by hiroaki maeda Googleの人工知能(AI)研究所であるGoogle DeepMindが開発した囲碁AIの「AlphaGo」は、当時世界トップ棋士のイ・セドル九段を打ち負かすなど、目覚ましい成果を挙げました。そんな囲碁特化のAIの誕生により、人間の棋士のレベルも向上していることが報告されています。 After AI beat them, professional go players got better and more creative https://www.henrikkarlsson.xyz/p/go スウェーデンの作家であるヘンリック・カールソン氏によると、AIが登場する以前の1950年代から2010年代半ばまで、囲碁のプロ棋士の棋力は頭打ちで、上達の限界に達していたとのこと。以下のグラフは当時のプロ棋士が対局中に差す手の質を示したものです。 しかし、Alp
2022年の8月ころから生成AIとの付き合いを開始して、最初はMIDJOURNEY(初期バージョン)から始まり、NAIに移行し、MIDJORNEYのバージョンが上がって、NIJI-JOURNEYを少し触ったあたりで、RTX4090を買ってStable-Diffusionのローカル環境に場所を移しました。 2022年8月から2023年2月まで、だいたい一年と200日(約565日) 生成枚数は32万枚超。オンラインでの生成サービス(mid+nai)で3万枚くらい。ローカルに移行してから29万枚生成しました。 midjourney初期バージョン期。2022年8月ごろ。この頃はこれでウホウホ言ってましたNAI期、「アニメキャラが出せる!」とウホウホ言ってましたMID+NIJI+NAIで作った漫画(未発表)AI独特の画風(次元)をまたぐ能力をテーマにした漫画Stable-Diffusion期。今も毎
この文章は何: 近年の生成AIブームにより、革命的なまでにプログラミングという仕事の形は変わることが予想され、実際、今までにない速度で世界が効率化され様々なサービスがローンチされていく中「使う側」としても「作る側」としても「IT業界(特にSaaS業界など)での生存」は難しくなっているように感じます。正解を知っていたらとっくに僕は大儲けをしているわけですが、当然わかるはずもなく生存戦略に苦しむだけの中での寝言です。 まとめと結論めいたもの:AI技術の発展により「プログラミング」と呼ばれる「人間の仕事を機械に引き継ぐ行為」のほとんどはゼロコストで行えるようになり、少なくとも今ほどの価値や競争優位の源泉とはならないだろう。今やるべきは、AIを自社の競争優位の源泉とするべく、まるで人材投資のようにAIへの引き継ぎ書を書くことと、AIの研修制度を作ることかもしれない。 プログラミングという仕事の終焉
自分は現在アメリカの医療系スタートアップ企業でソフトウェアエンジニアとして働いている。カナダに在住していて、年収は日本円にして約1600万円、エンジニアとしては現在4年働いている。 もしあなたが日本のエンジニアなら、これを読んだ時に心がざわついたと思う。日本にいると表面化しづらい、世界的エンジニアの給与格差を今目の当たりにしたのだから。しかし実際には、自分はほぼぴったりアメリカでのエンジニアの平均給料を貰っているに過ぎない。 日本でのエンジニアの扱い給料Economic Research InstituteをソースにしたCodeSubmitさんの各国のエンジニアの平均給料のリサーチによると、日本は$36,024でランキングの27ヶ国中18位、1位のアメリカ($110,140)とは$74,116、即ち2023年11月現在の日本円対アメリカドルのレートで1100万円ほどの開きがある。ちなみに日
飲食店経営のなかで、 最も難しい問題の1つはシフト管理である。 賑わうと思って アルバイトをたくさん配置した月末・給料日後の 金曜日にお客様が一組しか来なかったり、平日だしなぁと思ってアルバイトを一人しか配置しなかった日に満席になったり。 そして、最も恐ろしいのは、予約が入っていて、あらかじめシフトをしっかり調整したにもかかわらず、 当日に突然くる病欠などの欠席報告である。 少し前になるが、P2B Haus で6月に起こった突然の事態は、そういった不安のすべてを突いてくる出来事だった。 元々のシフトは社員1 + アルバイト2名、予約が3組合計11名。ウォークインでの来店を想定しても十分な人員配置ではあったが、 前日にアルバイト1名から用事で欠員の報告、 当日朝もう1名のアルバイトから発熱による欠席の報告 他の社員はすでに予定がありどうしても出勤が難しい状況 これはピンチである。 ディナーの
樋口恭介『構造素子』(早川書房) 文章、画像、音楽、動画など幅広い分野の生成AIがあるなか、とりわけ昨今注目が集まっているのはChatGPTだ。インターネット上の大量のテキストデータを学習した、いわゆる大規模言語モデル(LLM)で、ユーザーがチャットで質問や指示を投げかけると、高精度の回答をまるで人間であるかのように返してくれる。 『構造素子』(早川書房)や『未来は予測するものではなく創造するものである ――考える自由を取り戻すための〈SF思考〉』(筑摩書房)などの著作で知られるSF作家・批評家の樋口恭介氏は、そんなChatGPTを「リスペクトをしている」と語る。SF的な発想をもとに新たな価値や事業を模索するメソッド「SFプロトタイピング」のアイデアをもらったり、小説や批評の執筆時に利用したりしているという。ChatGPTはどのような点が画期的なのか。これからの時代に、作家、批評家、クリエ
はじめに2017年にアメリカのいわゆる落ちこぼれ男子問題に焦点を当てた記事を書きましたが(アメリカの「落ちこぼれ男子問題」は日本でも火を噴くか?)、この落ちこぼれ男子問題を放置した結果、米国でいわゆる弱者男性が生み出され続けています。 そして、この弱者男性問題を取り扱った、Of Boys and Men: Why the Modern Male Is Struggling, Why It Matters, and What to Do about Itという本が昨年出版されました。Brookings研究所という、国際教育協力でも影響力が大きい、世界最大手のシンクタンクに所属する研究者が執筆しただけあり、学術的なエビデンスやデータに基づいて、なぜアメリカで弱者男性が苦境に立たされ、このイシューを解決するためにどのような対策を講じられるのかを議論していて、非常に面白いものでした。切り口は弱者男
「KAGUの家」Photos by Imada Photo Service 隈研吾建築都市設計事務所が、2022年にスタートした新しいワークスタイルのプラットフォーム「Kuma Mobile Office(KuMO)」だが、北海道東川町と沖縄県那覇市に加え、岡山県真庭市でもオープンする。 同プロジェクトは、自然の中で働きながら、地域と深くつながるためのサテライトオフィスを全国に展開するものである。隈研吾建築都市設計事務所のスタッフが働くだけでなく、コワーキングスペースを兼ねているので、会員は自由に使用することができる。 「KAGUの家」と呼ばれる北海道東川町の施設は、地元の木材を使用した建物である。共用のキッチン、トイレ、リビング、打合せスペースを備えており、ワークステーションとして最大12人が活動できる。 東川町は木工家具の町として知られ、同事務所と共同で棚と机が一体となった家具を開発。
現在放送中のNHKの朝ドラ、『舞いあがれ!』の舞台としても注目をあつめる長崎県・五島列島。そのなかで、人口、面積ともに最大を誇るのが、福江島を主とした島々で構成される五島市だ。 東京から約1300km、羽田から飛行機を乗り継いで約3時間。都市と比較して人口減少が深刻な地方、かつ離島でありながら、同市は2019年と2020年に、転出より転入が上回る「社会増」を達成。移住者は5年連続で200人超えを記録。その内訳は、働き世代の30代以下が75%で、8割以上が定着しているという。 「まだまだ課題は多いですが、順調に推移しています」と語るのは、五島市地域協働課の庄司 透氏。2018年に新設された同課では、市の最重要課題である人口減少対策の中の移住施策に取り組んでいる。2020年の人口は3万4391人。過去の実績から、2060年には1万991人まで落ち込むとされる予測に対し、移住を起爆剤に、同年の数
年の瀬の12月21日、すかいらーくは『2100店のファミレスに3000台のネコ型ロボットを導入しきった!!』というプレスリリースを出しました。 導入宣言をしたのが2021年10月だったので、1年ちょっとでファミレスで動く3000台のロボットが導入されたことになります。ザックリ計算すると、『1日10台ずつ』のロボットが、全国のガスト、バーミヤンなどで増えていったことになります。少なくとも私の知る範囲では最大規模かつ最高ペースです。 今回は、このビックな取組みがどのようなプロセスで進んだのかを、すかいらーくのIR資料などの公式情報をもとにまとめてみます。 導入したロボットは? すかいらーくグループに納品されたのは、2016年に中国深圳で設立されたPudu Robotics社の「BellaBot(ベラボット)」。すかいらーくやメディアなどでは、その見た目から「ネコ型配膳ロボット」などと呼ばれてい
年収1億円以上でヘッドハンティングするネットフリックス ほんの10年ほど前まで、多くの知識人が、終身雇用・年功序列の日本的雇用が日本人(男だけ)を幸せにしてきたとして、「ネオリベによる雇用破壊を許すな」と大合唱していた。最近になってこのひとたちが黙るようになったのは、OECDをはじめとするあらゆる国際調査において、「日本人は世界でいちばん仕事が嫌いで、会社を憎んでいる」という結果を繰り返し突きつけられるようになったからだ、 しかも、これは必ずしも「ネオリベ改革」のせいではなく、バブル絶頂期の1980年代ですら、日本のサラリーマンよりアメリカの労働者のほうがいまの仕事に満足し、友人に勧めたいと思い、生まれ変わったらもういちど同じ仕事をしたいと考えていた。 日本的雇用と対称的なのがネットフリックスで、2009年、自分たちの人事方針を説明した社内文書「カルチャーデック」が一般公開されると、革新的
借金の取り立てを無視していたら電報が来た。最後に支払いを約束した日から5年経つと時効が来るらしいので「来月には払います」の一言を取ろうとあちらも必死である。まあ、受け取り拒否したので向こうの企みは失敗したのだけれども。 私が「受給理由:思想上の理由(働きたくないため)」と書いて生活保護を受け始めて3ヶ月になる。毎月13万円、合わせて40万円ほどを貰ったことになる。これが案外にも額面の印象より素晴らしい生活なのだ。税金も年金も医療費も全て無料であるのは大きい。本稿では生活保護の素晴らしさについて語りたい。いわば、権利収入による不労所得のすすめ、あるいは完全生存マニュアルである。 働きたくないなら生活保護を受ければいい私が「ただただ働きたくないから生活保護を受けている」と言うと、多くの人は次の疑問を投げかけてくる。「そんな簡単に生活保護を受けられるのか?」――簡単に受けられる。貯金があまり無く
東プラ社長(崖っぷち) @tokumei_banzai 東証プライム上場企業のオーナー経営者です。でもプライムの中では崖っぷち。常に挑戦者の立場です。平日は仕事に集中して告知のみ。金曜夜から週末だけは適当ツイートです。今プロフィールを見ているあなた。これも何かのご縁です。ぜひフォローしてみて下さい 笑 東プラ社長(崖っぷち) @tokumei_banzai 中華EVの試乗会に招待される。…洗脳されて帰ってくる。走行距離は必要十分。価格は30万。…補助金が適用されれば30万。ガソリン代は1/3の電気代になる。圧倒的な価格の暴力。やばい。日本人として悔しいが正直惹かれる。個人用なら見た目や性能にこだわる。商用だと安全でかつそこそこ走れば良い。 pic.twitter.com/LJF0bxrqdk 2022-10-09 17:32:02
専門職の人の労働時間規制を外す高度プロフェッショナル制度が、導入を主導した安倍晋三元首相らの当時の説明と懸け離れた運用になっている。経験が浅く希望もしていない人が高プロを適用された疑念が直近の調査で浮上。当時も今も所管の厚生労働相を務める加藤勝信氏は、当初の説明通りになっていない実態を指摘されても正面から答えず、制度を見直さない姿勢を示した。(池尾伸一、写真も) 高度プロフェッショナル制度 証券トレーダー、コンサルタントなど5業種の年収1075万円以上の社員を対象に労働時間の上限規制を外す制度。安倍晋三政権が政治主導で立案、過労死遺族や労働組合は「過労死を増やす」と反対したが2019年4月に導入された。今年3月末時点で21社22職場で665人に適用。2カ所の職場で在社時間と社外の労働時間の合計が月間400時間以上に達し、「過労死ライン」(残業含む労働時間月約273時間)を大幅に上回
山あいの商業施設「VISON」に客が続々!? AIなど最先端技術を活用し地域課題の解消に挑む 三重県多気町 地方都市の人口減少や過疎化、産業の衰退……。日本各地で課題の多い地域が増えてきています。そんななか、10年以上もの歳月をかけ、官民連携「デジタル田園都市国家構想」に基づきながら創り上げた、三重県多気郡多気町の一大複合施設「VISON(ヴィソン)」(以下、読み同じ)が注目されています。AIやビッグデータなどの最先端技術を活用して、地域医療やモビリティ、観光振興、エネルギー等地域の社会課題の解決を目指して取り組む施設とのことで、多くの地域が抱えている課題を解決するヒントがありそうです。どんな仕掛けがあるのでしょうか。ヴィソン多気株式会社、代表取締役の立花哲也さんにお話を伺いました。 三重県にはもっと知ってほしい魅力がある 三重県のほぼ中心に位置する多気町は、人口約14000人弱の小さな町
2023年春、日本の植物学の父・牧野富太郎博士を描いた朝ドラ(NHK連続テレビ小説)『らんまん』がスタートする。博士が生まれたのは、高知県の中西部にあり、高知市から車でおよそ40分の佐川(さかわ)町。同町はドラマの舞台として注目される一方で、「自伐型林業」というあまり聞き慣れない林業の先進地としても、実は熱い視線が注がれている。 安定収入が得られるうえに、空いた時間も副業などで有効活用できると言われる自伐型林業。今佐川町では、それに魅力を感じた若者たちが全国から移住してきているという。新しい林業で活気づきつつあるという町の実態を知るために、佐川町へ足を運んでみた。 町面積の7割を占める森を新たな産業の源に 84%という全国トップの森林率を誇る高知県。佐川町でも町面積の7割を森が占める。さらにその7割が人工林でありながら、同町で林業は産業としてほぼ成立していなかった。かつての一般的な林業は、
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