東京オフィス市況に改善の兆し、Jリートは見直されるのか？ | NEXT FUNDS東京オフィス空室率に改善の兆し高止まりしている東京オフィス空室率が若干低下し始める図表１は、三鬼商事の調査による東京ビジネス地区のオフィス空室率と平均賃料の推移ですが、空室率は2021年暮れにかけて6.5％程度に急上昇した後、2022～23年は高止まっています。一方、平均賃料はこの期間もじりじりと低下しており、足元では20,000円/坪を割り込んでいます。 但し、空室率が高止まっている2022～23年も細かく見ると変化が生じており、2022年は6.5％程度でほぼ高原状態だった一方、平均賃料が20,000円を割り込んできた2023年は6.1％程度に低下する局面も見られるなど、改善の兆しが見られ始めています。オフィス空室率が本格的に低下すれば、遅れて平均賃料も底入れすることが期待できるため、オフィスのウェイトが高い Jリートにとっては良い環境になると思われます。そこで、次のグラフでもう少し詳し
