「新高島」と「新高島平」間違える ライブ遅刻のアイドルが謝罪「あり得ないことをしてしまった」
アイドルグループ「BANZAI JAPAN」の筑後ののかさんは、2021年10月20日に出演予定だったライブイベントに「集合駅ミス」で間に合わず、「本当に申し訳ありませんでした」と謝罪した。 ライブ会場の最寄り駅は新高島駅（横浜市西区）だったが、筑後さんは新高島平駅（東京都板橋区）に行ってしまったのだ。ツイッターユーザーからは「これは...どんまいwwww」「難しい！仕方ないよね」と筑後さんを気遣う声が聞かれている。 新高島平→新高島の移動は1時間半ほど... 「BANZAI JAPAN」は14年に結成されたアイドルグループ。公式サイトによると「日本がどや顔で誇れる文化を世界に向けて発信していくプロジェクトとして結成されたアイドルユニット」だ。メンバーごとに担当の「都道府県」が割り当てられており、筑後さんは岩手県を担当している。 この日のBANZAI JAPANは、横浜市・みなとみらい地区
アボガドをアボカドと訂正し続け8万回 謎のツイッター「アボガドをアボカドに訂正する委員会」を直撃
「アボカドという名前自体が人類に災厄をもたらす、ということであり、人類の平和を乱すということにもなる」――そう喝破したのは、漫画家の東海林さだおさんである。エッセイ『目玉焼きの丸かじり』所収の「アボカドの身持ち」の一文だ。 というのも、世の中にはアボカドを「アボガド」と間違える人が少なくない。「そうすると、待ってました、と待ちかまえている人が必ずいて、『アボガドじゃなく、アボカド！』と強く否定する」。すると、訂正された側は相手を「恨みに思い」、場の空気を悪くし、ひいては「災厄をもたらす」――という論法だ。 試しにつぶやくと...すぐに「いいね」が！ 確かにアボカドのことを「アボガド」と間違ってしまう人は多い。そもそもこの名前自体、オックスフォード英語辞典によると、原産地メキシコの現地語「アーワカトル」が、スペイン語で弁護士を意味する「アボカド」と混同されて生まれたという。由来からしてややこ
e-Sportsはスポーツ？→「問題外だ」 頑な視聴者反応に「日本が後進国な原因」 : J-CASTニュース
かつて「ゲーム大国」の名を独占した日本だが、e-Sports（eスポーツ）普及では乗り遅れ、「後進国」とさえ評されることがある。 そんな実態が浮き彫りになる一幕があった。NHKがeスポーツの人気・将来性を掘り下げた番組を放送したところ、視聴者から「eスポーツはスポーツとは言えない」など、否定的な反響が次々と寄せられたのだ。 2024年の五輪では正式競技に！？ プロによるゲームプレイを、単なる遊びではなく「スポーツ」として位置付けるeスポーツは、国際的にその地位を急速に高めている。 すでにその「競技人口」は1億人を超えるといわれ、賞金も、トップクラスの海外大会では億単位に達する。2022年のアジア競技大会では正式種目入りがすでに決まっており、24年のパリ五輪での採用も検討中だ。日本でもこの18年2月には、統一団体として「日本eスポーツ連合」が設立された。 これらの最新動向を報じたのが、2月1
北海道新聞が歯舞に「ほぼまい」とルビ 島尻北方相のミス指摘記事で
北海道新聞が北方領土の歯舞を「ほぼまい」とルビを付け、ネット配信するというミスがあった。記事は島尻安伊子沖縄北方担当相が「歯舞」が読めなかったとして「議員はきちんと勉強を」などと諭す内容だった。 「ほぼまい」とルビを付けたのは2016年2月11日に配信した「島尻北方相『歯舞』読めず 11月に視察したばかり 元島民ら『残念』『勉強を』」というタイトルの記事。J-CASTニュースが北海道新聞に取材したところ、もともとの原稿にはルビが付いておらず、配信担当者がルビを付けたほうが読者に親切だと判断し、パンチミスをした。北海道新聞の購読者を対象にした「どうしん電子版」に11日午前5時、「どうしんウェブ」と「ヤフーニュース」には同7時に掲載された。同8時に別の社員が誤りに気付き、ルビを正しく修正した。北海道新聞は、 「今後このような誤りを二度と繰り返さないよう、細心の注意を払ってまいります」 としてい
「菅政権、僕を逮捕しようとした」 原子力委専門委員・青山繁晴氏が「暴露発言」
国の原子力委員会の専門委員、青山繁晴氏（58）が、インターネット動画番組で「菅政権側が僕を逮捕しようとした」と発言し、話題となっている。青山氏は早い段階で福島第1原発に現地入りし、吉田昌郎所長とのインタビューも撮影、その映像は後にテレビでも放送された。「逮捕話」とこの映像が関係しているという。本当なのか。 青山氏は共同通信の政治部記者をへて現在、独立総合研究所の社長を務めている。原子力委事務局によると、2007年から同委原子力防護専門部会の専門委員も務めている。青山氏の発言は、ネット動画サイト「ニコニコ動画」で2011年6月3日にあった原発事故関連の「生放送」で出た。 「捜査当局から電話があった」 青山氏は、福島第1原発敷地内の瓦礫処理問題について官邸側関係者とやりとりをしたという話の途中、「ちょっと余談言いますと」として次のような話を切り出した。 「菅政権側は何をしようとしたかと言うと、
「若者の貧困化」本当だった 20代2割が「預金ゼロ」
預貯金や株、投資などの保有金融資産が「ゼロ」という20代は2割弱、25万円未満と合わせると4割に上るーー。「若者の貧困化」を裏付ける、こんな調査結果が出た。毎日の生活もままならず、「預金どころではない」という実態がうかがえる。 金融資産半数が50万円未満 日本ファイナンシャル・プランナーズ協会が全国の20歳から29歳までの男女に行った「生涯設計に関する意識調査」によると、保有金融資金について17.7％が「ない」と答えた。6人に1人という割合だ。25万円未満は19.3％、25万～50万円未満が10.3％で、半数が50万円未満だった。 調査は20～29歳の男女1万5000 人に2月6～12日に行い、3756の有効回答を得た。 日本FP協会は、 「不況下で日々の生活費を確保し、職を探さなければならない、といった目先の不安があり、将来のための預金どころではないようだ」 とみている。 調査によると、
21世紀の地球は「寒冷化」? 「温暖化懐疑論」が台頭
環境問題を考えるとき、「地球は温暖化が進んでおり、その『犯人』は、二酸化炭素(CO2)をはじめとする温室効果ガス。従って、CO2を減らすための政策を推進することが重要だ」という考え方が「定説」だとされてきた。ところが、「実は気温は下がっている」などとする異論も少なくない。政府が地球温暖化対策を骨子とした「グリーン・ニューディール」政策を進めるなか、世界的にも、公然と異論を述べる動きが加速しているのだ。 「懐疑本」が続々登場、新聞記事も寒冷化指摘 今となっては、一般に「通説」だとして受け止められている、「進行しつつある地球温暖化の主な原因はCO2だ」という説を主に唱えているのが、国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」だ。IPCCは、国連環境計画(UNEP)と世界気象機関(WMO)が共同で1988年に立ち上げた機関で。世界中の科学者から気候変動に関する論文を集め、2500人にのぼる
王者・新潟コシヒカリ 「割安」北海道米に追い上げられる
日本のお米の勢力図に、今激変が起きつつある。「ブランド米」の代表的存在である新潟産のコシヒカリが、北海道米から強烈に追いあげられているからだ。味も向上し、割安感がある、と消費者の支持を集める北海道米は、新品種「ゆめぴりか」をひっさげ、今後さらに攻勢をかける構えだ。 08年産の米の収穫量は北海道が新潟を上回る これまでの常識では、「米どころ」と言えば日本海側、特に新潟県のことを指したものだが農林水産省が発表した2008年産の米の収穫量は、新潟県が64万4100トンなのに対し、北海道は64万7500トン。意外なことに、北海道が新潟を上回っているのだ。県庁所在地別に米の「1世帯当たり年間の支出金額」をランキング化したもの(06～08年平均、総務省の家計調査より)を見ても、新潟市が3万2426円（12位）なのに対し、札幌市はそれに迫る水準の3万2183円（15位）。つまり、北海道は、米について「生
求人広告でダメ社員紹介 すると20、30代の応募者殺到
「原君、どこ行ってしもうたんやーー」。失踪した社員の「捜索願い」のような求人広告がネットで話題になっている。広告に出てくる「原君」は実在する中小企業の社員。5年前に入社、仕事は全然しないし、取引先からも大目玉をくらうといったダメサラリーマン。この「ボロクソけなし広告」が求職者の共感を得たのか、応募者が殺到する事態になっているのだ。 クビにしたいが我慢して使っている 兵庫県伊丹市に本社がある、加藤電機製作所という中小企業が不思議な求人広告を「リクナビNEXT」に2009年2月19日に出した。従業員数は 13人、年商は 2億5000万円。シャープなどの大手クライアントを持ち、制御盤、操作盤などの設計・製作をしている。広告には「原君、どこ行ってもうたんや…」という見出しが躍り、同社の加藤聰社長が苦悩する顔写真まで掲載されている。「原君」は5年前に取引先の社長から頼まれ、仕方なく採用。経歴が立派だ
「中川大臣酩酊してませんか」 会見出席記者なぜ質問しない
中川財務相のヨレヨレ記者会見で、各メディアの記者が財務相の変調について質問しなかったことが、新聞「声」欄などで批判されている。財務相がワインを飲んだ会見直前の昼食では、記者数人が同席したことも明らかになった。質問が出なかった理由は不明だが、「自主規制では」との指摘も出ている。 マスコミの自主規制？ 「居眠り会見で 記者にも不信」 こんな投書が、朝日新聞の2009年2月18日付「声」欄に載っている。 投書したのは、千葉県在住の無職男性(70)。その中で男性は、G7終了後の会見では、中川昭一財務相（当時）の居眠りよりもむしろ、各メディアの記者たちから体調についての質問が出なかったことの方が驚いたと明かした。 ニュースの映像をみれば体調の異変は一目瞭然なのに、記者たちは何をしていたのか、というのだ。男性は、以前から国民が知りたいことでなく、ささいなことを記者が質問して政治家などに媚びているように
電車の中で「痴漢です」！ 叫ばれたらどうしたらいいのか弁護士・井上薫さんに聞く
電車内の痴漢被害が後を絶たない。一方で、女性側から「痴漢だ!」と名指しされた男性が、「本当にやっていない」と無実を訴えても、女性側の証言のみを根拠に起訴され、有罪判決を受けることも少なくない。周防正行監督の映画「それでもボクは やってない」がヒットしたのは記憶に新しいところだ。「冤罪」を生み出しかねない司法の現状について、「痴漢冤罪の恐怖―『疑わしきは有罪』なのか?」(NHK出版)などの著書がある裁判官出身の弁護士、井上薫さんに聞いた。 ――最近「痴漢の容疑で逮捕・起訴されて、結局無罪になる」というケースを耳にするようになりました。「電車に乗ったら手を上げろ」なんて話も聞きます。つい最近では、痴漢被害を訴えた女性は、実は詐欺目的だった、ということもありましたね。 井上 あれも、女性が「ウソでした」と自首しなかったら、危うく冤罪になるところでしたよね。 「こうしたらいい」という方法がない
「変態記事」以降も毎日新聞の「ネット憎し」変わっていない（連載「新聞崩壊」第3回／ITジャーナリスト・佐々木俊尚さんに聞く）
「変態記事」以降も毎日新聞の「ネット憎し」変わっていない （連載「新聞崩壊」第3回／ITジャーナリスト・佐々木俊尚さんに聞く） 毎日新聞が自社の英文サイトに「変態記事」を掲載していた、いわゆる「WaiWai事件」では、ネットユーザーが広告主に抗議の電話をする「電凸(でんとつ)」と呼ばれる行動が相次ぎ、同社の経営に大きな影響を与えた。事件後も、同社はWikipediaの記載内容を誤って報じるなど、「ネットに対する姿勢に変化がみられない」との声も根強い。「WaiWai事件」とは何だったのか。この事件を通じて見える新聞社とネットとの関係を、同社OBのITジャーナリスト、佐々木俊尚さんに聞いた。 ――今回のWaiWai事件を考える時の論点はいくつかあると思いますが、その一つが、広告を狙い撃ちした「電凸」です。「電凸」を実行したのはいったい誰なのでしょうか。 佐々木 「毎日新聞のクライアントが誰
J-CASTニュース : 朝日新聞100億円赤字に転落 広告大幅落ち込み、部数も減少
朝日新聞社が、半期ベース(連結)で100億円以上の赤字に転落したことがわかった。単体ベースでみても売り上げが約142億円減少しており、販売・広告収入の落ち込みが裏付けられた形だ。新聞業界では「比較的勝ち組」とも言われる朝日新聞でさえ、苦境に立たされていることが浮き彫りになった。ほかの大手の新聞社の決算も悪化するのは確実だ。 広告・販売とも、収入は「右肩下がり」 朝日新聞社(大阪市)は2008年11月21日、子会社のテレビ朝日(東京都港区)と朝日放送(大阪市)を通じて08年9月中間期(08年4月～9月)の連結決算を発表した。単体ベースの決算もあわせて発表されており、それによると、前年同期には1857億6900万円あった売上高が、7.7%減の1715億3200万円にまで減少。営業利益は前年同期が42億1800万円の黒字だったものが32億3000万円の赤字に転落している。純利益は同92.6%減の
東国原知事も「朝日批判」 衆院選出馬記事に怒る
橋下徹・大阪府知事が、朝日新聞社説で「弁護士資格を返上したらどうか」などと書かれたことについて、「朝日みたいな新聞社は早くなくなってもらったほうが世の中のため」と「朝日批判」をヒートアップさせているが、今度は東国原英夫・宮崎県知事がブログで朝日新聞記者を「ああいう人間が社会にいることが残念」と批判した。 記者のイニシャルまで出して批判 橋下知事は2008年10月20日、19日の陸上自衛隊の式典で「人の悪口ばかり言ってる朝日新聞のような大人が増えれば、日本はだめになる」と発言したのに続いて、「朝日みたいな新聞社は早くなくなってもらったほうが世の中のためになる」とまたもや「朝日批判」を展開。定刻を過ぎても批判を続け、「すぐさま廃業したほうがいい」とヒートアップしている。 その一方、今度は東国原知事が「朝日批判」を展開した。2008年10月19日のブログでは、橋下知事の「朝日批判」を念頭に、 「
「オーマイニュース」が「オーマイライフ」に名称変更
市民記者によるニュースサイト「オーマイニュース」は2008年8月1日、ウェブサイトを9月1日にリニューアルし、サイトの名称も「Oh! MyLife(オーマイライフ)」に変更する、と発表した。リニューアル後も市民記者制度は維持されるが、記事のカテゴリーを「マネー／住まい／健康・医療／トラベル／ファッション」などに改め、生活に密着した情報の発信を目指すという。
青森県警が本格的な窃盗捜査 グリーンピース「謝らない」
グリーンピース側が宅配鯨肉を持ち出した問題で、青森県警が、鯨肉所有者の乗組員らから話を聞くなど、本格的に窃盗の捜査をしていることが分かった。グリーンピースは、宅配業者には謝罪したものの、乗組員への謝罪は拒否している。 グリーンピース、「捜査には協力します」 環境保護団体のグリーンピース・ジャパンは、日本の調査捕鯨船乗組員による鯨肉の横領を告発するとして、西濃運輸青森支店から2008年4月16日、鯨肉が入った段ボール箱を勝手に持ち出した。同社は、青森県警に5月16日に盗みの被害届を出し、県警では、乗組員やその同僚らから話を聞くなど本格的に調べている。 このことは、乗組員を出している共同船舶の常務が6月13日、J-CASTニュースの取材に対して明らかにした。この常務は、グリーンピースの行為に対し、「宅配の途中で荷物を抜き取るなど、非常識極まりない」と批判。乗組員がグリーンピース側を窃盗罪で告発
検査にクレーム、居留守… 「気にくわない」から医療費不払い
「気にくわないから払わない」。こんな理不尽な理由から医療費の支払いを拒否するケースが、全国の病院で相次いでいる。研究者の調べでは、都内の病院で06年度には、こうした拒否は727件に上ったという。病院側は、弁護士を使ったりしながら、対策に頭を悩ませている。 医療費払っていないのに、平然と診察に来る 「救急施設を持っている病院は、集金がかなり大変だと聞いています。いつも来ている患者より、初めて来る救急患者の方が、不払いが多いようですから」 東京都の病院関係者は、J-CASTニュースの取材に対し、こう答えた。 不払いのケースとしては、督促しても払わないため、自宅まで徴収に向かうと、居留守を使われることが多いという。また、検査しても何も異常がなかった場合、「不必要な検査をした」と逆ギレし、検査費を払わないケースがあると話す。 さらに、「前回の医療費を払っていないのに、平然とまた診察に来る患者がいま
一番の関心事は貯金 20代は「かわいそうな世代」なのか
酒を飲まない。車を買わない。休日は「家にいる」。一番の関心事は貯金――。これが20代の若者の特徴だという調査結果が公表された。そこから垣間見えるのは保守的でつつましく、見方によっては「かわいそうな世代」の姿でもある。 約8割が毎月貯金をしている インターネットリサーチのマクロミルは、2008年2月29日に「若者の生活意識調査 2008」(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の20代男女312人にアンケート)を発表した。 この中で、貯金について尋ねたところ、約8割の人が毎月貯金をしていた。目的は「いざという時のため」が65％。「旅行資金」が28％、「病気や事故の備え」が27％、「老後の蓄え」が23％という順になった。「積極的にお金をかけたいものは」という質問に、なぜか回答は「貯金」が44％でトップ。休日の過ごし方は、「家にいる」が38％で、お酒を「ほとんど飲まない(25％)」「まったく飲まない(
橋下氏に「ヤメロ！」コール 巨人ファン判明で「虎キチ」激怒
大阪府知事選挙に勝利した橋下徹さんに、とんだところから「辞めろ！」コールが起きている。橋下さんが熱烈な「ジャイアンツ」ファンだったことがわかったからで、大阪府知事ともあろうものが全くおかしな話だ、と、「虎ファン」の怒りが噴出しているのだ。元国会議員で「六甲おろし」の命名者でもある中村鋭一さんは、政治家の先輩として「大阪府知事になりたいのならば、阪神ファンに鞍替えしなさい」と忠告している。 タイガースファンにあらずば「名府知事」にあらず？ 「それはアカンやろ！」 タイガースファンのオアシスとして営業している「串かつ甲子園」の主人はJ-CASTニュースの取材に対し、開口一番そう言い放った。橋下さんがジャイアンツファンであることはスポーツ新聞で知ったそうで、大阪といえばタイガース、その地元の首長がジャイアンツファンならば、地元を大切にしない知事の誕生を意味するとし、 「うちのお客からもブーイング
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