iPhoneのタッチ決済により、事業者はiPhoneとパートナーの対応iOSアプリを使うだけで、非接触決済のクレジットカードやデビットカード、Apple Pay、その他のデジタルウォレットにシームレスかつ安全に対応できます。 東京 Appleは本日、ローカルビジネスが、対面での非接触決済にiPhoneだけで対応できる「iPhoneのタッチ決済」の提供を日本で開始しました。これからは中小規模の事業者から大型小売店まで、お持ちのiPhoneを使って、シームレスかつ安全に、非接触決済のクレジットカードやデビットカード1、Apple Pay、その他のデジタルウォレットに対応できるようになります。使用するのはiPhoneとパートナーの対応iOSアプリだけで、その他のハードウェアや決済端末は必要ありません。
発生するとかなりショックなスマホの画面割れ。カバンやポケットから取り出すときにスマホを落としてしまったり、机の上に置いていたのに手が当たって落ちてしまったり、ネックストラップで落下を防いでいたのに、屈んだ拍子に机の角にスマホをぶつけてしまったりと、気を付けていても画面を割ってしまうリスクは至る所に潜んでいるものです。 ただ、画面が割れてしまったとしても、ちょっと亀裂が入った程度だったり、角なので使い勝手に影響がなかったり。あるいは、多少見づらくても修理にお金がかかるので、もうしばらくはこのままで……とそのまま使っている人もいるのではないでしょうか。 しかし、まだ使えるからと画面が割れたまま使用することには、思わぬ危険が潜んでいます。今回は、そんな危険を紹介しつつ、画面が割れたらどうするべきかを紹介したいと思います。 画面が割れたまま使用することで最も大きな危険は、ケガをすることです。スマー
楽天モバイルネットワークに1.7GHz帯の割り当てが決定。これにより、楽天が携帯キャリアとして事業を展開できるようになった。気になるのは「料金」と「ネットワーク」だ。 4月6日、総務省の電波監理審議会で、楽天(楽天モバイルネットワーク)にLTEの1.7GHz帯を割り当てることが決定。これにより、楽天が通信キャリア(MNO)として、携帯電話事業に参入することが確定した。楽天が「2019年10月」を予定しているというサービス開始までに、エリアやサービスの構築を進めていくことになる。ここでは、楽天のMNO参入に関して押さえておきたいポイントをまとめる。 →楽天の「携帯キャリア」参入決定 「1.7GHz」帯で“追加条件”あり そもそもMNO事業に参入する狙いは 楽天は2014年からMVNOとして「楽天モバイル」を提供しており、契約数は既に140万を突破。総務省の統計ではSIMカード型のMVNOサー
日本ではスマートフォンを使ったモバイル決済の認知度は高いものの、利用率は低い状況が続いている。一方中国では、日本とは対照的に、AlipayやWeChat Payが急速に市民権得ている。今回は、日本を含む世界の決済事情について読み解いていく。 MMD研究所が2017年12月に行った調査報告によれば、スマートフォンを使ったモバイル決済の認知度は85%と高いものの、その利用率は7.5%と1割に満たない水準だったという。また同年6月に日本銀行が発表した「モバイル決済の現状と課題(※PDF)」という資料では、日本の電子マネー利用率が年々減少して1割を割っている現状を報告しつつ、ケニアでの携帯電話加入者の約76.8%(2015年6月時点)がモバイル決済を利用しており、さらに中国の都市部での過去3カ月間(2016年5月時点)の都市部でのモバイル決済利用率が98.3%というデータを紹介し、一部で話題となっ
IIJ「mineoにはビックリした」 mineo「iPhone問題で神の手が来た」――トークセッションで語られたこと(1/2 ページ) 7月30日と31日に開催された「mineoファンのイベント」は、ケイ・オプティコム担当者とIIJmio担当者のトークセッションも見どころの1つだった。お互いの印象、一緒にやりたいこと、脅威に思っている会社、ネットワーク検証の手法などが語られた。 7月30日と31日に開催された「mineoファンのイベント」は、ゲストとして登場したIIJのエンジニア、佐々木太志氏と堂前清隆氏とのトークセッションも見どころの1つだった。「両社の関係」「MVNO市場の展望」「端末・ネットワーク」という3パートに分けて話が進み、各パートの後半では参加者(一般ユーザー)からの質問も受け付けた。31日の東京会場(渋谷)で開催された様子をお届けしたい。mineo側は、ケイ・オプティコム
アップルによる決済サービス「Apple Pay」を狙ったなりすまし詐欺が横行し問題になっているようです。 The Guardianの記事によると、他人になりすまして「Apple Pay」で物品を購入し、それを換金するという手口の詐欺が発生しているとのこと。 Apple Payが利用できかつ高額の商品を扱っているという理由で、あろうことかApple Storeもターゲットになっているようです。 プラスチックのクレジットカードの場合、詐欺による被害は10bps(100ドルあたり0.1ドル=0.1%)以下が相場とされていますが、Apple Payでは最大で600bps(約6%)にも達しているとのこと(Drop Labs)。 最新の技術を投入したApple Payが、ここまで詐欺の被害に合っているのはどういうことでしょうか。 Apple Payとは 日本ではまだ馴染みのないApple Payについ
iOS 8の目玉機能である決済サービス「Apple Pay」を使ってみた。期待通りに快適で、スムーズに支払いを済ませられた。Apple Payというと、NFCを使って、かざしてタッチで支払える簡単さが話題になっているが、一体なにがスゴいのか、今ひとつピンと来ないという人も多いと思う。筆者を含めて、米国でApple Payの開始を心待ちにしていた消費者がApple Payに期待しているのは「かざして支払い」ではない。「安心感」だ。お金に関するサービスで、それは最も大事なことであり、Apple Payをきっかけに再び安心して買い物をできる状況になってほしいと思っている。 筆者は過去1年間で2回、同じクレジットカードの再発行を受けた。1度目は昨年末に小売大手のTARGETから4000万件のクレジットカード/デビットカードの情報が流出した時で、問題の期間にTARGETで使用していたので、こちらから
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く