次世代半導体に向けた国策新会社は成功するか【西田宗千佳のイマトミライ】
日本のIT産業は、なぜ世界に通用しないのか｜中島聡
かつて「社員にやさしい会社」といわれてきた富士通は、今回5000人のリストラを打ち出した。... 3000人を募ったNECは、これまで何度もリストラを繰り返してきた。2012年には、1万人の人員削減を実施している。... 早期退職しない限り面接が続き…「45歳以上クビ切り」横行中 知り合いから紹介されて、「あるソフトウェア工学者の失敗、日本のITは何故弱いか」という論文を読みました。京都大学の林普博士が書いた文章です。 数学からITの世界に入り、関数型プログラムの自動生成の方法などを研究していた方ですが、最後には「日本のITが世界で通じない理由は、技術的・産業的なものではなく、社会的・文化的なものである」と結論づけている点は素晴らしいと思います。しかし、その違いがどこにあるのか、というもっとも大切な部分に踏み込んでいないため、ちょっと消化不良を起こしてしまいます。 そこで、補足として、私な
5年前より正社員を減らした500社ランキング
業績不振、経営再建と切っても切り離せないのがリストラ。この冬から春にかけて大きな話題になったのは不正会計問題で窮地に陥った東芝の大リストラだった。一連の構造改革で1万人を超える社員が東芝を去ることになった。 勢いのある企業は従業員を増やすが、もちろんそんな順調な企業ばかりではない。経営が芳しくなかったり、グループ再編の一環で不振事業や本業との関連の薄い部門の整理を進めたりすれば従業員は減少する。 東洋経済オンラインは、過去5年で正社員を大きく減らした上場企業を独自に調査。上位500社をランキングした。雇用期間の定めがなく解雇にも厳しい制限などがある「正社員」は、有価証券報告書で原則は従業員数として記載されている。直近本決算（2014年12月～2015年11月期）と5年前で比較して、その減少数を調べた。昨年も同種のランキングを掲載したが最新版となる。 2009年12月期～2010年11月期は
今度は｢従業員を減らした500社｣ランキング
ソニーは2月18日、2017年度を最終とする3カ年の中期経営計画を発表した。目玉は携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」を手がける「ビデオ＆サウンド事業」などをはじめとする主力事業の分社化を推進していくと表明したことだ。 経営不振が続くソニーは、『VAIO』ブランドによるパソコン事業からすでに撤退。苦戦しているスマートフォン（スマホ）やテレビについて、今後、事業売却の可能性も取りざたされている。ここ数年続いてきたリストラが、今なお終わっていないことを示している。 2月18日配信記事では従業員を増やした会社を取り上げたが、今度は過去5年で従業員を減らした500社を紹介しよう。連結ベースでの従業員数を直近本決算（2013年10月～2014年10月期）と5年前で比較して、その減少数や減少率を調べた（数字は原則連結ベース）。この5年で決算月が変更した企業は省いている。 M&A（合併・買収）のほか、新卒
国内大手パソコンメーカー、撤退が相次いで数年で半減か
NECやソニー、富士通などの国内の大手パソコンメーカーは数年以内に撤退が相次ぎ、半減するかもしれないそうです。 以前GIGAZINEで、「EeePC」などの低価格ノートパソコンの影響を受けて、国内出荷台数首位を誇るNECが収益環境の悪化からパソコンの値上げを行うことを決定しており、他社も追従する可能性が高いことをお伝えしましたが、それだけ国内メーカーは苦境に立たされているということなのでしょうか。 詳細は以下の通り。 エイサーＣＥＯ初来日、パソコン業界の再編示唆 PC＆デジタルカメラ-最新ニュース:IT-PLUS 日本経済新聞社の報道によると、世界シェア3位のパソコンメーカー、AcerグループのCEO（最高経営責任者）が京都市内で講演した際にNEC、富士通、東芝、ソニーの4社が展開するブランドを挙げた上で、「合併や買収が進み、今後1～2年以内に3社に、そしてさらに1～2年で2社にまで減るで
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