ニッポンの製造業から消えた400万人労働者の行方：日経ビジネスオンライン
女性の年齢別の労働参加率のデータ形状にみられる、いわゆる「M字カーブ現象」の緩和に伴い、女性の就業率が上昇していることは、近年、広く認識されているようだ。一方で、そうした「女性の進出が加速中」といった労働市場全体でみた傾向とは、いささか異なる分野が存在する。 製造業に絞って就業者に占める女性比率をみると、過去20年間以上、一貫して低下傾向にある（図1）。実際に、確かに解消しつつある（マクロの）M字カーブに対して、製造業では、女性労働者は、絶対数でみても比率でみても、ともに減少・低下傾向を辿ってきた。このグラフが示す事実は、あまり知られていないのではないだろうか。 製造業において、女性比率が長期間にわたって低下の一途を辿ってきたという事実は、実は、日本の労働市場全体が、過去20年間に経験した大きな変貌の一端を映じたものと言える。以下では、日本の労働市場が、1990年代以降、現在にいたるまで、
「女性未活用大国」ニッポンの処方箋―米専門家が人口危機解決策を指南 - Japan Real Time - jp.WSJ.com
きょうのＷＳＪ日本版「肥田美佐子のNYリポート」より 先進国で最も深刻な労働人口の危機にさらされながら、依然として女性の活用に消極的な不思議の国、ニッポン――。世界は、そんな目で日本を見ていることが改めて浮き彫りになった。 ニューヨーク在住エコノミストのシルビア＝アン・ヒューレット氏が先月発表した研究によれば、日本経済復興の特効薬は女性の活用にあるが、今も才能とやる気にあふれた女性の多くが男社会の壁に阻まれているという。 同氏は、シンクタンク「仕事と生活に関する政策センター」の創設者兼所長を務め、『新興市場での才能獲得合戦で勝つには――なぜその答えは女性にあるのか』などの著書も持つ。米英紙への寄稿やテレビの経済番組などへの出演も多く、コロンビア大学やプリンストン大学で教鞭も執った。6年前、米国人女性を対象にした同種の研究が多数のメディアに取り上げられ、昨年にはドイツの女性についても調査を実
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