書籍産業を再生せよ：びっくりするほど遅れている書店と出版ビジネス
最近いろいろな方と話をしていていると知識量が薄いと感じることが増えてきました。私も物知りではありませんが、興味があるので知ろうとする力はあると思います。ですが、多くの方は知ろうとしなくても勝手に入ってくる、それを読み流して知った気になる、そんな世界にみえるのです。 理由は簡単で、スマホを通じたネット情報が主流となってきたからです。同時に現代人は忙しくなったとされます。ただ、ここが不思議なんです。便利になったのになぜ忙しくなったのか、論理的に説明できる方がいれば教えていただきたいのですが、私の感覚では忙しくなったのではなく、忙しくなった気になっているだけではないかと思うです。つまり、実態としてなにかやることが増えたわけではなく、スマホいじりに忙殺されているだけではないかという仮説です。 さて、忙しいことになっているので当然、書籍は読まなくなります。いや、読まない理由を作ったといってよいでしょ
日本の書店がどんどん潰れていく本当の理由 | メディア業界 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
まず、書店が大幅に減少している背景には、単に本が売れなくなっているという要因だけではなく、日本独特の出版産業の構造がある。 書店調査会社のアルメディアによると、1990年代の終わりに2万3000店ほどあった書店は、2018年には1万2026店にまで減少した。さらに、この数字には売り場のない事務所や雑誌スタンドなども含まれているため、書籍をそれなりに販売している店舗としては、図書カードの端末機を設置している約8800店（日本図書普及の発表による）が実態に近い数字だと思われる。 雑誌が支えてきた出版流通 欧米先進国と日本の書店の最大の違いは、日本の書店は雑誌を多く販売してきたという点である。一般的に日本以外の国の書店は「書籍店（BookStore）」であり、雑誌はニューススタンドやドラッグストアなどで販売されてきた。書店店頭に毎日新しい雑誌が次々に並ぶという風景は、日本にしかないのだ。 それは
〈出版業界〉2017年総括と2018年の展望：雑誌市場縮小・出版物輸送危機の中で、書店の将来を考えるときに必要なこと | ほんのひきだし
2017年の出版業界で業界紙などが大きなトピックとして取り上げたのは、出版物輸送の危機が顕在化したことや、アマゾン・ジャパンが取次への「バックオーダー発注」を取りやめたことなどであった。そして、アマゾンと同様に、大手書店によって新たな取引方法・条件が提示されたことも今後の書店のあり方を考える上で重要な動きだといえる。 輸送の危機が顕在化 例年、日本出版取次協会（取協）と日本雑誌協会（雑協）が協議して、土曜日のうち数日を休配日としてきたが、いつもはすぐに決まる休配日数が、2017年については決定が同年2月までずれ込むという異例の事態になった。これは、取協がそれまで年間4～5日だった休配日を一挙に年間20日間に増やす提案をしたためだった。 取協側が休配日の大幅増加を求めた背景には、出版物輸送の危機的状況がある。出版物の配送業量が減少したことによってトラックの積載率が低下し、ドライバーの人件費な
編集者も本を売りに行こう
お前誰よ？ このエントリは「編集とライティングにまつわるアレコレ Advent Calendar 2017」6日目の記事です。 こんにちは瀧澤です。モーリさんにお声をかけていただいて参加しました。 初めての方向けに説明しますと、とある人文系特殊版元から某IT系版元で12年弱編集に携わり、現在はこれまた別のIT系の版元で電子書籍関連の仕事などをしています。モーリさんは二つ目の会社の先輩でした。 最近の主な興味は分割型キーボードの自作です。自分でもErgodox_ezという分割型のキーボードを使っていて大変気に入っています。分割型キーボードの効能についてはこの辺に書いてあるのですが、僕も今のキーボードを使うようになってから肩こりが劇的に改善しました。 いまはこの分割型キーボードを自作するネットワーク上のコミュニティができていて、そこを覗きつつirisのPCBを注文して届くのを待っています。その
電子書籍を取り巻く日本の事情
業界の程よく中心から距離のある関係者視点で、電子書籍を取り巻く日本の事情について書いてみます。 ここ数日話題になってる「全部電子書籍でだせっていってんだろ」「くそ業界滅びろよ」っていう読者の声と、それに対する業界のいいわけじみたコメントに対するメモですね。 スタンスとしては、業界側の視点ではあるんですが、業界を擁護するつもりはありません。すべての業界や消費物と同じように、必要とされなければ声を荒げなくても滅びると思っているので（そして出版業界が斜陽であるのはもう周知の事実ですので）、ことさら擁護の必要もなければ罵声を浴びせる必要もない、というのが個人的な気持ちです。 読者側にも業界側にも各論はそれぞれあるとおもうのですが、今回述べたいのは、総論として「日本の出版業界は、日本の書籍市場に過剰適応してしまった」という点です。 この場合「日本の書籍市場」っていうのは、取次ぎのシステムであるとか、
出版業界に激震、「脱・取次」広がる…書店と出版社双方に恩恵、マージン中抜きも不要
2015年11月末、京都市上京区の鴨川にほど近い住宅街に、一軒の書店がオープンした。お店の名前は誠光社。売り場面積20坪弱のこの小さな書店が、出版業界全体にイノベーションをもたらそうとしている。店主を務める堀部篤史氏は、関西随一の名物書店であり、英ガーディアン紙による「世界の素晴らしい書店ベスト10」にも選ばれた、恵文社一乗寺店（京都市上京区）で13年間店長を務めた人物だ。 アマゾンや大手書店チェーンに押され、街の書店が減少し続けている現在。新刊書店の新規オープンも少ない。堀部氏はそれらの理由として、既存の流通構造に問題があると指摘。街の書店が生き残る術として“直取引”という方法を採用し、動き出した誠光社の取り組みに迫った。 理想的な書店を実現 出版業界の流通は、出版社がつくった本を、取次が全国の書店に配本する仕組みだ。取次はいわゆる卸問屋の役割を担っている。しかし、取次を経由するとマージ
『鈴木書店の成長と衰退』を読んで取次のことを考える（下の１） - 空想書店 書肆紅屋
前回書いている途中で、アマゾンとトーハンの取引が来年１月７日から開始されるというニュースが流れたので、この際だから日販とトーハンのことも書こうと考えていました。ところが更新した翌日の31日に、大阪屋の大竹深夫社長が新体制と今後の計画などについて会見を開いたので、もう１回だけ大阪屋のことを書くことにします。中公文庫には塩谷賛著『幸田露伴』という伝記の名著がありましたが、全４巻が上、中、下の１、下の２の構成なっているので、それにならって今回は「下の１」にします。 大阪屋、新たに「執行役員会」創設へ=新文化ニュースフラッシュ執行役員会が船頭多くして船山に上るにならないことを祈っていますが、記事のポイントを二つに絞ります。一部引用します。37億円の使途・目的は、本社売却益約40億円と合わせて債務超過分56億円を解消するためのもの。さらに情報システムなどに充てる。楽天や大日本印刷とは、取引書店で楽天
リアル書店で電子書籍を売るということ
三省堂書店とBookLive!は12月19日、本の表紙をカメラで読み込むと電子書籍の検索や、書店員のPOP・コメントなどが表示できるアプリ「ヨミ Cam（よみかむ）」を発表しました。既に複数のメディアで記事になっており、SNSでの反響を見る限り比較的好意的に受け止められているようです。 それに対し、朝日新聞が12月22日に掲載した「対アマゾン、電子書籍で連携 書店や楽天など13社、めざせ『ジャパゾン』」という記事は、インパクトのあるキーワードもあってか、ネット上では批判的に捉えている方が多いように感じられます。今回は、この二つの似て非なる事象を通じ、「実店舗での電子書籍購入」の今後の可能性について考察します。 電子書籍の店頭購入サービスはすでに展開中 三省堂書店とBookLive!は以前から、店頭で電子書籍が購入可能な「デジ本（でじぽん）」というサービスを展開しています。以前は三省堂神保町
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「本が読者に届かない」Amazon商法に公取委が突入で炙り出される出版業界の予後不良(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
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