178A：グローバルＸ 革新的優良企業 ETF | 東証マネ部！
新しいETF組成の思い グローバルＸ 革新的優良企業 ETFは世界の大型優良企業15社により構成されるETFです。 当ファンドは、ブルーチップと呼ばれる世界の収益性や成長性に優れ、また財務的基盤も磐石な優良企業に集中投資を行なう国内初のETFです。 当ファンドでは銘柄選定において将来的に成長が期待される4つのサブテーマを設定しており、当ファンドを通じてこれらのテーマをリードする優良大型企業への投資機会をご提供できると考え、当ファンドを組成するに至りました。 新しいETFの特徴 今回新しく上場する「グローバルＸ 革新的優良企業 ETF」は、「Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index」への連動をめざしています。 Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Indexは世界の大型優良
テスラ、「マグニフィセント７」から脱落も 代わりはＡＩ関連企業か
２月２日、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが業績で苦戦しているため、超大型７銘柄、いわゆる「マグニフィセント・セブン」から同社が脱落し、代わりに人工知能（ＡＩ）関連企業が入る可能性が専門家の間で取り沙汰されている。１月８日撮影（２０２４年 ロイター/Dado Ruvic） [２日 ロイター] - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが業績で苦戦しているため、超大型７銘柄、いわゆる「マグニフィセント・セブン」から同社が脱落し、代わりに人工知能（ＡＩ）関連企業が入る可能性が専門家の間で取り沙汰されている。 アップル(AAPL.O), opens new tab、マイクロソフト(MSFT.O), opens new tab、グーグル親会社アルファベット(GOOGL.O), opens new tab、アマゾン・ドット・コム(AMZN.O), opens new tab、エヌビディア(NVDA.O), o
「◯◯GPT」や「ChatGPT搭載」はNG 米OpenAIがブランドガイドライン公開
米OpneAIは現地時間4月24日、ChatGPTなどOpenAIブランドを利用する際のガイドラインを公開した。ロゴマークやその利用方法、また「ChatGPT」などの文言を利用する際の注意点が記されている。 例えば、OpenAIのAPIを利用した製品について「◯◯GPT」「GPT-4搭載の◯◯」「ChatGPT搭載の◯◯」といった表現は使わず、「Powered by GPT-4」や「Built with GPT-4」などの表現を使うよう求めている。また、OpenAIのモデルを指すときはGPT-3、GPT-4、ChatGPT、DALL・Eを使い、Ada、Babbage、Curie、Davinci、GPT-3.5-turboなどのエンジン名を避けるようにとしている。
くら寿司の「AI桜鯛」が好調 なぜ「スマート養殖」にチカラを入れるのか
くら寿司は3月11日に、AIやIoTを活用したスマート給餌機「UMITRON CELL（ウミトロンセル）を使って成育した「愛媛県産 AI桜鯛」（以下、AI桜鯛）を発売。3月15日までの期間限定販売だったが、一部の店舗では予定より早く完売した。 くら寿司では、2021年11月にスマート養殖とオーガニックはまちの生産・卸売事業を展開する子会社「KURA おさかなファーム」を創業。21年4月から愛媛県内でスマート養殖の実証実験を開始し、その成果として22年3月に「AI桜鯛」を発売、6月からスマート養殖事業を本格化する。 くら寿司の広報・マーケティング本部 広報部 小坂博之氏にスマート養殖参入の狙いと運用を、スマート給餌器を開発したウミトロン社 広報 佐藤彰子氏に製品の特徴を聞いた。 関連記事 クラファンで3億6000万円を集めた製品は、なぜ謝罪に追い込まれたのか クラウドファンディングサイト「マ
「2017年 日本の広告費」解説―止まらないインターネット広告費の伸長で6年連続のプラス成長 | ウェブ電通報
2月22日、「2017年 日本の広告費」が発表されました。マスコミ4媒体、インターネット、プロモーションメディアの各広告市場の変化について、電通メディアイノベーションラボの北原利行が解説します。 2017年（1～12月）における日本の総広告費は前年比101.6％の6兆3907億円で、2012年から6年連続で前年実績を上回りました。 日本の広告費は、マスコミ4媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディア広告費に大別できます。総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ4媒体が43.7％、インターネットが23.6％、プロモーションメディアが32.7％となっています。 ここ数年、マスコミ4媒体とプロモーションメディアの構成比が次第に低下する一方、14年以来2桁成長を続けるインターネット広告の構成比は年々高まっており、17年には日本の広告費全体の4分の1弱をインターネット広告が
「そしてソニーはロボット開発をやめた」
戦後間もなく発足し、かつては世界に驚きを与え続けたソニーが、今も苦しみ続けている。業績は回復してきたものの、国内外で圧倒的なブランド力を築いた面影は、もはやない。日本人に希望をもたらしたソニーは、どこで道を誤ったのか。長くソニーの歩みを見た経営幹部が、今だからこそ話せる赤裸々なエピソードとともに、ソニーの絶頂と凋落を振り返る。あの時、ソニーはどうすべきだったのか。 これまでにソニーOBの丸山茂雄氏（上、中、下）、伊庭保氏（上、下）、大曽根幸三氏（上、中、下）に話を聞いてきた。 連載4人目は、子犬型ロボットのAIBOや二足歩行型ロボットのQRIOなどの開発を手掛けた土井利忠氏。AIBOやQRIOの開発が始まった経緯からロボット事業撤退の舞台裏、ソニーが知らず知らずのうちに陥っていた病理の分析などを、5日連続で語る。今回はその2回目（1回目はこちら）。 聞き手は日経ビジネスの宗像誠之 土井利忠
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