《『ブラタモリ』突然の最終回》知識量が注目されるなかで…タモリ（78）が番組で一度もやろうと思わなかったこと | 文春オンライン
平成最後の日、タモリはやはりテレビに出ていた。2019年4月30日に放送された『平成の“大晦日” 令和につなぐテレビ』（フジテレビ系）。そこで総合司会を務めていたタモリは、番組の最後、アナウンサーから「令和はどんな時代になってほしいと思われますか？」と番組全体を締めくくるコメントを求められ、次のように語った。 「さっき、平成とか（元号の）漢字がいっぱい出てきましたけども、何年か前に省庁が合併したりなんかしまして、看板があるんですね。あの漢字の中で、いかがなものかというのがかなりあるんで、この際どうですかね。ちゃんとあれをこう、漢字をやればいいんじゃないかと思いますけども」 要は、省庁の看板をきれいに書き直したほうがいい、である。さまざまな著名人や一般の人たちがこの日、平成はどんな時代だったか、令和はどんな時代であってほしいかといったことを、テレビカメラの前で語っていた。そんななか、このタモ
博士人材が足りない！日本が世界に大きく遅れ？経団連が調査まとめる 企業での活躍の場が少ないのはなぜ？｜サクサク経済Q＆A｜NHK
博士号を持つ高度な専門人材の確保で日本が大きく遅れをとっている、経団連がそんな調査結果をまとめました。 博士人材は研究者として大学に残る人が多い一方、日本では企業での活躍の場が少ないとのこと。 何が起きているの？経済担当の小坂隆治デスク、教えて！ 博士人材といえば、日本では大学の研究者というイメージが強いですが、欧米では企業でも広く活躍し、研究開発だけでなく、「新しい製品や事業の開発」「金融工学で金融商品を開発」「統計学やAI分野でデータアナリスト」など、さまざまな仕事についています。 「博士号を持つ経営者」も多くいます。 一方、日本ではというと… 博士人材の活用などの実態について経団連が調査結果をこのほどまとめました。 従業員1000人以上の企業を中心に全国の120社余りが回答したのですが、なかなか厳しい実態がわかったんです。 2022年度に理系の博士人材の採用がゼロだった企業は、23.
東京都 高校授業料実質無償化へ 来年度から所得制限撤廃で調整 | NHK
東京都は、子育て支援を充実させるため、高校の授業料の実質的な無償化を目指したいとして支援策を拡充する方針を固め、現在、設けられている所得制限を来年度から撤廃する方向で調整しています。 都内の高校の授業料について、現在、年収910万円未満の世帯年収を目安に、 ▽都立では国の支援で無償化されているほか、 ▽私立については、都が、国の支援に上乗せして都内にある高校の授業料の平均にあたる47万円余りを上限に助成するなどの支援を行っています。 こうした中、子育て支援の充実に向けて取り組む都は、高校の授業料の実質的な無償化を目指したいとして、支援策を拡充する方針を固め、現在設けられている所得制限を来年度から撤廃する方向で調整していることが関係者への取材でわかりました。 都は今後、来年度予算案を編成する中で、具体的な制度について検討し、国に先行する形で教育費の負担軽減を進めていきたい考えです。
コロナ留年、東大生の敗訴確定 授業欠席で単位取得できず ｜ 共同通信
Published 2023/09/22 12:31 (JST) Updated 2023/09/22 17:50 (JST) 新型コロナの感染による授業の欠席で単位を取得できず、留年が決まった東大の学生（21）が、大学の単位不認定処分の取り消しなどを求めた訴訟で、最高裁第3小法廷（今崎幸彦裁判長）は学生側の上告を退ける決定をした。20日付。大学の対応の妥当性を判断せず、訴えを不適法として却下した差し戻し後の一、二審判決が確定した。 一、二審判決によると、学生は東大教養学部理科3類2年の昨年5月、コロナに感染して進級に必要な授業を履修できず、留年が決定。訴訟では大学側が補講や課題提出期限の猶予などの対応を取るべきだったと主張していた。 差し戻し前の東京地裁判決は、単位認定は大学内部の教育的な措置だとして訴えを却下。東京高裁判決は学生側が控訴審で追加した「単位不認定は違法な行政処分に当たる」
SNSで1000万回再生！ 大臣を「論破」した大学院生が伝えたかったこととは（今野晴貴） - エキスパート - Yahoo!ニュース
５月７日のNHK日曜討論「いま話し合おう 子ども・若者とお金」では、小倉こども政策担当大臣と、社会保障を専門とする大学教授や、子育てや若者の問題に取り組むNPOの関係者などが、少子化対策について議論を交わした。 放送後、論者の一人として番組に出演していたある大学院生の発言にSNS上で大きな注目が集まっている。中には、「大臣よりも現状を理解している」「忖度なしの意見が爽快だった」といった意見が多数見られた。彼女の発言を切り取った動画は、SNS上で1000万回以上再生されている。 注目を集めたのは、NPO法人POSSEで奨学金問題など若者の貧困問題に取り組む、一橋大学院生の岩本菜々さんだ。日々の相談活動から見えた現場の実態をもとに、小倉大臣を前に若者の貧困の現状を訴え、討論を挑んだ。 彼女が述べた意見とはどのようなもので、なぜ「一人の大学院生」の発言が、これほどまでに反響が寄せられたのか。日曜
東京のマンション高騰 社宅も閉鎖 どうすれば？専門家に聞く | NHK
新築や中古の分譲だけでなく、賃貸の家賃も上がっている東京のマンション。私たちのもとには、東京での家探しで途方に暮れているという声が寄せられています。なぜ都内でこうした値上がりが続いているのか、どうすればファミリー世帯が住居を確保できるのか、専門家に聞きました。 （私たちは高騰し続ける首都圏の不動産のリアルを取材しています。みなさんからの情報や意見をこちらまでお寄せください）（首都圏局／不動産のリアル取材班 記者 牧野慎太朗） とても買えません 途方に暮れています… 先日、私たち不動産のリアル取材班は、都内の社宅に住む4人家族が、「都内では広さ60平米、築30年以内、家賃25万円まで」を条件に賃貸マンションを探しても、希望する物件がみつからないという体験談（詳しくはこちら）を記事にしたところ、いくつかの反響をいただきました。ありがとうございます。 「（記事に）深く共感しました。子どもたちと普
深刻な教員不足 県教育長が街頭で教員確保へ協力呼びかける｜NHK 高知県のニュース
新年度に向けて高知県内の小中学校に配置する教員が大幅に不足しているとして、１２日、教育長がみずから街頭に立ち、教員確保への協力を呼びかけました。 長岡幹泰教育長をはじめ、高知県教育委員会の職員１２人は１２日、休日でにぎわう高知市の帯屋町商店街に出て、街ゆく人に新年度の教員確保への協力を呼びかけました。 高知県教育委員会によりますと、今年度に採用した小中学校の教員は予定より３０人ほど少ないなど、教員の不足が深刻で、このままでは新年度に例年どおりの教員数を配置できない学校が出てくる可能性があるということです。 教育委員会では、退職や子育てで現場を離れた人など教員免許を持っている人に協力をお願いしたいということで、長岡教育長も「身近に教員免許を持っている方がいれば紹介をお願いします」などと声をかけながら、チラシの入ったティッシュを配っていました。 大学生の女性は「大学の友人でも教員免許を取るだけ
首相 “卒業式のマスク 着用しないことを基本に”方針表明 | NHK
新型コロナ対応をめぐり、岸田総理大臣は、ことしの卒業式では、感染対策を講じていれば、合唱のときなどを除き、児童・生徒や教職員は、マスクを着用しないことを基本とする方針を表明しました。 岸田総理大臣は、10日午前、埼玉県戸田市で小学校の授業などを視察したあと記者団の取材に応じました。 この中で、岸田総理大臣は、新型コロナ対応をめぐり「ことし卒業を迎える子どもたちは、この3年間ずっとマスクを着けて過ごしてきたが、卒業式では、ぜひお互いの笑顔を見ながら参加してほしい」と述べました。 そのうえで「卒業式では、換気など感染対策を講じたうえで、国歌などの斉唱や合唱のときを除き、児童・生徒と教職員はマスクを着用しないことを基本としたい。着用を希望する子どももいると思うので、決して着脱を無理強いすることないよう求めたい」と述べました。 また、社会全体でのマスクの取り扱いについては、10日午後、関係閣僚と協
中学生の運動部入部率 37道県で過去最低に | NHK
野球やサッカーなど、中学校の主な運動部に入部している生徒の割合が、全国の8割近くにあたる、37の道県で過去最低となっていることがNHKの調査で分かりました。専門家は「運動部離れは今後も進むとみられる。学校は部活動に頼ってきた指導や評価を見直すときだ」と指摘しています。 NHKは、各都道府県の中学校体育連盟などに取材し、陸上やサッカー、野球など29の運動部に入部している生徒の割合を調べました。 その結果、今年度の入部率は、正確な記録が残る平成18年度以降、全国の8割近くにあたる、37の道県で過去最低となっていることが分かりました。 最も低かったのは ▽奈良県で50.7％だったほか ▽長野県が51％ ▽福岡県が54.6％などとなっています。 一方、高い地域は70％を超えていますが、岩手県はピーク時より10ポイント余り減少するなど、各地で減少傾向が顕著となっています。 全国の平均も59.6％と過
コロナ感染で留年 “救済措置とらず違法” 東大生が大学を提訴 | NHK
新型コロナウイルスに感染し、授業を欠席した東京大学の学生が、補講などを受けさせてもらえず、留年することになったのは不当だとして、大学に対し、処分の取り消しなどを求める訴えを東京地方裁判所に起こしました。 訴えを起こしたのは、東京大学教養学部2年の杉浦蒼大さん（20）で、ことし5月に新型コロナに感染し、高熱などの症状が出たため、必修授業を欠席しました。 しかし、補講などを受けさせてもらえずに翌月、単位を認めない決定をされて留年が決まったということで「新型コロナにかかった学生に、救済措置をとらずに成績評価をしたことは違法だ」と主張して、大学に対し留年処分の取り消しなどを求めています。 理科3類に籍を置く杉浦さんは、医学部への進級を志望しているということで「感染症をはじめ病気で苦しむ人を助けたいと思っているのに、このままでは医師になるのが遅れてしまう。コロナ感染で重大な不利益を被っている学生はほ
残業月90時間 学校がもう回らない… 教員不足全国2800人の現実 | NHK
「もう毎日ギリギリで…」 「いつ破綻してもおかしくない」 学校現場で課題となっている「教員不足」。その実態をNHKが調査したところ、ことし5月時点で2800人不足していることがわかりました。同じ基準で国が行った去年の調査結果から36％増えて深刻化していて、子どもの学びにも影響が出ています。 なぜ足りないのか？学校で何が？先生たちの現実が見えてきました。 （文末に自治体別の一覧を掲載します） 「教務主任」が「担任」も！？ 千葉県松戸市の古ケ崎小学校では教員26人のはずが、3人欠員の状態のまま新学期を迎えました。 このため、本来は担任を持たないはずだった「教務主任」がクラス担任を兼務し、2人分の仕事に追われているというのです。 「教務主任」の田中秀明教諭。本来は担任を持たずに学校全体のカリキュラムを考えるのが仕事です。しかし、産休に入った先生の代わりに3年生のクラスの担任を兼務しています。 先
「教員不足」一刻も早い改善を 専門家が緊急会見 | NHK
今年度も各地の学校で「教員不足」が起きているとして、教育の専門家らが緊急の会見を開き、正規教員の採用増加に向けた予算の確保など、一刻も早い改善を国や自治体に求めました。 9日、文部科学省で会見したのは教育の専門家ら4人です。 会見では、この春も、教員や保護者から、教員不足を訴える声が相次いでいることを受け、先月下旬から緊急調査を実施しているとし、全国公立学校教頭会を通じて、8日までにインターネット上で回答した教頭179人のうち、2割が先月の始業式の時点で「教員不足が起きている」と答えたことを明らかにしました。 会見した日本大学の末冨芳教授は、調査は今月22日まで実施する予定のため、今後の推移を見る必要があるとしたうえで「昨年度の国の調査では、教員不足は2558人だったが、実感としてはもっと多い。『担任の先生がいない』などという状況は、子どもに不安と不利益を生じさせるため、一刻も早い改善が必
掘削技術者を養成 全国初の専門学校が開校 北海道 白糠町 | NHK
掘削の技術者を養成する全国初の専門学校が北海道東部の白糠町に開校しました。再生可能エネルギーとして地熱の活用が注目される中、人材不足の解消につながるか期待が集まっています。 11日に北海道白糠町に開校した「掘削技術専門学校」は、掘削の技術者を養成する全国で初めての専門学校で、第1期生4人が入学しました。 開校式では、学校法人「ジオパワー学園」の沼田昭二理事長が「自国での再生可能エネルギーの開発が急務となる中、掘削技術はなくてはならないものだ。若い技術者に技術を継承し、発展させていきたい」と設立の意義を述べました。 再生可能エネルギーとして地熱の活用に注目が集まる一方、日本は掘削の技術者が高齢化し、技術の継承が課題となっています。 コースは1年間で、生徒たちは実際の掘削機やシミュレーターなどを使って地面に縦穴を掘るボーリング技術などを習得するほか、資格の取得を目指すことにしています。 新入生
「情報」免許なしで教える公立高校の教員 全国で1100人超 | NHKニュース
3年後の2025年の「大学入学共通テスト」から、すべての国立大学で原則、「情報」が課されることが決まりましたが、公立高校で免許を持たずに情報を教えている教員は全国で1100人を超えることがわかりました。 ※9県では免許を持っていない教員の方が多く、地域間の格差が課題となっています。 高校の「情報」は、この春入学する1年生からプログラミングなどを学ぶ「情報1」が必修科目となり、国立大学の受験でも原則、大学入学共通テストで新たに「情報」が課されることが1月28日に決まりました。 こうした中、NHKが全国の都道府県の教育委員会に対し、今年度、公立高校で情報を教えている教員の状況を聞いたところ、全員情報の免許を持っていると答えたのは埼玉県、東京都、兵庫県、佐賀県の4都県でした。 ほかの43の道府県は、情報の免許がない教員が授業をしている公立高校があると答え、その数は合わせて1119人と、情報を教え
公立学校で2000人以上の「教員不足」初の全国調査で明らかに | NHKニュース
学校現場で「教員不足」が課題になっているとして、文部科学省が初めて全国調査をしたところ、公立の小中学校や高校などで合わせて2000人以上教員が足りていない実態が明らかになりました。 調査は、文部科学省が全国の都道府県や政令指定都市などの教育委員会に対し、初めて行いました。 それによりますと、去年5月の時点で、教育委員会の計画に対し不足している教員の数は、 ▽小学校で979人 ▽中学校で722人 ▽高校で159人 ▽特別支援学校で205人で、 公立の学校で合わせて2065人教員が足りず、必要な配置ができていないことがわかりました。 小中学校の状況を自治体別にみると、 ▽福岡県で128人 ▽千葉県で124人 ▽茨城県で113人 不足していた一方、東京都や和歌山県など不足はないと答えた自治体も7つありました。 教員不足の影響で、小学校で学級担任ではない教員や管理職が代替しているケースは474件に
新型コロナ ２回目までの未接種者に不要不急の外出自粛要請へ｜NHK 山梨県のニュース
県は新型コロナウイルスの感染者の急激な増加を受けて総合対策本部会議を開いていて、ワクチンの未接種者への不要不急の外出自粛や、学校での分散での登校や授業の実施を盛り込んだ臨時特別協力要請案が示されています。 新型コロナウイルスの山梨県内での感染者の急激な増加を受けて県は新型コロナウイルスの総合対策本部会議を開いています。 この中で、県民などに対する臨時特別協力要請の案として、２回目までのワクチン接種を終えていない人への不要不急の外出自粛や県内の学校に対して分散で登校や授業を行ったりオンライン授業を活用したりすること、それに、大学などに対して部活動や課外活動を最小限にとどめることなどを要請する案が示されています。 総合対策本部に示されているこれらの臨時特別協力要請の期限は来月１３日までとしています。 また、すでに出している協力要請について、同じグループの同じテーブルでの５人以上での会食の自粛な
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サンシャイン池崎が100分で相対性理論を学んで推しにカッコよく説明するEテレ深夜（コメントあり）
東京 賃貸マンションの家賃も高い “統計開始以降 最高額も” | NHK
借金しないと学べない？“中流”の家計を圧迫する教育費 | NHK | WEB特集
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