加齢した父親の精子が子どもの神経発達障害に影響する、東北大が確認
東北大学は1月4日、父親の加齢が子どもの神経発達障害様行動異常の原因となりうること、またその原因となる分子病態基盤として、神経分化を制御するタンパク質「REST/NRSF」が関与し、加齢した父親の精子の非遺伝的要因が子どもに影響することを発見したと発表した。 同成果は、同大学大学院 医学系研究科・発生発達神経科学分野の大隅典子教授、東北大 加齢医学研究所 医用細胞資源センターの松居靖久教授、東京農業大学 応用生物科学部 バイオサイエンス学科 動物発生工学研究室の河野友宏教授、愛知県医療療育総合センター 発達障害研究所 障害モデル研究部の吉崎嘉一研究員らの共同研究チームによるもの。詳細は、「EMBO Reports」にオンライン掲載された。 将来の健康や特定の疾患へのかかりやすさなどは、胎児期や生後早期の環境に強く影響を受けると考えられている。これまでは、主に母体の栄養状態や薬物摂取など、母
WEB特集 新型コロナと日本 今、何が起こっているのか | 新型コロナウイルス | NHKニュース
国内で初めて新型コロナウイルスの感染が確認されたのは、昨年1月15日でした。当時は「新型肺炎」と呼んでいました。 それから1年。日本は3度の大きな「感染の波」を経験し（現在も“第3波”の真っ最中ですが）今、2度目の緊急事態宣言を迎えようとしています。改めて今、何が起こっているのか、どうすればいいのか、まとめてみました。 （科学文化部 記者 三谷維摩・安土直輝） 新型コロナウイルス対策に当たる政府の分科会は、1月5日、緊急の提言をまとめました。 この中では、現在の感染状況について「大都市圏だけでなく、地方でも広がりやすい状況になっていて、クラスターも多様化するなど、これまでとは様相が異なってきた」と分析し、「首都圏の感染状況が沈静化しなければ、全国的に急速に感染がまん延するおそれもある」としています。 実際に首都圏、特に東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県の1都3県については、分科会が示している
東京の感染者数シミュレーション 十分に減少させるには | NHKニュース
感染拡大が続く新型コロナウイルス対策として、政府は緊急事態宣言を出すことを検討しています。これについて京都大学の西浦博教授が、新たにシミュレーションを行った結果、東京都の感染者数を十分に減少させるには、昨年の緊急事態宣言と同等のレベルの効果を想定しても2月末までかかるとみられることが分かりました。 去年4月に初めて緊急事態宣言が出された際には、数理モデルを使った感染症の分析が専門で京都大学の西浦博教授のシミュレーション結果を根拠に、人と人との接触を極力8割減らすことが呼びかけられました。 今回、再び緊急事態宣言が検討されていることについて、西浦教授が改めて東京都の今後の感染者数の推移をシミュレーションしました。 シミュレーションは、感染者1人が何人に感染させるかを示す「実効再生産数」と呼ばれる数値を使って行われました。 それによりますと現在の感染状況から、東京都の実効再生産数はおよそ1.1
コロナ独自路線のスウェーデンが失敗、欠けていたのはロックダウンではなく......
ロックダウンはしない（11月10日、首都ストックホルムのショッピング街で） FREDRIK SANDBERG-TT NEWS AGENCY-REUTERS ＜スウェーデン政府による国民への「望ましい行動」の勧告がコロナ対策として不十分だった──という批判は的外れではないが＞ 独自の新型コロナウイルス対策で世界的な注目を集めてきたスウェーデンが、ついに方針を転換した。これまでスウェーデン政府はロックダウン（都市封鎖）を避けて、強制措置ではなく、「望ましい行動」を国民に勧告することでコロナ禍を乗り切ろうとしてきた。 ところが11月に入ると、感染の再拡大を受けて商業活動の禁止措置を発表。レストランやバーの営業時間を午後10時30分までに制限した。 この結果、国民への勧告だけでは感染拡大を防げないことがはっきりした──スウェーデンの新型コロナ対策に批判的な国外の論者は、そう考えている。 そうした批
尾身氏「人の動き減らす必要」 GoTo運用見直し言及：朝日新聞デジタル
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グーグル、AI「偏り」で対立 経営陣と黒人女性研究者：朝日新聞デジタル
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コロナ 分科会尾身会長「個人努力だけに頼るステージ過ぎた」 | NHKニュース
政府の分科会の尾身茂会長は、衆議院厚生労働委員会で、「多くの人に分科会のメッセージに対して協力してもらい、個人の努力を十分にやってもらったが、ここまで来ると、個人の努力だけで、今の感染が拡大している状況を沈静化することはなかなか難しい。問題の核心は一般の医療との両立が難しくなっている状況であり、個人の努力だけに頼るステージはもう過ぎたと認識している」と述べました。 そのうえで、「今の局面で最も求められていることは、感染が急速に拡大しているスピードを、少し下げることだ。営業時間の短縮や、感染拡大地域とそれ以外の地域での人の動きをなるべく控えてほしいと国や地方自治体が強いメッセージや方針を出しているが、すべての国民が同じ危機感を共有することが重要だ」と述べました。
「日本は緩和のスピードが早過ぎた」データ分析の専門家が考える今回の流行の理由
「日本は緩和のスピードが早過ぎた」データ分析の専門家が考える今回の流行の理由第2波も終わらないまま、危機的な状況に近づきつつある今回の流行。何が原因だったのでしょうか？ そして、二次感染を減らす4要素とは？ 感染対策と経済との両立が叫ばれ続け、人の移動や飲食を促すGo To事業が行われてきたが、感染対策を考える立場からはこうした政策をどう見ているのか。 今回の流行に至った原因をまず分析していただき、二次感染を防ぐ要素についても語っていただいた。 ※西浦さんの著書の刊行に合わせ出版社が主催したグループ取材の前半は参加媒体の事前質問のうち共通する質問に答え、後半は各社1問ずつの個別質問に回答する形で行われた。追加取材をした上で、読みやすいように構成を変えている。 「日本は緩和のスピードが驚くほど早い」ーー医師向けの媒体「m3」でもGo Toトラベル事業が感染拡大に与えた影響について考察されてい
大阪府コロナ死の8割超は重症者にあらず 衝撃の調査結果！｜日刊ゲンダイDIGITAL
新型コロナ第３波が猛威を振るっている。感染者数も重症者数も過去最悪の水準で推移。日々の死者数も過去最多の31人をいつ超えてもおかしくない状況だ。驚くことにコロナ死の大半は、重症者ではなく、軽症・中等症扱いの患者であることが分かった。軽症患者の容体が急変し、死に至るケースが予想外…
本当に理工系の女子生徒を増やしたいと思っているのか
本気で理工学部に進学する女性を増やしたいと考えている人はどれくらいいるのだろう？ よく女子は少ないから配慮されるという人がいる。 確かに飲み会も徹夜の実験も断りやすいのは事実だ。 しかし、大勢いるうちの一人に断らさせる状況は、果たして配慮していると言えるのだろうか。 そもそもみんなは夜遅くに5分でかきこむカップ焼きそばを晩御飯とすることに何も思わないのか。 研究室にダンボールを敷いて寝ることに抵抗はないのか。 真剣に女子学生を増やしたいのならば、日常の些細な当たり前を改善して欲しいと切に願う。
新型コロナ 政府分科会「急速な感染拡大の可能性も」緊急提言 | NHKニュース
新型コロナウイルス対策にあたる政府の分科会は、今月に入って北海道など各地で感染者が増加していることを受け、適切な対策を取らなければ急速な感染拡大に至る可能性が高いという認識を示す緊急提言を出しました。感染者の集団＝クラスターの報告が相次ぐ、接待を伴う飲食店や外国人のコミュニティーに対する対策や、水際対策の強化などを求めています。 緊急提言では、最近の感染状況について、社会や経済の活動が徐々に戻る中、適切な対策が講じられなければ「急速な感染拡大に至る可能性が高い」と注意を促しています。 そのうえで、感染が増えるリスクが指摘されている冬場にも、社会や経済活動と感染対策を両立できるよう、一般の人たちや自治体や国などに求められる対策を示しました。 対策は5つあり、 ▽「今までよりも踏み込んだクラスター対応」 ▽「対話のある情報発信」 ▽「店舗や職場などでの感染防止策の確実な実践」 ▽「国際的な人の
コロナ免疫「急速に減退」 英調査、数カ月で喪失も ｜ 共同通信
【ロンドン共同】新型コロナウイルスに感染して抗体ができても、免疫が急速に減退する可能性があることが、英大学インペリアル・カレッジ・ロンドンの大規模調査で明らかになった。抗体の効果を数カ月で失う恐れがあるという。英メディアが27日伝えた。 調査は英イングランド地方の36万人以上の成人が対象。6月下旬から7月上旬に全体の6％から抗体を検出したが、9月には4.4％だった。 デーリー・テレグラフ紙は、ワクチンが完成しても免疫が十分に持続せず、年に2度の接種が必要となる可能性があると説明した。
尾身茂氏「日本のコロナ対策、今が正念場」 日経・FT感染症会議、11月6日開幕 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの感染第1波に襲われた4月は、医療崩壊の一歩手前で、感染経路の追跡もままならず、感染の抑えこみが最優先だった。経済に打撃を与えることは想像できたが、事態は切迫しており、経済を中心に考える余裕はなかった。もし、緊急事態宣言が発令されず、当時の状況が続いたならば、もっと深刻な状況に陥ったはずだ。感染者数は一度下火になったものの、7月にかけて再び増加に転じた。第2波は緊急事態宣言を
レムデシビル「死亡率の改善効果ほぼなし」WHOが発表：朝日新聞デジタル
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コロナ第1波対応を検証 民間の調査会が報告書 水面下で何が | NHKニュース
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が出されて7日で半年です。弁護士や大学教授などで作る民間のグループが、政治家や官僚、専門家80人余りにヒアリングを行い、第1波の対応を検証した報告書をまとめました。報告書は、感染を徹底して押さえ込みたい専門家と経済的なダメージを懸念する政府との間ですれ違いや緊張感があったと指摘し、政府が一連の経緯を検証するよう提言しています。 報告書をまとめたのは、企業経営者や、危機管理、国際政治などが専門の弁護士や大学教授などで作る「新型コロナ対応・民間臨時調査会」です。 調査会は、政府の規制改革推進会議の議長で三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長が委員長を務め、ことし7月に発足しました。 委員会のもとでヒアリング調査を担当したワーキンググループの19人の一部は、8年前に東京電力福島第一原発の事故の検証を行った民間の事故調査委員会のメンバーも務めています。 調査
高齢者施設でのコロナ集団感染を防ぐには（高山義浩） - エキスパート - Yahoo!ニュース
この夏、沖縄県では、少なからぬ高齢者施設において新型コロナの発生を認めました。 デイサービスで利用者が感染して持ち込んだ事例、病院から退院した利用者が発症してしまった事例もありました。しかし、ほとんどの事例が職員の発症がきっかけでした。一方、家族の面会による持ち込みが心配されていましたが、私の知る限り、沖縄県内では確認されていません。 誤解がないように・・・ 私は職員を批判するつもりはありません。結局のところ、どんなに面会制限をしたとしても、外の世界とつながっている職員がウイルス伝播のルートになってしまうのです。症状を認めてすぐに休んだとしても、その２日前からコロナは感染力を有するため、施設内での感染が発生してしまいます。 ただ、そこから集団感染へと発展させてしまうか、あるいは最小限で封じ込めていくかには、それなりの理由があるように見受けられました。もちろん、致し方ないところはあります。し
《独自》無人機が次期戦闘機と編隊 防衛省が開発本格化
防衛省は、航空自衛隊の次期主力戦闘機の開発事業に関連し、同戦闘機に随伴する無人機の開発を来年度に本格化させる。人工知能（ＡＩ）で航行する複数の無人機が、空自パイロットが搭乗する次期戦闘機と編隊を組み、パイロットの指示を受けながら作戦行動にあたる計画。令和３年度に実験用無人機の製造に着手し、６年度ごろの飛行実証試験の実施を目指す。 防衛省の構想では、次期戦闘機は１７年度に配備が始まる。無人機は敵戦闘機との空対空戦闘（空中戦）に随伴して支援にあたる。現在は４機程度で編隊を組むのが一般的であるため、母機となる次期戦闘機１機につき無人随伴機３機程度の編成を想定している。 無人随伴機には、敵情報を探知するセンサーとして前方を飛行させる任務のほか、研究が順調に進めば、空対空ミサイルで敵戦闘機を攻撃する能力も備えさせたい考えだ。 まずは実験用の無人随伴機といった飛行実証の関連機材の製造を始める。防衛省は
ɐʍɐʞıɥsı ıɥsoɹıɥ on Twitter: "Covid-19重症化の遺伝的危険因子が見つかる。ネアンデルタール由来で、東アジア人はほとんどが持たない。ーー今日発表のネイチャー論文 https://t.co/B02ojhMUko"
Covid-19重症化の遺伝的危険因子が見つかる。ネアンデルタール由来で、東アジア人はほとんどが持たない。ーー今日発表のネイチャー論文 https://t.co/B02ojhMUko
どうなればコロナは終息するのか 再感染例の続発やブラジルでの抗体陽性率低下は何を意味するのか？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
今や新型コロナウイルス感染症の感染者は3200万人に達しており、このうち99万人（3.1%）の方が亡くなられています。 つまり9割以上の方は新型コロナウイルス感染症から回復していることになります。 一般的に、感染症に罹患し回復した人は一定の期間は感染しなくなることが多く、例えば麻しん（はしか）には一度罹ると生涯感染しないことが多いとされます。 一方、性感染症である梅毒のように、一度感染しても何度でも感染する感染症もあります。 新型コロナについては感染者に免疫ができるのか、できるとしたらどれくらい持続するのかに関心が寄せられていましたが、先月から続々と新型コロナの再感染例が報告されています。 また、ブラジルのマナウスでは6月に人口の50％以上が抗体陽性に達したものの、その後抗体陽性率が減少しているという報告も出ています。 新型コロナの終息は集団免疫の達成と考えられていましたが、これらの報告は
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研究者「」@1copyからのRT-PCR on Twitter: "今日手に入れたバイオ業界のフリーペーパーに大変興味深い記事があったので紹介する。アメリカの第二波のデータから感染拡大前に1000人あたり2.4人にPCR検査をやると感染拡大を抑えること出来るが、感染拡大が起こってからPCR検査を増… https://t.co/Q8kYrkN0KJ"
