鴻上尚史の人生相談。「息子は愛せるのに15歳になる娘はどうしても愛せない」と自身に苛立つ39歳母親。だが罪悪感を感じるという相談者に、鴻上尚史が訊ねたのは、相談者の文面で気になるいくつかの言葉。
「目の前にいる、生まれたばかりの赤ちゃんである我が息子。この子が、男であることがなんか、嫌」 ある日、自分のそんな奇怪な感情に気づいた、漫画家・田房永子。上の娘が赤ちゃんの時にはこんなこと思わなかったのに。 思えば中学、高校と6年間女子校に通い、生身の男子との交流に飢えながら、少女漫画でファンタジックな男性観を培い、しかし実際に出会い接触するのは「痴漢」という性的な恐怖を与えてくる男たちのみだった──。 もしかして自分は、強烈な男性嫌悪者かもしれない。このまま、男の子を育てるなんてしてはいけない。己の歪んだ男性観の矯正に挑む、ド直球日常報告エッセイ! 小1の娘のことを「育児仲間」と言い切るPさんは、「下の子は本当にかわいいよ」と言った。「下の子がかわいすぎて、上の子に近寄られると嫌なの」とも言った。 Pさんは、下の娘におっぱいをあげている時、上の娘が後ろから抱きついてきたりすると全身がゾワ
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「お互いに干渉しない家族がいい」と考える既婚者が6割に――。花王が2006年から実施する調査「生活者の暮らしに関わる意識と行動」の10年間の結果を比較したところ、家族にも距離感を求める傾向が強まっているという結果が明らかになった。さらに現在の生活には満足する人が多い一方、将来には不安を感じる人が増えているという結果も。 「家族」はどう変わるのか。生活困窮者の増加という社会の実態と、将来の単身者の増加なども踏まえ、「家族」の変化と、家族のつながりを考える。 調査にあたった生活者研究センターのセンター長、宮川聖子氏は「社会の変化とともに、家族観も変わっている。東日本震災後は『安らげるのは家族』という声が多かったが、その後も意識は変わり続け、今は、家族も大事だが、自分を優先したいという『個』の尊重が強まっているようだ」と話す。 「仕事<家族<自分」の傾向が明らかに
「ワンオペ育児」が、今年の新語・流行語大賞にノミネートされました。家事や育児の負担が1人に集中する状況に女性たちが苦しんでいることが、ようやく社会で認知され始めています。解決の鍵は、どこにあるのでしょうか。 「帰って家事を手伝おうとしても怒られる。残業の方が楽なのは事実です」 共働きの妻と6歳、4歳の子を育てる岐阜県北方町の会社員、吉岡建児さん(39)は苦笑いする。以前は残業も多く、妻のワンオペ育児が常態化していた。最近、会社の方針で以前より早く帰れるようになったが、妻からは思ったほど歓迎されていないと感じる。 「食器を予洗いせずに食洗機に入れた」と怒られ、「自分がやるといった家事をだんだんやらなくなる」という指摘も。「知らないルールがいろいろあるみたい。少しでも妻の負担を減らせるよう、いま、学んでいる最中です」 「2017ユーキャン新語・流行語大賞」では、「働き方改革」も候補に。ワンオペ
妻は2歳年下で国立大学の院卒。自分は同じ大学の他学部出身。 妻は何事も自分よりソツ無くこなせて、いつでも自分を助けてくれるので本当に幸せなのだが、羨ましいのと同時に一緒にいて少し苦しい。 子供をゆっくり育てたい、というお互いの希望で妊娠準備中の今も妻は家にいるし、これから2年程度は休職してもらう予定だ。 妻は家具や家電の説明書を読まなくても手際よく組み立てられるし、外食で食べた料理をレシピも調べずに再現したり、直感的に物事を把握する力がとても強い。 同棲中から洗濯物を干す時間や掃除や料理の時間が自分の半分くらいなのに、仕上がりはいつも向こうの方が上。家での動きを見ていても動線に無駄がない。テレビを見ていたり、人の話をしている時に、「〇〇なんじゃないかなぁ」とさらっと言った事が事実だったり、予測した展開が実際に起きたりする事が多い。 エスパーなんじゃないか、と思うけどそんな事はない。 側にい
結婚しない人が増えたことによって子どもが減っている――。多くの人にとって疑う余地のない「常識」だといえるだろう。しかし、先進国のなかには、婚姻率が低下しているにもかかわらず、出生率が上昇傾向にある国も多くある。 このような事態を理解するには、結婚をしないで同居するカップル、すなわち事実婚や同棲(cohabitation)の増加に目を向けなければならない。 今も多くの日本人の常識では、「恋愛→結婚→妊娠→出産」こそが“正しい順番”である。もちろん、実態としてこの“正しい順番”は今日では少なからず揺らいでいる。近年では結婚より妊娠が先となる「妊娠先行型結婚」の割合が増えており、すでに2000年の段階で、結婚全体のおよそ25%にあたり、特に10代では81.7%、20代前半では58.3%を占め、現在まで上昇し続けている。(『国民生活白書』) とはいえ、日本社会の特徴は、出産の時点ではほぼすべてのカ
崩壊家族をどう救うか(1) ひきこもり、幻覚や妄想、アルコール依存症……本来であれば、精神科医療が必要なのに本人に病識がなく、家族はもちろん、行政や警察でも対応できない人たちを医療機関につなげ、自立更生支援を続けている押川剛さん(47)が今年、「『子供を殺してください』という親たち」(新潮社)を出版した。多くの実例に接し、精神保健福祉の現状に詳しい押川さんに、家庭という密室の中でいま何が起きているのかを聞いた。【聞き手、構成・大川内麻里】 北九州市生まれの押川さんは1992年、神奈川県で警備会社を創業。96年、精神疾患を持つ人を医療機関に移送するサービスを始めた。強制拘束ではなく、家族や本人への対話と説得で、福祉・医療機関につなぐスタイルを作り、多くの患者や家族を救ってきた。2002年、自立・更生支援施設「本気塾」を設立。現在は、塾生の募集は停止しているが、患者の社会復帰に関する支援を続け
70歳まで働いたならご立派なお父さんだと思います。今後についてはご本人と色々お話をしてみるのが一番良いかもしれないですね。
親子断絶防止法に対する懸念が各方面から出されている。NPO法人しんぐるまざあず・ふぉーらむの赤石千衣子理事長(「親子断絶」防ぐ法案に懸念)、同じくNPO法人キッズドアの渡辺由美子理事長(「親子断絶」を防ぐ法案成立に潜む大きなリスク)といった、いわば離婚家庭の「現場」を知る人たちである。毎日新聞でも、懸念が報じられている。大手メディアがそろいにそろって否定的意見を紹介しているのが、意外だった。一般的には渡辺理事長のいうように、 離婚した後も、親は親であり、だから、母子家庭でも、時々別れたお父さんと会う事は良い事だと、私も思っていた。だから、この法律もいいんじゃない?と思っていた。 出典:「親子断絶」を防ぐ法案成立に潜む大きなリスク というような感想をもつひとが多いのではないかと思っていたからだ(渡辺理事長のこの文章のあとには、「しかし、キッズドアを始めてそんなに簡単ではないという事を思い知っ
採用面談をしていて思ったことなどを少し。 弊社のような極めて小さな会社の場合、言わずもがな一番苦労するのは人の採用である。最近の私の主な仕事はもっぱら採用絡みだ。ありがたいことに応募はたくさんあるのだけど、なかなかホイホイと人は採れない。 決して「いい人がいない」というわけではなく、いい人がいてもタイミングが合わなかったり、条件が折り合わなかったりで、こちらからお見送りすることもあれば、先方からお断りされることもある。 お見送り&お断りで一番多いのは、年収レンジが合わないケースだ。そして噂には聞いていたが「嫁ブロック」も存在する。最初は嫁を盾にとった年収交渉なのかなと思っていたのだが、本当に嫁が条件を一歩も譲らなくて泣きそうになっている人もいるのだ。 会社員の年収はスキル・経験だけでは決まらない私自身も嫁の立場なので、夫に少しでもたくさん稼いできてもらいたいという気持ちは理解できる。まして
ネットで育った新しい世代の書き手として、「セックスレス」や「ママ友問題」、さらには「お母さんの恋愛」といったテーマに切り込み、『cakes』をはじめ多くのウェブ媒体で活躍するエッセイストの紫原明子さん。起業家の家入一真さんとの結婚、そして怒涛の離婚を経て、現在は14歳の息子と10歳の娘を育てながら執筆活動やウェブメディアのコンサルティング業などを精力的にこなすシングルマザーでもあります。今年6月には初の著書となる『家族無計画』(朝日出版社)を出版、そこでは仕事と子育ての狭間で「新しい家族の在り方」を模索する紫原さんの姿が浮かび上がります。 紫原さんが考える「息苦しくない家族のカタチ」ってどのようなものなのでしょう。「賢い離婚の仕方」から「アラサーの就活」「シングルママの恋愛」まで、日経DUAL羽生祥子編集長が直撃しました。 紫原明子(しはら・あきこ) 1982年、福岡県生まれ。高校卒業後、
最初から再生 続きから再生 ↓以下はオプション。反映させるには「最初から再生」ボタンを押してください speed: 1 ×閉じる 全く問題がない“完璧”な家庭はありません。子どもの成長とともに訪れる課題に全員が「チーム」として取り組み、自分達らしい家族を形成すること--それが「ファミリー・ビルディング」の考え方です。幼児教育を通して6000人以上の子どもと接し、数多くの家庭をコンサルティングしてきた山本直美さんが、悩めるデュアラー世代へアドバイスします。 第6回のテーマは「指示待ちオット」。子育て初期の「察して動いてよ(イライラ)」の段階を経て、「言えばきちんとやってくれる」段階までパパは成長。でも、今度は自分で考えて行動しなくなってしまった! ママのやり方がまずかった? 山本さんにアドバイスを聞きました。 こんにちは! チャイルド・ファミリーコンサルタントの山本直美です。 昨今、長時間労
天皇陛下が「生前退位」の意向を示されているというニュースが、突然流れてきた(こちらやこちら)。 久しぶりに心底から驚いた。 動揺した、と申し上げても良い。 とっさに考えたのは、 1.どうしてこのニュースがNHKのスクープだったのか。 2.共同通信の記事では、ソースが「政府関係者によると」になっているが、どういうことなのか。 3.そもそも「生前退位」というのは何か? 法制上の問題はないのか? といったあたりのことだった。 で、自分なりに考えてみたのだが、よくわからなかった。 私のアタマの中にあらかじめ備わっている知識では、歯が立たない。といって、どこをどう調べれば正しい情報にたどりつけるのかもわからない。ネット上には、直後から、色々なコメントが流れはじめていたが、どの書き込みを信用して良いのかについても、結局のところ、判断がつかない。 お手上げだ。 しばらくすると、宮内庁の次長が「報道の事実
つい先日、こんな報道がありました。 国交相 “3世代同居の住宅政策”急ぐ NHKニュース 石井国土交通大臣は、9日、就任にあたって行われた報道各社とのインタビューで、「安倍総理大臣からは、希望出生率1.8の実現を目指し大家族で支え合うことを支援するため祖父母・親・子どもの3世代が同居したり近くに住んだりすることを促進するような住宅政策を検討・実施するよう指示があった」と述べました。 新しく国土交通大臣に就任された方が、抱負みたいな感じで、安倍総理大臣からの指示を話したものですね。出生率の増加のために、3世代同居を推進するというもの。 3世代同居の住宅政策の中身 具体的検討はこれからだそうですが、 少子化対策を巡っては2年前から国土交通省所管の「UR・都市再生機構」が管理する賃貸住宅で、2世帯が近くに住んだ場合には家賃を割り引く制度を導入しています。 こんな話もありますので、恐らくは、3世代
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