TSMCの3ナノメートル(nm)プロセスによるチップ生産が当初の計画よりも遅れており、2023年中はApple向けの供給で手一杯になる見通しだと、台湾メディアDigiTimesが有料版で伝えています。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. TSMCの3nmプロセスは、2023年内はApple向けで100%占められる。 2. IntelもTSMCの3nmプロセスでArrow Lakeを生産開始する予定だった。 3. Arrow Lakeの生産開始は2024年に延期される見通し。 2023年中、TSMCの3nmプロセスはAppleが独占 DigiTimesは今年5月の時点で、TSMCの3nmプロセスで製造されるチップの90%がApple向けになると報じていました。 つまりその時点では、残り10%のチップはApple以外の企業に供給されると考えられていたということです。 しかし今回の報道で同
巻き返しの準備を進める「Intel」 約束を果たせなかった「Apple」――プロセッサで振り返る2022年:本田雅一のクロスオーバーデジタル(1/3 ページ) 2022年の大みそか――Appleはこの日までに“全ての”MacをApple Silicon化、すなわち自社設計SoC(System-on-a-Chip)への移行を完了するはずだった。しかし現実を見てみると、「Mac mini」の一部モデルと「Mac Pro」の全モデルには“いまだに”Intel製CPUのままである。その理由は定かではないが、Appleが珍しく、自信を持ってアナウンスしていた計画を達成できなかった例となってしまった。 一方でIntelは、パフォーマンスコア(Pコア)と高効率コア(Eコア)のハイブリッド構造を本格採用した「第12世代Coreプロセッサ(開発コード名:Alder Lake)」が好評を持って迎えられ、一時期
台湾TSMC のHPより 『報ステ』からのインタビュー依頼 2月9日付日本経済新聞が、台湾の受託生産会社(ファンドリー)大手のTSMCが茨城県つくば市に、約200億円を投じて、半導体の後工程の開発拠点をつくる方向で調整に入ったことを報じた。 同日の午後、この件に関して『報道ステーション』(テレビ朝日系)のニュースデスクを名乗る人物から、インタビューの依頼を受けた。メールのやり取りでは埒が明かなかったため、電話で、TSMCとはどのような半導体メーカーで、今回の後工程の開発拠点を日本につくることの意味などを説明したが、「後工程」ということが理解できないようだった。それどころか、「半導体」というものが、まったくわかっていない様子だった。 加えて、「TSMCが日本に拠点をつくったら、今問題になっているクルマ用の半導体不足が一気に解消されることになるんですよね?」などと言うので、それは次元が異なる別
2012年のプロセッサ売上高ランキング、“万年2位”のAMDが4位に転落:ビジネスニュース 業界動向(1/2 ページ) 2012年のプロセッサ売上高ランキングにおいて、QualcommとSamsung Electronicsが、AMDを追い抜いた。トップはIntelで、AMDは第4位に順位を下げている。スマートフォンとタブレット端末の急速な普及が、QualcommとSamsungの順位を押し上げる要因となった。 米国の市場調査会社であるIC Insightsによると、2012年のプロセッサ売上高ランキングにおいて、QualcommとSamsung Electronicsが、AMDを追い抜いたという。その背景には、スマートフォンやタブレット端末の売上高が飛躍的に伸び、PC売上高が低迷していることが挙げられる。 AMDは1990年以来、プロセッサの世界売上高ランキングにおいて、第1位のInte
2012年11月19日、インテルの5代目CEOポール・オッテリーニが、来年2013年5月に退任することを発表した。 米バーンスタインのアナリスト、ステーシー・ラスゴン氏は、「一見計画的とも見られる経営トップ交代だが、インテルが“史上最大の難題”に直面しているこのタイミングでの発表は意外だ」とコメントしている(「ウォール・ストリート・ジャーナル」日本版、2012年11月20日)。 私は、“史上最大の難題”どころか、インテルが会社存亡の危機に直面していると思っている。この退任報道は、その一端を象徴する出来事と捉えている。 今起きている現象には、たとえそれが突拍子もないことに見えたとしても、必ず、その原因がある。インテルが危機に陥り、オッテリーニがCEO退任を発表した背後には、「パラノイア(偏執狂)でなければ生き残れない」という言葉で有名な3代目CEOアンドリュー・グローブ(現在上席顧問)の幻影
日本で本格展開を開始した「Samsung SSD830」の実力に迫る:IntelやPLEXTORのライバル機と比較(1/4 ページ) アイ・オー・データ機器とトーメンデバイスは、合弁会社「ITGマーケティング」を2012年3月に設立した。出資比率はアイ・オーが61.11%、トーメンデバイスが38.89%となる。アイ・オーはいわずとしれた総合周辺機器メーカー、トーメンデバイスはSamsungの電子製品を扱う専門商社だ。新会社のITGマーケティングはSamsung製SSDの代理店として、量販店やPCショップで全国的に拡販していくという。 SamsungのSSDといえば、OEMではメジャーな存在だ。SSDというパーツが一般に認知される以前の黎明(れいめい)期から、ソニーやアップルなどのモバイルノートPCなどに多く採用され続けており、性能のよさ、信頼性の高さともに定評がある。 これまでに秋葉原など
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