Xiaomiの日本戦略を聞く 「テレビは想定の3倍以上、新スマホも爆発的に売れている」
ソフトバンクとタッグを組み、「神ジューデン」を一躍世に広めたのが、Xiaomiの「Xiaomi 12T Pro」。超急速充電に絞ったプロモーションが功を奏し、同社の認知度向上にも貢献した。神ジューデンの枠組みには、その後OPPOも加わっているが、120Wの高出力を誇るのは同社の端末だけだ。そのXiaomi 12T Proの後継機となる「Xiaomi 13T Pro」が、12月に登場した。同モデルでも、ソフトバンクとXiaomiは再び神ジューデンを訴求。カメラ機能の高さや、発売直後から2年で実質24円（現在は1年で12円）になる価格設定も注目を集めた。 そんなXiaomi 13T Proと同じデザインを採用した「Xiaomi 13T」も、KDDIのauとUQ mobileが取り扱う。「Pro」のつかない「Xiaomi 12T」は日本で発売されなかったが、販路を拡大した格好だ。KDDIは、同社
バルミューダ、20億円赤字で大幅人員削減へ。SNS上で飛び交う「意識高い系御用達のイメージ商法がバルミューダフォンで崩壊」との辛辣意見 | マネーボイス
電機メーカー「バルミューダ」が先日の決算で、2023年12月期の連結最終損益が20億円の赤字になる見通しだと報じられたことが、大きな波紋を呼んでいるようだ。 12億円の赤字だとした従来予想から赤字幅が拡大した格好で、最終赤字は20年12月の上場後初めてとのこと。また、売上高は前期比24％減の133億円、営業損益は13億円の赤字と、従来予想をそれぞれ26億円、8億3,000万円下回った。 同社の寺尾玄社長は「非常事態と言わざるを得ない。固定費の圧縮などを通じ24年1～6月期には黒字化を目指し、早期に成長基調への回帰を目指す」と語ったとのこと。また、来期にかけて数十人規模の人員削減を実施することも明らかにしたという。 “転落”の契機となったスマホ事業への参入 2010年に発売した「GreenFan」でDC扇風機ブームの先鞭をつけ、さらには2015年発売のスチームトースター「BALMUDA Th
意味不明？ ドコモ「irumo」の狙いは何なのか
かつては、ドコモというだけで高い品質を想起させたものだ。 全国のカバーエリアは圧倒的に広く、山間部から海洋エリア、都市の隅々まで行き渡り、実効速度や接続性について特に検証するまでもなく「良いのだろう」と思わせる。それだけのブランドを積み重ねてきたことは、もはや説明するまでもない。 そんなドコモの回線が、ここしばらくの間、とりわけ都心で壊滅的になっていた。3G回線時代には頻繁に使われていた“パケ詰まり”を、まさか5Gの時代にドコモ回線に対して使うなどとは、誰が想像しただろうか。 渋谷や新宿、池袋などだけかと思いきや、都心全域、人が集まるところドコモパケ詰まりアリ。筆者の肌感覚だが、都心部はソフトバンク回線のパフォーマンスが良好で、KDDI（au）も安定している。楽天もところどころカバーできていないポイントはあるが、パケ詰まりなんてことはない。 と、今回の話はそんなドコモの回線状況を嘆こうとい
「MVNOが停滞している」データのカラクリ 今、格安スマホ市場で何が起きているのか
「MVNOが停滞している」データのカラクリ 今、格安スマホ市場で何が起きているのか（1/3 ページ） MMD研究所は4月6日、「MVNO市場の“今まで”と“これから”の話をしよう」と題したイベントを開催した。MMD研究所の2023年最新の調査データを公表した後、mineo、イオンモバイル、NUROモバイルのMVNO3者の事業責任者を交えたパネルディスカッションも実施した。 メイン回線、サブ回線でシェアを調査 まずMVNO市場動向について、MMD研究所が2023年2月に3万6560人に対してアンケート調査し、3月に発表したデータを、MMD研究所 代表責任者の吉本浩司氏が説明した。 ドコモ、ahamo、au、povo、UQ mobile、ソフトバンク、LINEMO、Y!mobile、楽天モバイル、MVNOの中からメイン回線の通信キャリアを尋ねたところ、MVNOのシェアは9.7％だった。シェアが
堀江貴文氏、MVNOになる 「ホリエモバイル」始動 カレーパンももらえる
MVNO事業やモバイルWi-Fi事業などを手掛けるエックスモバイルと実業家の堀江貴文氏は3月9日、新しいMVNOブランド「HORIE MOBILE」（ホリエモバイル）を提供すると発表した。同ブランドの格安SIMの申し込みを3月16日から開始する。 ホリエモバイルは、ユーザー限定のオリジナルコンテンツを用意。堀江氏のビジネス、政治、経済などの情報が受け取れる「デイリーホリエニュース」、今後展開予定の「HORIEプロジェクトの参加権」などを付与する。デイリーホリエニュースは、「ZATSUDAN」「Voicy」をはじめとした堀江氏の有料コンテンツから配信するという。 その他、堀江氏が展開するパン屋「小麦の奴隷」のカレーパンを月1回無料で提供する。 プランは、20GBと5分間のかけ放題をセット。「通信業界のLCC」としてドコモのネットワークを使用する。全国170カ所のエックスモバイル店舗でのサポー
さよなら「Galaxy」、おかえり「Samsung Galaxy」？ ロゴ変更の理由を聞いた
既報の通り、サムスン電子ジャパンは2月28日12時にオンラインショップ「Samsung（サムスン）ストア」をオープンしました。 →Galaxy製品を扱う「Samsungオンラインショップ」開設 送料無料、2年保証のプレゼントも SamsungストアではGalaxyブランドのSIMフリー（自社販売）スマートフォン／タブレットや、同ブランドのスマホ／タブレット用の周辺機器が販売されます。 そう聞くと「え、それほど大きなニュースでないのでは？」と思う人もいるかもしれませんが、実はこれ、日本におけるGalaxyブランドの“取り扱い”が大きく変わるという意味では大ニュースだったりします。 日本向けのGalaxyは“特別”だった スマホやタブレットに詳しい人にとって、Galaxyブランドのスマホやタブレットが韓国Samsung Electronics（サムスン電子）製であることは“当たり前”の話です。
「セガを殺せ」のフレーズも登場するセガのスマホ向け新プロジェクトが登場。セガが世界を支配し監視するディストピアSFのような映像が公開、2月10日夜8時に正式発表へ
『Virtua Unlimited Project』のリリース日が4月25日に決定。『ロックマンゼロ』に影響を受けた横スクACT
小型スマホ「Zenfone 9」開発秘話 ハイエンドなのに10万円を切る価格を実現したワケ
片手でも持ちやすいコンパクトなボディーに、フラグシップモデルならではの高い処理能力を詰め込んだ「Zenfone 9」が、11月4日に発売された。フリップ式のカメラを搭載して差別化を図ってきたZenfoneシリーズだが、Zenfone 9ではその方針を転換。新たにジンバルを内蔵し、写真や動画撮影時の手ブレを大きく抑えることに成功した。コンパクトなボディーと相まって、歩きながら動画を撮影する際に、その効果を発揮しやすい。背面には、ポリカーボネートとポリウレタンを組み合わせた特別な素材を採用。ややザラっとした独特な手触りで、色合いも上質だ。 かつて“性能怪獣”をうたったZenfoneだが、その言葉通り、性能はハイエンドモデルの中でもトップクラス。チップセットにはCPUやGPUの処理能力を向上させた「Snapdragon 8+ Gen 1」を採用しており、パフォーマンスは群を抜いて高い。また、「Z
なぜ撤退した「G'zOne」が復活したのか KDDIとカシオに聞く「G'zOne TYPE-XX」誕生秘話
G'zOneケータイが、熱いファンの声を受けて復活を果たした。G'zOneブランド20周年記念モデルの4G LTEケータイ「G'zOne TYPE-XX」が2021年12月10日にauから発売された。 G'zOne TYPE-XXでは、KDDI、カシオ計算機、京セラの3社がコラボレーション。携帯電話製造から撤退したカシオがデザインを担当し、京セラが製造するという異例の体制で開発された。その仕掛け人となったKDDIの企画担当者近藤隆行氏と、カシオ計算機のデザイナー井戸透記氏に開発秘話を聞いた。 カシオとしてもタフネスケータイを続けたかった ―― 今回の「G'zOne TYPE-XX」では、カシオは2013年末に携帯電話事業から撤退して以来のG'zOneブランドの復活となりましたね。 井戸氏 まずはこのインタビューの場をお借りして、カシオのユーザーさんにおわび申し上げます。私はカシオでデザイナ
「手数料0.99％」で店舗の負担を最小限に スマホ決済「COIN+」の狙い
三菱UFJ銀行とリクルートによる合弁会社であるリクルートMUFGビジネスが、新たな決済ブランド「COIN+」を立ち上げた。最も分かりやすい特徴が、「税別0.99％」という低額の決済手数料で、キャッシュレス対応に苦慮する中小・個店などには大きなメリットになり得る。COIN+のビジネスモデルや今後の展開について、同社の夏目英治社長に話を聞いた。 決済手数料に大きな課題感を持っていた COIN+の最大の特徴は、税別ながら決済手数料が0.99％という点。1％を切る料金を実現したことで、店舗側の負担が最小限に抑えられる。これを実現したのは、夏目氏が「決済手数料に大きな課題感を持っていた」からだ。 リクルートは、店舗向けキャッシュレス決済サービスのAirペイを提供しており、中小個店を含めて24万店以上の加盟店を抱えている。店舗の業種業態、規模によって異なっていた手数料を統一して安価に抑えてサービスを提
Xperiaが国内Androidシェア1位に躍進した理由 「ミッドレンジが好調」だけにあらず
ソニーのスマートフォンが好調だ。MM総研が11月11日に発表した調査によると、2021年度上期における国内スマートフォンの出荷台数シェアでソニーがAppleに次ぐ2位に躍り出た。ソニーのスマホシェアは10.7％で出荷台数は157.1万台となり、前年同期比で51.8％もの増加となった。Androidスマートフォンに限っていえばシェア1位となる。 2020年のスマートフォン出荷台数シェアでは、ソニー（旧ソニーモバイルコミュニケーションズ）はシャープ、サムスン電子に次ぐ4位の7.6％だった。2021年度上期のスマホシェア3位はシャープの10.4％、4位はサムスン電子の10.1％となり、3社が10％台で激しいシェア争いを繰り広げている。シャープやサムスン電子はミッドレンジモデルを中心に販売台数を伸ばしており、決して苦戦しているわけではないことを考えると、ソニーの2位は大躍進といえる。 赤字だったス
auケータイを振り返る 「音楽のau」や「au design project」などで印象的なモデルが多数
auケータイを振り返る 「音楽のau」や「au design project」などで印象的なモデルが多数：ITmedia Mobile 20周年特別企画（1/3 ページ） 2021年で創刊20周年を迎えた「ITmedia Mobile」。今回、ITmedia Mobileの20年を振り返る企画として、国内キャリアが2001年から2020年に発売した主要な「ケータイ」「スマートフォン」をピックアップしてまとめた。第2回はauのケータイだ。 cdmaOneを採用した2社でauへ KDDIの前身には、1985年の通信自由化で携帯電話事業に新規参入したDDIセルラーグループやIDO（日本移動通信）、1994年に参入したツーカーグループなどがある。 DDIセルラーは当初、無線通信方式に、NTT方式（ハイキャップ）とは異なる米国モトローラ社の「TACS方式」を採用。モトローラが開発した“ポケットに入る
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LenovoがFCNTの事業を承継、新会社設立へ
NTT完全民営化やドコモの通信品質など、島田社長が決算会見で語ったこと
スマホから“撤退しない”京セラの戦略 変化するニッチ市場【石野純也のモバイル通信SE】
赤いドコモが青くなる日 携帯事業の苦境で強まる警戒 - 日本経済新聞
LINEとヤフー統合で約10のサービスが消える… … PayPay、LINE Pay、LINE Bankはどうなる？
Arm、PCもカバーする高性能CPU「Cortex-X3」とAndroid向けGPU「Immortalis-G715」発表
[石川温の「スマホ業界 Watch」] 「ドコモショップ3割減」報道、ドコモの狙いと競合各社の考えはどうなっている？![[石川温の「スマホ業界 Watch」] 「ドコモショップ3割減」報道、ドコモの狙いと競合各社の考えはどうなっている？](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/fc94bf2ef147eddbdf4266b1511603e321f21791/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fk-tai.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fktw%2Flist%2F1410%2F718%2F8591.jpg)
Qualcomm、Snapdragonブランドを独立。ロゴ刷新へ
