生き馬の目を抜く競争社会の香港では、何事もスピードが重要です。人々はせっかちで、街のエスカレーターさえ日本に比べずいぶん速いです。鉄道も例に漏れません。その真価は通勤ラッシュで発揮されます。香港は世界有数の人口密度を誇り、地下鉄駅の通勤ラッシュは壮観です。人垣が雪崩のようにホームに押し寄せ、ひっきりなしにやってくる電車に吸い込まれていきます。列車の間隔を計ってみるとたったの1分。日本よりも間隔
大阪生まれの大学院生。工作や漢字が好きです。ほら貝も吹けます。先日、教授から「あなたは何を目指しているのか分からん」と言われました。 前の記事:円安でもラザニアでお腹いっぱい~勝手に食べ放題 海外版 イタリア・ヴェネチア編 > 個人サイト 唐沢ジャンボリー 選挙ポスターじゃないの? 私は2月に台湾一周旅行にでかけました。 都市から都市への移動は鉄道を使いましたが、貧乏旅行&一人旅なもんで、台湾の街なかではほとんど徒歩。(台湾の人は自転車感覚でバイクに乗るので、歩道に歩行者がほぼいないなんてことはよくありました。) 台湾の街並みを歩いていると、 さわやかな人の写真がのったこんなテイストのポスターに出くわすことが。(撮影地:嘉義) おそらくこの写真の方の名前と電話番号が載っている。(撮影:台中) 台湾の巨大な選挙ポスターかな?と思って見過ごしていたのですが、よく見てみると、 特大の「售(売りま
半導体業界人。 自分の周りでは大ニュースになってる割に世間では全然騒がれてないんだけど、メチャクチャ国際関係にインパクトがあると思われる事件が現在進行形で起きているで紹介したい。 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-12/RJNDM6T0G1KW01 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-10-13/RJNXIKDWRGG001 中国で事業を展開している半導体装置メーカーが人員を引き上げるというニュースなんだけど、記事中で取り上げられている装置メーカーのAMAT、ASML、Lam、KLAは世界シェア1位、2位、3位、5位のメーカーであり、それらが人員を一斉に引き上げるという部分にヤバみを感じる。(ちなみに4位は日本の東京エレクトロンだが、アメリカに圧力かけられたら逆らえな
2年前、弊社には激震が走った。16期(98年度)上半期は会社の歴史上初の赤字決算であった。現在、それを乗り越えてきたところである。当時、希望退職を4次まで募ったが、その他に指名・懲戒解雇者まで出した。その結果、460名の社員は約270名に、半年分の販管費は25億円から15億円に削減された。その間、俄か組合によるストライキや計画的怠業が続いたが、会社の生き残りをかけた施策をスピーディーに断行した。期中にマジック事業部をイスラエルのMSE社とのジョイントベンチャーに移管するなど、人件費、事務所経費等の削減を徹底した。 ご存じのように、弊社は統一協会の信者による創業である。コンピュータを通じて社会貢献しようという目的でスタートしたが、会社の業績が目立つようになればなるほど、資本や経営に何の権利も有しない宗教者から、宗教的権威を盾に不当な介入がなされた。 自分は、信仰はプライベートなもので、会社は
본문 바로가기 1%も逃してはいけない…韓国軍、隙のない統合防空網を 2024.04.18 16:10 0 【時論】独島を「紛争地域」にしてしまった韓国軍の教材韓国軍、北朝鮮の海岸砲200発に倍返し…「北が先に9・19軍事合意破棄」 AI発「電力不足」予想されるが… 2024.04.18 15:12 0 元交際相手の首を絞めて殴って結局死亡… 2024.04.18 15:14 0 ハリス元大使「韓国で核武装要求弱まった… 2024.04.18 13:49 0 「加害者の姉は現役女優」…「釜山20代女転落死」遺族の暴露 2024.04.18 13:48 0 韓国ソウル駅で列車の接触事故…KTXの乗客全員が下車 2024.04.18 13:08 0 サムスン電子、業界最高速度のモバイル用DRAM公開 2024.04.18 11:04 0 孫興慜の父の助言「友人のような親? 職務放棄」 2024
まさに「あの無人コンビニは今」 中国を代表するネット企業「アリババ(阿里巴巴)」が「ニューリテール(新小売)」なる概念を提唱し、海の向こうのアメリカでは無人商店「Amazon Go」が出た後、負けじと思ったのか、あるいはビジネスモデルを拝借しようとしたのか、ガラス張りの無人コンビニは中国各地に登場しました。 故障中の紙が貼られた無人コンビニ。上海にて ©山谷剛史 中国のシェアサイクルの顛末は、車体の傷みが想定していたよりも早く、中古自転車が山のように廃棄されましたが、無人コンビニもまたバブルがはじけたと言えます。B2C(企業対個人)ではなく、客を無視してB2VC(企業対ベンチャーキャピタル)になっていた。誤解を恐れずに言えば、意識の高い人が喜びそうな「明るい未来」を語って出資を受けただけだったのです。 私も各地で使い勝手を体感するためによく店舗を利用してみました。スマートフォンのマップ
(花園 祐:中国在住ジャーナリスト) 2019年10月、中国メディア「環球時報」は、日本人アニメーターが日本国内における待遇の悪さから、このところ中国の制作会社などに引き抜かれているというニュースを報じました。 このニュース内容が翻訳されて日本でも報じられると、かねてアニメーターの薄給激務ぶりが報じられていたこともあり、ネット上を中心に日本のアニメ業界の現状を憂う声が広がりました。 日本のアニメ産業は、今や世界に誇る重要産業です。本当に日本のアニメーターが中国に引き抜かれているのか? 環球時報の報道の真偽、そして日中アニメ業界の現状について、日本のアニメ業界関係者に話を聞いてきました。 中国企業による引き抜きは起きているのか 話をしてくれたのは、日中間を跨いだアニメ制作に広く携わる、日系アニメ制作会社のAさんです。まず、日本人アニメーターが中国に流出しているという報道について尋ねたところ、
【世宗聯合ニュース】韓国政府は22日、日本の対韓輸出規制強化を「天変地異やそれに準ずる災害・事故」に該当するとみなし、対策に着手した企業に対し、上限の週52時間を超えた勤務を可能にする特別延長勤労を認める方針を発表した。 李載甲(イ・ジェガプ)雇用労働部長官はこの日、政府世宗庁舎で記者懇談会を開き、「日本の輸出規制により発生しうる韓国企業の被害を最小限に抑えるために、政府は使用可能なものをすべて投入して対応する計画」と明らかにした。 李長官は「今回の事態を社会的な災害に準ずるとみなし、輸出規制品目の国産化のための研究開発(R&D)、第三国からの調達や関連テストなど研究や研究のサポートに欠かせない人材に対し、勤労基準法による特別延長勤労を認める予定」と説明した。 特別延長勤労とは、天変地異やそれに準ずる災害・事故を収拾するため、雇用労働部長官の認可手続きを経て現行の上限週52時間の勤務に加え
韓国への輸出規制について韓国側が12日の事務レベルの会合で、日本に措置の撤回を要請したと発言したことについて、経済産業省は異例の反論の記者会見を開き、「再度、会議録を確認したが、撤回を求めたという明確な発言はなかった」と述べ、韓国側に抗議したことを明らかにしました。 これに対し13日、韓国側の担当者が「『納得も理解もできない』と強く反論した」と述べたうえで、「日本の措置に遺憾を表明し、現状の回復と撤回も要請した」と主張し、撤回の要請はなかったとする日本側の説明に反発しました。 こうした韓国側の発言を受けて、経済産業省は13日夕方、反論するための異例の記者会見を行いました。 この中で貿易管理課の岩松潤課長は、韓国側が「原状の回復と撤回も求めた」と述べた点について、「再度、会議録を確認したが、撤回を求めたという明確な発言はなかった」と反論しました。 そのうえで韓国側の発言は、会合のあと双方で確
[ソウル 13日 ロイター] - 韓国有数の一流大学で工学学位を取得した27歳のチョ・ミンキョンさんは、学内のデザインコンテストで賞を取り、英語の試験でも完璧に近い点数を誇っていた。 5月13日、過去にない深刻な就職難に見舞われている韓国の若者たちは、外国企業への就職をあっせんする制度に登録するようになっている。写真はソウルで開かれた日本のジョブフェアで求人票を眺める求職者。2018年撮影(2019年 ロイター/Kim Hong-Ji) しかし、2016年に現代自動車005380.KSを含めた10社すべての就職活動に失敗したチョさんは、ほとんど就職を諦めかけていた。 その6カ月後、意外にも隣国日本から救いの手がさしのべられた。国内の高技能労働者と海外企業をマッチングする政府主催の就職フェアに参加したチョさんに対して、日産自動車7201.Tなど3社の日本企業からオファーがあったのだ。 「私の
<3月6日、ソウルなど16地域に「粒子状物質(PM2.5)の非常低減措置」を発令した。大気汚染が深刻化するなか、空気が比較的清浄な日本に関心が集まっている......> 韓国環境部は2019年3月6日、ソウルなど16地域に「粒子状物質(PM2.5)の非常低減措置」を発令した。翌日の車両規制や外出時にマスクの着用を促す内容で、最長記録を更新する6日連続の発令となった。 大気汚染調査機関「エアビジュアル」による世界主要都市の大気汚染度が高い都市でソウルが1位、仁川が2位になった。国際環境団体グリーンピースが調査した経済協力開発機構(OECD)加盟国のPM2.5濃度でも韓国の44都市が汚染度の高い上位100都市に含まれている。対策を見出せない政府に業を煮やした市民のなかには防毒マスクを買う人も現れた。なお、中国の北京は58位で、上位に含まれた日本の都市はない。 エアビジュアル 3月12日17時現
12日に予定される米朝首脳会談のためシンガポール入りした北朝鮮の金正恩(キムジョンウン)朝鮮労働党委員長を、世界各国の報道陣が追いかけるなか、立ち入り禁止区域に入って独自に行動する北朝鮮の撮影班とみられる一団が、注目を集めている。地元警察も「黙認」する密着取材。使っているカメラは、日本ブランドの最高クラスだった。 正恩氏が泊まるセントレジスホテル付近は、10日から「特別行事区域」に指定され、車が自由に入れないように路上にブロックが置かれた。人の出入りも制限されている。空港からホテルに正恩氏の大型ベンツが向かうと、警官たちが「人の盾」を作り、報道陣や市民らは遠巻きに眺めることとなった。 そんななか、2人だけが立ち入りが禁じられた路上へ出た。1人は三脚を立ててビデオを撮り、もう1人は3段の脚立の上からカメラを構える。警官隊は制止することなく撮影をそのまま認め、2人は正恩氏が到着するまでの1時間
世界が沸いた平昌(ピョンチャン)冬季五輪。開催国の韓国は、通信方式「5G」の実証サービスを世界で初めて行った。会場内では「5G」の2文字が目立ったが、そこには焦りもみえる。開会式では1200台以上のドローンの同時飛行が披露され、韓国の大手紙は「5Gを利用した」と報じたが、実際には使われていなかったのだ。なぜ焦るのか。デジタルハリウッド大学の占部雅一教授による現地リポートをお届けする――。 ピョンチャンは世界初の「5Gオリンピック」か? 連日、熱戦に沸いた平昌(ピョンチャン)冬季五輪が終わってしまった。しかし、終わらないレースが1つ存在する。それが「5G」の戦いだ。ピョンチャン五輪は、通信業界では「5Gオリンピック」と呼ばれていた。この大会で、「5G」という通信方式の実証サービスが世界で初めて行われたからである。 私は、開会式直前の8日に韓国に入り、海側の開催地・江陵(カンヌン)を目指した。
韓国では去年、国民食のキムチの輸入が輸出を大きく上回り、貿易赤字が日本円で52億円と過去最大となり、韓国メディアは「キムチ宗主国の恥辱」などと報じ、危機感をあらわにしています。 その結果、貿易赤字は503億ウォン、日本円にして53億円と、前の年より11%増え、統計を取り始めた2000年以降で最大となりました。 貿易赤字が拡大した理由について関税庁は、輸入の99%をしめる安価な中国産のキムチの輸入が増えたことを挙げています。 韓国の調査機関などによりますと、中国産のキムチの単価は、韓国産の6分の1以下で、韓国でも飲食店の多くで中国産のキムチが提供されているということです。 韓国では2006年以降、キムチの輸入が輸出を上回る状態が続いています。キムチの貿易赤字が過去最大となったことについて韓国の通信社、連合ニュースは「キムチ宗主国の恥辱」と報じたほか、韓国営農新聞も政府によるキムチの輸出支援の
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