35件の執行措置がとられているようです。 一連の規制動向は、「Operation Cryptosweep（クリプト一掃作戦）」と名付けられていて、今年の4月よりNASAAがメンバー規制当局からなるタスクフォースを設置して、詐欺の疑いのあるICOの規制取締を行ってきました。 NASAA会長のジョセフ・ボルグ氏は声明で、「今回発表した（NASAAの）行動は氷山の一角にすぎない」と表明、この先も北米エリアでのICO規制が強化されると推測されます。 さらに、5
リップル社のXRPが証券に認定されたらどうなるのか考える | 貯金1000万を仮想通貨に換えた男のブログ
@マナです。 コインチョイスがこんな記事を書いていました。 「イーサリアム(ETH)とリップル(XRP)を証券と見なす動きが強まる、発行両者は猛反発」 元ネタは海外ニュースサイトのCCNとBitcoin.com。 内容を詳しく知りたいはソースを読んで頂きたいのですが、ざっくり言うと「XRPは中央集権なんだから、仮想通貨っていうより証券じゃないのか？」「ETHも元々はETH財団のICOで集められたんだから、これも元を辿れば中央集権組織が発行した証券に該当するのでは？でもこれは現在マイナー・ノードなど分散化されてるから証券回避の可能性があるかな？」などアメリカのSEC下で議論されているらしい。 「証券じゃん？」と指摘したのは、米商品先物取引委員会（CFTC）元委員長、現在はマサチューセッツ工科大学のブロックチェーン研究者兼上席講師ゲーリー・ゲンスラー氏。2018年4月23日に講演で話したそうだ
ICO規制、金融庁の研究会で争点に 「壮大なババ抜き」問題はらむ
ICOは「仮想通貨の好況を作り出している震源地」 研究会は、金融学者の岩下直行氏（京都大学 大学院教授）、中島真志氏（麗澤大学教授）ら12人のメンバーの他、日本仮想通貨交換業協会の奥山泰全会長（マネーパートナーズ社長）など10人のオブザーバーが参加。仮想通貨取引所の内部管理態勢や、仮想通貨の価格の乱高下など現状を確認する中で、岩下氏が「ICOが、昨今の仮想通貨の好況を作り出している震源地ではないか」と切り出した。 ICOは、企業などがトークン（独自の仮想通貨）を発行し、一般の投資家にビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨で購入してもらい、資金を調達する手法だ。資金調達の目的やプロジェクトの計画などは「ホワイトペーパー」（新規株式公開時の目論見書のようなもの）に記載して公表し、賛同した人から資金を募る。ホワイトペーパーは、必ずしも公表する義務はない。 ICOのトークン販売累計額は88.4億
バークレー市のICOは 地方自治体の資金調達を 変えるのか？
Berkeley, California, is considering an ICO unlike any other バークレー市のICOは 地方自治体の資金調達を 変えるのか？ バークレー市は、自治体公債を発行して資金調達するのに、ブロックチェーン技術を利用することを検討している。現在の公債発行の仕組みは、複雑になり過ぎて発行にコストと時間がかかることと、小規模な資金調達がしにくいことなどが理由だ。 by Mike Orcutt2018.03.27 93 14 2 0 ベネズエラも実施している。エストニアでも。そして今、カリフォルニア州バークレー市は、自治体が後援するICO（新規暗号通貨公開）を検討している。だが、この取り組みは、昨年あたりに暗号世界を席巻したICOの熱狂や、石油産業で成り立つ州が困難な経済状態を救うために実施する起死回生の一手とは異なるものだ。 バークレー市のベン・
ICOは終わらない 「再発明」で合法化狙う 起業家たち
The next generation of ICOs will actually have to follow the rules ICOは終わらない 「再発明」で合法化狙う 起業家たち 3月に出された米証券取引委員会（SEC）の警告により、資金調達の手段として一大ブームを巻き起こした従来の新規暗号通貨公開（ICO）は終焉を迎えた。しかし、規制の新しい枠組みに合わせた次世代のICOを虎視眈々と狙うスタートアップ企業は後を絶たない。 by Mike Orcutt2018.03.29 17 16 5 0 開拓の時代はもはや終わった。 米証券取引委員会は3月に入って、投資家や暗号通貨取引所に対して、新規暗号通貨公開（ICO）に関する声明の中で明確な警告を出した。次に何が来るのか、それは規制当局が異なる種類の暗号通貨をどう分類するかによって変わってくる。だがいくつかのスタートアップ企業は、じっと
ぼくのかんがえたさいきょうの(クソ)あいしーおー - 逆襲のタヌ神
ワシもそこまで古参とは言えないが、昨今のICOブームはそれなりに経験している。 クソICOからクソICOまで様々なICOに夢を見た。クソばかりだ。 その中でも今まで一番参加して良かったと思うICOがエコビー(ECOB) いわゆるエコビットである。 知っている人は知っているネタを織り交ぜたクソScamなネタICOなのだが、これは結構深い。損した、儲かったではなく、ひたすら深かった。学びがあった。 そして、なぜかノリで参加した人々のレベルが異常に高い。 ガチ農業に詳しい人もいる。 さらに、最近某怪しげなコインが上場して一部の人々は盛り上がっているらしいのだが、仕組みがとても似ている。 アレはどうなんだろう…もはや何も言うまい。 というわけで、 暇なので 『ぼくのかんがえたさいきょうのクソあいしーおー』 を皆さんに聞いて頂きたい。 もはやトークンエコノミーとかは関係ない本当のクソICOだ。 暇じ
ICOで約46億円調達のインフルエンサーアプリ｢indaHash｣とは何か？
｢インフルエンサーマーケティング産業の、仮想経済圏をつくる｣。 そんな構想を打ち出し、2017年11月、約46億円のICO（イニシャル・コイン・オファリング、仮想通貨を使った資金調達の方法）を成功させたインフルエンサーマーケティングのためのプラットフォームがある。ポーランド発のベンチャー｢indaHash（インダハッシュ）｣だ。 ソルティシンスカさんは2月22日、女性活躍推進を目的として渋谷で開催されたイベント、MASHING UPに登壇。ビジネスの経緯とこれからの展望について語った。 写真：MASHING UP indaHashを率いるのは、1987年生まれでポーランド出身の女性起業家、バーバラ・ソルティシンスカ（Barbara Soltysinska）さん。彼女が考える｢次世代のインフルエンサーマーケティング｣とは？ （編集部より：この記事は、2月22〜23日に渋谷で開催された起業家イ
不遇のNEM - 逆襲のタヌ神
2018年3月現在、悲しい事にNEMを取り巻く状況が悪化している。 コインチェック社のXEM盗難、盗難XEMの拡散、及び 盗難XEMの売り圧があると予測した人々による、『盗難されていないXEMの売り圧』が重なった価格の暴落、マスコミのツッコミきれない誤解、XEMに色が付いたという謎の誤解、自称専門家のノイズ、etc etc 本当に迷惑である。 そんな中、追い討ちをかけるかのようにベネズエラのICO『Petro：ペトロ』がNEMブロックチェーンの上に行われるという報道があった。 当初はEthereumのブロックチェーンを用いたトークンで行われるとホワイトペーパーに明記してあったのだが、土壇場でNEMのMosaicに変更となったようだ。 世界情勢に詳しい人はご存知の通り、ベネズエラはもはや国家として破綻しているに等しい。立法府、行政府、司法府の力関係は機能せず、政情不安、インフレが加速しており
仮想通貨のICOとは？ ＜初心者にも分かりやすく解説＞ - Web3 PRESS（旧とってもやさしいビットコイン）
仮想通貨では2017年より「ICO」という言葉が一般的に普及するようになりました。「ICO」という言葉だけ聞いた事があるけれど実際のところどのようなものか分からないという方に「ICOとは何か」を分かりやすく解説をしていきます。 ICOとは 発行者のメリット トークン購入者にとってのメリット 気を付けるべきこと まとめ ICOとは 仮想通貨の「ICO」は「Initial Coin Offering」の略で「クラウドセール」「トークンセール」などとも呼ばれます。現在では「ICO」という呼び方が一般的になり広く普及しています。 仮想通貨の「ICO」とは仮想通貨を発行し、それを販売することで開発費や研究費を調達する方法です。ここで発行される仮想通貨は「トークン」と呼ばれます。厳密にはトークンと仮想通貨は別物ですがとりあえずは区別せずに理解してしまっても良いでしょう。（トークンについてはこちら⇒暗号
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中国、禁止令後もＩＣＯ「蔓延」 - モーニングスター 仮想通貨ニュース
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仮想通貨とブロックチェーン、そしてICOの狂乱に思うこと：伊藤穰一
仮想通貨技術で資金調達「ICO」育成か禁止か - 日本経済新聞